値上げ

　帝人フロンティアは12日、ポリエステル繊維について、5月出荷分から値上げする、と発表した。対象製品と改定幅は、ポリエステル繊維（長繊維・短繊維）および紡績糸が「50円/kg」、テキスタイルが「1mあたり10～15％」。

　原油やポリエステル原料（PTA、EG）の価格が上昇し、また、需要が拡大しているポリエステルリサイクルチップの価格も上昇している。さらに海上運賃をはじめ物流費が高騰し、急激な円安により製造コストが上昇している。

　こうした中、同社は、生産効率化や経費削減などにより販売価格の維持に努めてきたが、これらコスト上昇が自社の合理化努力で吸収できる範囲を超えていることから、製品の安定供給を確保するため、今回の値上げを決定した。

　信越化学工業は11日、シリコーンの全製品について、5月出荷分から国内外で値上げすると発表した。改定幅は「10％」。

　シリコーンの主原料である金属ケイ素は、昨年後半、主要生産地である中国国内の電力規制などにより世界的に需給がひっ迫。ピーク時でコロナ禍前の6倍近くまで暴騰し、現在でもコロナ禍前の二倍を超える高値で推移している。中国以外の産地の金属ケイ素についてもコロナ禍前の3倍を超える水準となっている。また、原料のメタノール価格の高止まりや天然ガスなどの製造用エネルギーの高騰、さらには世界的な物流の混乱や原油価格、原材料価格の高騰を背景に、物流費や副資材などの価格も上昇しており、収益を圧迫する要因となっている。

　同社は、製造コストの削減などの取り組みを進めているものの、自助努力だけではコスト上昇分を吸収することは困難であると判断し、価格改定の実施を決定した。

　ランクセスは7日、イオン交換樹脂「レバチット」および酸化鉄吸着剤「バイオキサイド」について、世界的に価格改定を行い、今後は変動制による追加料金を課すと発表した。

　具体的には、現在の固定制による追加料金を変動制に移行し、毎月の関連する投入コストに基づき調整したうえで、追加料金が課されることになる。4月から5月にかけての追加料金は「1ℓ当たり約0.9ユーロ（または各国通貨での相当額）」が適用される予定。今回の価格改定は即時に適用され、個々の製品や地域の価格改定の詳細については、顧客ごとに個別に連絡するとしている。

　今回の値上げは、ウクライナ紛争により、すでに逼迫したコスト状況がさらに悪化したことに対応するもの。現在、世界の市場はかつてないほど不安定な状況が続いており、エネルギー、原材料、輸送コストは、予測困難なほど急騰している。

　クラレは7日、水添スチレン系熱可塑性エラストマー「セプトン」「ハイブラー」、アクリル系ブロック共重合体「クラリティ」のグローバル価格について、5月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅はいずれも「0.50米ドル/kg」。

　対象製品の主要原材料やユーティリティ・物流費用などを含む各種コストの上昇が継続しており、同社の自助努力による吸収の範囲を超えている。同社は、安定供給の維持と採算改善のために、価格改定を決定した。

　三井化学は7日、アンモニア系製品を4月25日納期分から値上げする、と発表した。液体アンモニア（ローリー、ボンベ）が「30円/kg以上」、アンモニア水（ローリー）が「8円/kg以上」、尿素が「20円/kg以上」、メラミンが「67円/kg以上」。

　ロシア情勢を背景に原燃料価格が高騰し、対象製品の製造コストが大幅に上昇している。厳しい事業環境下、同社はあらゆるコストダウンを行ってきたが、自助努力で吸収可能な限界を超えていることから、今後も安定供給を継続するために値上げを決めた。

　デンカは6日、クロロプレンゴム「デンカクロロプレン」について、5月10日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、国内が「60円/kg以上」、海外が「500ドル/t以上」および「450ユーロ/t以上」。

　クロロプレンゴムの世界市場は好調な需要を背景に需給バランスが逼迫しており、全ての需要に応えられない状況が続いている。また、原燃料価格の上昇による製造コスト増は自助努力の限界を超えている。同社は、製品の安定供給ならびに事業の維持継続のため、今回、値上げせざるを得ないと判断した。