帝人は16日、既存の炭素繊維中間材料製品に、新たに3種類の熱可塑性樹脂を使用した新製品を開発したと発表した。これにより、熱可塑性樹脂を用いた炭素繊維プリプレグの製品ラインアップが大幅に拡充されることになる。
今回、新たな母材として
帝人 熱可塑性プリプレグ、製品ラインアップを拡充
2022年2月17日
帝人
帝人 自動車向けコンポジット、中国第2工場が生産開始
2022年2月15日
帝人の4-12月期 マテリアルの収益悪化が響き減益
2022年2月8日
帝人 D＆Iアワードで最高評価に、160社以上が参加
2022年1月21日
帝人はこのほど、ダイバーシティ＆インクルージョン（D＆I）に取り組む企業を評価する「D＆Iアワード2021」で、4段階評価の中で最高の「ベストワークプレイス」に認定された。
今回が初めての実施となる「D＆Iアワード」には、160社以上の企業・団体が参加。社会全体のD＆I推進と、その先にある〝D＆Iが当たり前の社会〟の実現というビジョンの下に行われているもので「LGBT」「ジェンダーギャップ」「障がい」「多文化共生」「育児／介護」の五項目で、企業の多様性推進の取り組みを評価し、その合計スコアから企業を4段階で評価し認定している。また、今回認定された企業の中から上位16社が、アワード受賞企業として表彰された。
最高評価である「ベストワークプレイス」として認定された帝人は、日本国内だけでなく、世界的にも高い水準でD＆I推進に取り組む先進企業であること、企業文化の醸成や、社員の積極的な推進活動、理念の事業への反映などが実践され、それが社外へも波及していることが認められた。
帝人とファミリーマート 「スーパー大麦」シリーズが2億食突破
2022年1月19日
《化学企業トップ年頭所感》帝人 鈴木純社長CEO
2022年1月11日
3月末をもってCEOを退任し、4月から会長職に就く。2014年の就任以来、大きな構造改革、中長期ビジョンの達成に向けて邁進し、比較的安定した業績を上げられる企業体質への転換はだいぶ進んできた。一方、私たちが目指す新たなビジネスによる収益性の高い成長を成し遂げるにはもう少し時間を要する。次の中期経営計画を策定し始める今こそ、新CEOの舵取りの下、長期ビジョン「未来の社会を支える会社」の実現に向けて新たな歩みを始めよう。私も最後まで皆さんと共に全力を尽くしていく。
2020年から始まった現中計も最終年度を迎える。足元では新型コロナウイルスの新たな変異株が出現し、再び懸念が高まっているが、大きな流れとしては当たり前のようにウイルスと共存する社会に移り変わっていくだろう。帝人グループが関係する社会や各産業も、感染症の影響でかつての姿から変容しつつ、新たな環境に適した形で活気を取り戻していくと予想される。中計の各施策は、社会や各産業から求められる機会が一層多くなると思われるため、確実にチャンスをつかんでいきたい。
マテリアル事業は、その多くが将来の環境貢献につながるものだ。環境やサーキュラーエコノミーへの取り組みと事業の発展は、同じスコープの中で議論し、進めていく体制ができつつあり、それこそが当社マテリアル事業のあるべき姿だと信じている。
ヘルスケア事業は、引き続き包括的なヘルスケアビジネスの確立を目指していく。先行例のないビジネスであり、新たなチャレンジが必要となるが、自らが新しいヘルスケア事業の第一人者になる意気込みで施策を進めていきたい。また、再生医療事業や医薬品受託製造事業も今年から本格的な稼働が期待されており、グループ全体として、総合的なヘルスケアの価値提供を進めていく大きな道筋は見えてきている。
中計目標「成長基盤の確立」は、2025年や2030年の社会が求めるものを提供できる体制づくりだ。これを具現化するためにも、イノベーションにつながる将来ビジネスとそれを支える既存ビジネスを共にしっかりと回し、「未来の社会を支える会社」に向かって、新たな気持ちで歩み出してもらいたい。
帝人 コミュニケーションサイトを開設、共創の場に
2022年1月7日
帝人は6日、社会が抱える様々な課題を発掘し、解決策について議論、共創する場として、特設のコミュニケーションサイト「FUTURE NAVIGATION（フューチャー・ナビゲーション）」（https://futurenavigation-teijin.com）を同日に開設したと発表した。
同社は2018年の創立100周年に際し、グローバルメッセージとして「フューチャー・ナビゲーション」を掲げ、「環境」「移動」「加齢」など9つのテーマで実験的なプロジェクトを立ち上げた。またマテリアル事業ではDXの一環としてウェブ展示会に注力し、モビリティ関連やライフスタイル関連について新技術やソリューションを発信してきた。
こうした取り組みを通じて得られた社内外からの意見を基に、未来の人の豊かな暮らしの実現に向けて、現代社会に潜在するニーズを的確に捉えて対応していくプラットフォームが必要と判断。世界中の閲覧者とのコミュニケーション機会を創出し、未来の社会が求めるソリューションの実現を目指す場として、特設サイトを開設した。
サイトの概要として、①次の100年に向けて立ち上げた九つの検証テーマに関する取り組み、インタビィー映像、コラムなどの紹介、②同社役員と有識者との対談や、マテリアルの採用先へのインタビューなどを通じた同社ビジョンや市場動向の紹介、③閲覧者の関心事をリアルタイムで分析し、親和性の高いトピックを生成・紹介するツールを搭載、④閲覧者が同社や同サイト上で紹介する企業と、また閲覧者同士で相互コミュニケーションが可能、などが挙げられる。
同社は今後、さらにコンテンツを追加していくとともに、閲覧者との相互コミュニケーションから得られた声を基に、自社のマテリアルや他社との協業などにより実現可能なソリューションを創出・提案していく。
帝人 来年4月に社長交代、内川哲茂常務が昇格
2021年12月27日
鈴木社長「次期中計を策定する今が交代の時期」
帝人は23日、社長交代人事を発表した。2022年4月1日付で内川哲茂取締役常務執行役員が社長執行役員CEO（最高経営責任者）に就任し、鈴木純社長執行役員CEOが取締役会長に就任する。
同社はコーポレート・ガバナンスの強化を目的に、独立社外取締役ならびに社外有識者を中核メンバーとするアドバイザリー・ボードを設置。独立社外取締役を議長とする指名委員会（社長の進退、後継者プランなどに関して取締役会に助言）があり、今回の社長交代の決定についても同ボードの議論を経て賛同を得ている。
同日開催された社長交代会見において鈴木社長は
帝人 炭素繊維のLCA対応を実現、算出方法を確立
2021年12月17日
帝人はこのほど、炭素繊維の製造に際してのCO2排出量の算出方法を確立し、同社が展開する炭素繊維についてライフサイクルアセスメント（LCA）の対応が可能になったと発表した。炭素繊維のLCA対応を可能にするのは業界初となる。
同社は、炭素繊維製造に際してのCO2排出量の定量化を可能とする独自の換算システム構築のため、スポーツ・レクリエーション用途や産業用途で使用される炭素繊維フィラメントの製造工程におけるCO2排出の評価から着手。今回、航空機用途向けの炭素繊維フィラメントの評価を完了したことで、あらゆる用途でCO2排出量の算出が可能となった。
この算出手法は、国際的に認められた外部機関よりISO14040とISO14044の認証を受けており、同社の製造工程のみならず、顧客の製造工程における評価にも適応できる。そして、LCAの実施により製造プロセスの改善ポイントを明確化できるため、CO2排出量の低減に向けたより良い方策の検討が可能となる。
帝人では、すでに炭素繊維フィラメントの製造工程から評価を開始、今後は短繊維やプリプレグなどの中間材料へと対象範囲を順次拡大していく。また、最終製品メーカーなど、サプライチェーンを成すパートナー企業との連携により、同社の炭素繊維製品のライフサイクル全体についても評価を実施していく。
帝人 GHG削減目標がSBT認定、国内化学会社で初
2021年12月13日
帝人はこのほど、同社が掲げる温室効果ガス（GHG）削減の目標が「2℃を十分に下回る目標水準（WB2℃）」であると認められ、パリ協定の定める目標に科学的に整合するGHGの排出削減目標「サイエンス・ベースド・ターゲット（SBT）」として認定を受けた。
同社は今年2月、2年以内にSBT認定取得をすると表明していたが、計画よりも早期に実現。また、国内の化学メーカーで「WB2℃」に認定されたのは初となり、気候変動対策に積極的に取り組む企業として国際的に認められたことになる。
SBTは、企業が掲げるGHGの長期的な削減目標が、パリ協定の「地球の気温上昇を産業革命前と比べて2℃未満に抑える」という目標の達成に必要な水準を科学的に満たしている場合に、国際組織「SBTイニシアチブ（SBTi）」により認定される。
同社は、自社によるCO2排出量を2050年度までに実質ゼロ、サプライチェーンにおけるCO2排出削減への貢献では、2030年度までに「削減貢献量が総排出量を上回る」という目標を掲げる。さらに7月には、2030年度までのCO2排出量削減目標を「20％削減（2018年度対比）」から「30％削減（同）」へと、より高い水準に引き上げるとともに、サプライチェーン排出量（スコープ3排出量）の3分の2以上を占める部分について、「15％削減（同）」という数値目標を新設した。
同社グループは、今回の「WB2℃」認定取得を機に、石炭火力発電の転換、再生可能エネルギー化の推進、エネルギー効率化・省エネ化など、温室効果ガス排出削減に向けた取り組みを一層加速させていく。そして、長期ビジョンとして掲げる「未来の社会を支える会社」になることを目指し、「環境価値」「安心・安全・防災」「少子高齢化・健康志向」の3つのソリューションで持続可能な社会の実現に貢献していく。