JNC ミリ波を制御するデバイス用液晶材料を開発

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2024年9月13日

 JNCは12日、低軌道衛星アンテナやアクティブ反射板に適用可能な、ミリ波を制御するデバイス用液晶材料を開発したと発表した。サンプル販売も開始している。

  なお、

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日東精工 医療用生体内溶解性高純度Mg材料の特許取得

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2023年7月12日

 日東精工はこのほど、京都府立医科大学、富山大学などと共同で開発した世界初の生体内溶解性高純度マグネシウム(Mg)材料で作製した生分解性医療器具に関する日本国特許を取得した。

マグネシウム製インプラント

 骨折などの治療には、チタン合金や

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TOYO TIRE CO2からブタジエンゴムを合成

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2023年6月2日

 TOYO TIREはこのほど、富山大学との共同研究でCO2から高収率でブタジエンへ変換する触媒を開発し、タイヤの主原料であるブタジエンゴムの合成に成功した。

CO2からブタジエンゴムの合成ルート

 富山大学は、次世代の

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ハイケムなど3者 CO2由来のPX製造・単離に成功

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2023年3月13日

 ハイケム、富山大学、千代田化工建設の3者は10日、CO2を原料としたパラキシレン(PX)の製造と単離に成功したと発表した。 

千代田化工・子安リサーチパーク内のパイロットプラント(左)、ハイケムの工業触媒(中央)、初単離したCO2由来パラキシレン(右)

 3者は2022年3月から、千代田化工が

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ハイケムなど CO2からPXを製造する技術開発に着手

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2020年7月15日

 C1化学を進展させ川上・川下の事業拡大図るハイケムは14日、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「CO2を原料としたパラキシレン(PX)製造に関する技術開発」事業に参画し、共同開発に着手すると発表した。

 同事業では、CO2を原料としたPX製造に向けた画期的な触媒の改良や量産技術の開発、プロセス開発を実施するとともに、経済性やCO2削減効果を含めた事業性の検討を行う。PXはポリエステル繊維やペットボトルなどの生産に必要となる重要な化学品だが、これをCO2から工業的に製造する実用的な技術はまだ確立されていない。

 同事業にはハイケムをはじめ、富山大学、千代田化工建設、日鉄エンジニアリング、日本製鉄、三菱商事の6者が参画。カーボンリサイクル技術の世界最先端の取り組みを通じてCO2を原料としたPX製造の実用化を目指す。事業期間は今年度から2023年度まで。予算は19億9000万円。

 火力発電などから排出されるCO2の削減は気候変動対策として重要であり、またCO2を資源として捉えて回収し、有効利用する「カーボンリサイクル技術」の開発が求められている。経済産業省は昨年6月「カーボンリサイクル技術ロードマップ」を策定し、その中でCO2を素材や燃料へ利用することなどを通して、大気中へのCO2排出を抑制していく方針を示した。こうした中、NEDOは、既存の化石燃料由来化学品に代替することを目的とする化学品へのCO2利用技術の開発として、今回の取り組みを開始し、共同研究者6者を委託先として採択した。

 PXは、高純度テレフタル酸(PTA)を経由してポリエステル繊維やペットボトル用樹脂などに加工される化合物であり、工業上、極めて重要な基礎化学品。その組成から、化学品を製造するカーボンリサイクル技術の中では水素原料の使用量を抑えながらCO2を固定化できる特長があり、経済的観点と環境的観点、いずれの意味でも大いなる可能性を秘める。PXの世界需要は約4900万t/年あり、仮に現在の世界のPXの需要を全てCO2原料に切り替えた場合のCO2固定量は1.6億t/年に上る。

 ハイケムらは今回の共同事業を通じ、CO2からPXを製造するための画期的な触媒の改良、量産技術の開発やプロセス開発に加え、全体の経済性やCO2削減効果を含めた事業性検討を行い、実証段階への道筋をつける。

現在の工業的パラキシレンおよびポリエステルの製造の流れ(上)と、今回の新事業の狙い(下)
現在の工業的パラキシレンおよびポリエステルの製造の流れ(上)と、今回の新事業の狙い(下)

三井化学 小児感染症学会に細菌迅速同定用試薬など出展

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2019年10月24日

 三井化学は23日、星野リゾートOMO7旭川(北海道旭川市、旧旭川グランドホテル)で開催される「第51回日本小児感染症学会 総会・学術集会」に出展すると発表した。

 同社は富山大学とともに、血液中に細菌が感染する全身感染症である敗血症の原因菌を迅速に同定する、新たな検査法(Tm mapping法)の製品化に着手しており、今回、研究用試薬として「細菌迅速同定用PCR試薬キット」を展示する。

 近年、がん治療や臓器移植などの医療の高度化に伴い、重篤な感染症のリスクが増えている。入院患者の主な死因は敗血症などの重篤な全身感染症であり、敗血症による死亡率は非常に高く、重篤な感染症患者を救命するためには、患者体内の感染症の起炎菌を迅速に検出・同定することが臨床上重要となっている。

 現在行われている検査法では、検体提出から起炎菌の同定まで通常2~3日を要しているのが現状だ。同キットは、採血から5時間程度で未知の起炎菌を同定する新たな遺伝子検査法のため、感染症早期に同定結果に基づいた適切な抗菌薬選択が可能となる。

 同展示では、「細菌DNA抽出キット」「Yeast‐made Taq Polymeraseキット」といった周辺の試薬など、ユニークな技術や製品も併せて紹介する。展示会期は今月26~27日。

三井化学 敗血症の原因菌を同定する新検査法事業化へ

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2018年9月26日

 三井化学はこのほど、富山大学と共同で行う敗血症に対する新検査法(Tm mapping法)が、日本医療研究開発機構(AMED)の「産学連携医療イノベーション創出プログラム・基本スキーム」(ACT‐M)の今年度の課題に採択されたと発表した。

 同プログラムは、アカデミア発の技術シーズを実用化プロセスに乗せるため、AMEDが産学連携による研究開発を支援する制度。三井化学などは、敗血症の原因菌を迅速に同定する新規な遺伝子検査法の製品化に向け、共同研究を行っている。

 今回採択されたのは「感染菌迅速同定・定量検査創出を目指す研究」。同テーマは代表機関を富山大学大学院医学薬学研究部、課題リーダーを同大学院の仁井見英樹准教授、共同提案機関をニプロ、北里大学、埼玉県立小児医療センターとし、三井化学は共同研究開発企業として開発に携わる。実施予定期間は、18日~2021年3月31日。

 敗血症とは、血液中に細菌が感染する全身感染症のこと。近年、がん治療や臓器移植などの医療の高度化に伴い、重篤な感染症のリスクが増えている。実際、入院患者の主な死因は敗血症などの重篤な全身感染症であり、敗血症による死亡率は非常に高い。重篤な感染症患者を救命するためには、患者体内の感染症の起炎菌を迅速に検出・同定することが臨床上重要となっている。

 現在行われている血液培養検査は必ずしも完全ではなく、また、培養後に行う一般的な生化学的性状検査法では、検体提出から起炎菌の同定まで通常2~3日を要する。結果が判明するまでの間は、同定結果の無いままに抗菌薬の選択を余儀なくされており、その結果、多剤耐性菌の出現や、抗菌薬の選択ミスにより重篤患者が致死的となる危険性など、感染症早期の治療では未だ重大なリスクを抱えている。

 こうした問題解決のため、三井化学は富山大学が開発したTm mapping法の実用化に向けた共同研究に取り組んでいる。同検査法は、血液培養を行わず、採血から5時間程度で未知の起炎菌を同定する新たな遺伝子検査法であり、感染症早期に同定結果に基づいた適切な抗菌薬選択が可能になる。

 同社は同定のための検査キットを研究用試薬として提供開始しており、最終的な体外診断用医薬品としての上市を目指し、医薬品医療機器総合機構(PMDA)との事前相談を含めて開発を進めている。