三井化学

三井化学　千葉のフェノール設備停止へ、2026年度までに

, , ,

2024年4月5日

　三井化学は4日、市原工場（千葉県市原市）のフェノールプラントを遅くとも2026年度までに停止することを決定したと発表した。

　同設備はフェノール、

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

【化学企業　入社式訓示①】三井化学 橋本修社長

, ,

2024年4月2日

　当社には100年以上の歴史の中で受け継がれる変革のDNAがある。

　1912年に始まった九州大牟田での第一世代の石炭化学を皮切りに、岩国大竹で日本初となった第二世代の石油化学への転換を行い、それぞれの時代にベンチャースピリットを発揮して社会課題の解決に挑戦してきた。そして今まさに、カーボンニュートラル実現を目指す第三世代と呼ぶべきグリーンケミカルへの大きな変革期を迎えている。

　現在、

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

三井化学ICTマテリア　営業開始、コスト競争力を強化

, , ,

2024年4月2日

　三井化学は1日、100％子会社の「三井化学ICTマテリア」（ICTM）が、同日に営業を開始したと発表した。代表取締役社長は才本芳久氏が務める。

　ICTMは、

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

出光興産と三井化学　千葉でエチレン生産最適化へ

, , ,

2024年3月29日

2027年めどに4割削減も、グリーン化拠点に転換

　出光興産と三井化学はこのほど、「千葉地区エチレン装置集約による生産最適化」に向け、両社で検討を開始することで合意した。

三井化学のエチレン設備(千葉県市原市、年産55万t)に集約し最適化を図る

　同地区では両社の装置を合わせると年産92万t（全国の約15％）のエチレン生産能力をもつが、2027年度をめどに出光装置（37万t）を停止し、三井装置（55万t）に集約することで最適化を図る。エチレン生産量は約4割の削減となるが、

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

三井化学　体温で変形する素材、「化学技術賞」受賞

, , ,

2024年3月25日

　三井化学はこのほど、「高応力吸収性能を有する特異なα‐オレフィン共重合体の開発とその用途展開」により、日本化学会の令和5年度（第72回）「化学技術賞」を受賞した。

受賞式の様子。(左から)三井化学知的財産部主席部員の植草貴行氏、日本化学会の菅裕明会長、三井化学研究開発本部主幹研究員の岡本勝彦氏

　同賞は、創造性と

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

三井化学　廃プラ分解油を初投入、CR製品の製造始まる

, , , , , ,

2024年3月25日

　三井化学は22日、大阪工場（大阪府高石市）のナフサクラッカーに廃プラスチックを原料とした熱分解油（廃プラ分解油）を初投入し、マスバランス方式によるケミカルリサイクル（CR）由来の誘導品（化学品・プラスチック）の製造・販売を開始したと発表した。

日本初のバイオ＆サーキュラークラッカーを実現

　廃プラ分解油は、

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

三井化学　ポリウレタン原料値上げ、4月から実施

,

2024年3月22日

　三井化学は21日、各種ポリウレタン原料を4月1日納入分から値上げすると発表した。対象製品は、トルエンジイソシアネート（TDI）類、ポリプロピレングリコール（PPG）類およびポリマーポリオール（POP）類。改定幅はいずれも「25円/kg以上」。

　同社はあらゆるコストダウンに取り組んできたが、コスト高騰は自助努力で吸収できる水準を超えていることから、採算是正と安定供給維持のため価格改定せざるを得ないと判断した。

三井化学　アンモニア系製品値上げ、設備修繕費など増加

,

2024年3月22日

　三井化学は21日、アンモニア系製品を4月1日納入分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、アンモニア（船・ローリー）、尿素（全荷姿）、メラミン（全荷姿）がいずれも「六円/kg」、「アドブルー」（全荷姿）が「六円/ℓ」。

　対象製品については、働き方改革に伴う労務費や老朽化設備の修繕費などのコスト増加が同社事業に大きな負担となっている。こうした厳しい事業環境下、あらゆるコストダウンを行ってきたものの、すでに自助努力により吸収できる範囲を超えていることから、今後の事業継続と安定供給の維持を図るため、価格改定せざるを得ないと判断した。