需要増と市況高騰が要因、今期は下振れリスクも
総合化学大手5社（三菱ケミカルホールディングス、住友化学、三井化学、旭化成、東ソー）の2021年度業績は、コロナ禍からの経済回復を背景に各社とも大幅な増収増益となった。ただ年明け以降、
総合化学大手5社 2021年度業績は大幅な増収増益
2022年5月19日
三菱ケミカルホールディングス
三菱ケミカルホールディングス 役員人事（2022年4月1日）
2022年3月2日
三菱ケミカルホールディングス 植物由来の複合材技術をもつ米社に出資
2022年2月24日
三菱ケミカルホールディングスは22日、米国シリコンバレーに設立したCVC子会社DEVを通して、木材やプラスチック材に代わる植物由来のカーボンネガティブ複合材「Ekoa」を製造・販売するLingrove（米国カリフォルニア州）に出資したと発表した。
「Ekoa」は、亜麻などの天然繊維と樹脂の複合材で、 CO2削減に貢献できるカーボンネガティブな素材。成形性や耐久性にも優れており、鉄より高い重量比強度（引張強度を比重で割った値）も実現できる。木材のような
三菱ケミカルホールディングスの4-12月期 価格と数量で大幅増収増益
2022年2月4日
三菱ケミカルホールディングス 4月から新体制、スリムな組織に
2022年1月11日
三菱ケミカルホールディングスは7日、4月1日からの新体制を発表した。
同社は昨年12月に公表した新経営方針の中で、「戦略遂行のためのスリムな組織」を掲げ、傘下法人（三菱ケミカル、田辺三菱製薬、生命科学インスティテュート）を含めた執行体制のスリム化を目指していた。
組織体制として、①グループが一体となって戦略を遂行する新組織体制の意義に鑑み、傘下の法人には、社長および執行役員を置かず、代表取締役が法人を代表し業務執行を行う、②従来の専務、常務などに代え、コーポレート・事業の各部門を所管する役員の呼称として、「エグゼクティブバイスプレジデント」および「シニアバイスプレジデント」を用いる、としている。
三菱ケミカルHDの代表執行役の人事では、三菱ケミカル代表取締役常務執行役員の福田信夫氏が、代表執行役エグゼクティブバイスプレジデント（チーフサプライチェーンオフィサー）に就任。代表執行役はジョンマーク・ギルソン社長との2人体制となる。また、三菱ケミカルHD代表執行役常務の池川喜洋氏は、執行役エグゼクティブバイスプレジデント（石化／炭素所管）に就任する。一方、三菱ケミカルの代表取締役は福田氏と池川氏が兼務し、和賀昌之社長は取締役となる。
《化学企業トップ年頭所感》三菱ケミカルホールディングス ジョンマーク・ギルソン社長
2022年1月6日
皆さんの旧年中の貢献に深く感謝申し上げる。また、世界中の顧客のため、年末年始も安全・安定生産に取り組んでいただいている仲間たちに、特に御礼申し上げる。
2022年の年頭に際し、日本の「お正月」の伝統に従って、心新たに私の新年の抱負をお話ししたい。
2022年は私たちにとって「有言実行」の年だ。2021年12月1日、当社は新しい経営方針「Forging the future 未来を拓く」を発表した。本年、私たちはその実行段階に移行し、ひときわ成功を収めるスペシャリティケミカル企業に向けた、変革の第一歩を踏み出す。
新しい経営方針を実行するに当たってのキーワードは、①簡素化：スリムな組織構造と全社共通の業務プロセス、②集中：ターゲット市場の絞り込みと力の集中、③成長：存続に不可欠な成長（全てのエネルギーを当社の成長に！）の3つだ。
当社の将来の成功へ向けた原動力は言うまでもなく従業員であり、皆さん一人ひとりがこの会社の心臓であり魂になる。当社はこの挑戦に一丸となって取り組んでいくが、私には未来への希望と確信がある。皆さんと共に挑むこれからの数年間が楽しみでならない。
1月初旬には新たな経営陣が発表されるが、効果的なコミュニケーションが鍵になる。皆さんとアイディアや思いを共有することを楽しみにしている。新たな年は、私たちにとっての新たな始まりにほかならない。2022年を、より強く、より成功する「One Company」を築きあげるための1年にしよう。
三菱ケミカルホールディングス 新経営方針、成長領域で価値最大化
2021年12月3日
石化・炭素を分離、MMA米設備に1500億円
三菱ケミカルホールディングスは1日、2025年度までを対象とする新経営方針「Forging the future 未来を拓く」を発表した。2月に公表した中期経営計画「APTSIS25 Step1」（2021～2022年度）策定時の想定を踏まえた上で、改めて企業価値最大化のための戦略を見直し、新たな経営方針を打ち出した。
同日に開催した説明会の中で、ジョンマーク・ギルソン社長は「この計画は会社を利益の伴う成長軌道に戻すものだ。ポートフォリオと組織を簡素化、明確化していく」と方針を示し、
三菱ケミカルホールディングス 石化・炭素事業を分離・独立化へ
2021年12月2日
三菱ケミカルホールディングスは1日、ジョンマーク・ギルソン社長の下で策定した新経営方針「Forging the future 未来を拓く」を発表した。最重要ポイントの1つとして、石油化学事業および炭素事業を分離・再編し、独立化を進めることで国内基礎化学産業の再編を主導する方針を掲げている。
同日に説明会を開催し、ギルソン社長は「石化事業と炭素事業は、カーボンニュートラルの観点からも利益を出すことが難しくなることが想定され、日本では統合や再編が避けられない。業界のリーダーとして再編をけん引し、両事業の継続を図り、その中で業界の将来を考えていく」と語った。
国内汎用品事業は、市場の成長余地が限定される中、外部環境による変動の波を受けやすいことに加え、CO2排出削減により国内エネルギーコストの上昇が見込まれるため、収益性の確保が難しくなることが想定されている。
同社は今後のスケジュールとして、2021年度内に石化・炭素事業のカーブアウトの範囲・手法を検討し、2022年度にはパートナーと事業の在り方やストラクチャーを検討。2023年度には石化・炭素事業を切り離し、パートナーと共に一層の業界再編を追求していく考えだ。
三菱ケミカルホールディングス 最高財務責任者に3Mの中平氏が就任
2021年11月29日
総合化学大手 ４-９月期業績、各社利益が伸長
2021年11月17日
販売数量増と市況上昇が要因、ROSも大幅改善
総合化学大手5社（三菱ケミカルホールディングス、住友化学、三井化学、旭化成、東ソー）の上期（4-9月期）業績は、コロナ禍で厳しい状況となった昨年同期に比べ、大幅に利益が伸長した。
昨年度後半からの自動車生産の回復や巣ごもり需要が拡大したことで、各製品の出荷が好調となったことが背景にある。特に、ボラティリティが高いとされる素材セグメントの利益が大きく伸長したことで、各社のROS（売上高利益率）の改善につながった。
各社の利益を見ると、コア営業利益（IFRS）では、三菱ケミHDは前年同期比186％増の1561億円、住友化学は同178・4％増の1489億円、三井化学は同408％増の943億円となり、営業利益では旭化成が同47％増の1131億円、東ソーが同270％増の653億円と、揃って大幅な増益となっている。
中でも石化事業は、