昭和電工 人事③(2019年1月4日)

2018年12月10日

[昭和電工・人事③](2019年1月4日)▽理事昭和電工セラミックス社長大王宏▽理事、社長付特命担当(AI戦略推進担当)山本卓司▽理事デバイスソリューション事業部技術開発統括部長酒井浩志▽理事、カーボン事業部飛戸正己▽同秩父事業所長岩出斉▽理事デバイスソリューション事業部生産・技術統括部長黒江徹▽理事、財務・経理部IR室長加藤信裕▽同レスポンシブルケア部長稗田隆紀▽理事、エネルギー・電力部長戸早孝幸▽理事先端技術ラボ所長小山珠美▽理事、生産技術部プロセス・ソリューションセンター長上山伸英▽同、法務部長狩野晃嘉▽同、知的財産部長續木敏▽同、喜多方事業所長橋本巌▽同、アルミ機能部材事業部長山枡謙二郎▽同カーボン事業部大町事業所長稲田達也▽理事、アルミ圧延品事業部長江田浩之▽同産業ガス事業部副事業部長平倉一夫▽理事カーボン事業部副事業部長、同事業部グローバル統括部長武田真人▽理事融合製品開発研究所計算科学・情報センター長奥野好成▽理事、機能性化学品事業部長矢田光広▽理事役セラミックス事業部長大久保卓也▽理事役先端電池材料事業部長辻勝行▽理事役、東長原事業所長窪田浩二▽同徳山事業所長廣俊孝▽理事役、伊勢崎事業所長丸山和浩▽同、龍野事業所長下出哲也▽同、塩尻事業所長西原孝人▽同、小山事業所長御所名健司▽同、SPS改革推進部長小野寺俊也▽同、内部監査部長速水宏悦▽同、財務・経理部長中野知久▽同、昭和電工ヨーロッパ社長松岡清文(2019年3月下旬)▽常勤監査役就任予定加藤俊晴▽退任(社外取締役)秋山智史▽取締役選任予定竹内元浩▽社外取締役選任予定一色浩三▽退任(常勤監査役)武藤三郎▽名誉相談役就任予定大橋光夫。

昭和電工 人事②(2019年1月4日)

2018年12月7日

 [昭和電工・人事②](2019年1月4日)▽社長付加藤俊晴▽理事就任大王宏▽同山本卓司▽同酒井浩志▽同岩出斉▽同黒江徹▽信州昭和社長専任予定吉田義昭▽理事就任加藤信裕▽同稗田隆紀▽同戸早孝幸▽サンアロマー社長就任予定山田一成▽理事就任小山珠美▽同飛戸正己▽同上山伸英▽同狩野晃嘉▽デバイスソリューション事業部長、専務執行役員電子機能材事業部管掌石川二朗▽先端電池材料事業部、融合製品開発研究所、先端技術ラボ管掌、常務執行役員最高技術責任者(CTO)研究開発部、知的財産部管掌田中淳▽横浜事業所、塩尻事業所管掌、同役員カーボン事業部長セラミックス事業部、戦略企画部管掌髙橋秀仁▽常務執行役員機能性化学品事業部、東長原事業所、伊勢崎事業所、龍野事業所管掌、情報電子化学品事業部長徳山事業所管掌柳下政道▽CSR・総務部、人事部管掌、執行役員最高リスク管理責任者(CRO)内部監査部、法務部、購買・SCM部管掌兼安全保障輸出管理委員会委員長上口啓一▽川崎事業所長、同役員竹内陽一▽デバイスソリューション事業部副事業部長、同役員電子機能材事業部長兼営業部長秩父事業所管掌佐藤貴幸▽最高財務責任者(CFO)財務・経理部、情報システム部管掌、同役員竹内元浩▽大分コンビナート代表、同長井太一▽生産技術部長エネルギー・電力部、SPS改革推進部、レスポンシブルケア部管掌兼保安対策委員会委員長、同海宝益典▽中国総代表戦略企画部中国室長兼昭和電工管理(上海)有限公司総経理、同渋谷 昌夫▽解兼事業開発センター長、同融合製品開発研究所長和田哲夫▽執行役員戦略企画部長和久津英史。

 

昭和電工 人事(2019年1月3日)

2018年12月6日

[昭和電工・人事①](2019年1月3日)▽退任(執行役員最高財務責任者(CFO)財務・経理部、情報システム部管掌)加藤俊晴▽同(同役員セラミックス事業部長兼アルミナプロジェクトマネージャー横浜事業所、塩尻事業所管掌)大王宏▽同(同役員社長付特命担当(AI戦略推進担当))山本卓司▽同(シニアコーポレートフェローHD事業部技術開発統括部長)酒井浩志▽同(コーポレートフェローCSR部長)岩出斉▽同(同フェローHD事業部生産・技術統括部長)黒江徹▽同(同フェローカーボン事業部大町事業所長)吉田義昭▽同(同フェロー財務・経理部IR室長)加藤信裕▽同(同フェロー徳山事業所長)稗田隆紀▽同(同フェローエネルギー・電力部長)戸早孝幸▽同(同フェロー中国総代表戦略企画部中国室長兼昭和電工管理(上海)有限公司総経理)山田一成▽同(同フェロー事業開発センター先端技術開発研究所長)小山珠美▽同(同フェローカーボン事業部)飛戸正己▽同(同フェロー生産技術部プロセス・ソリューションセンター長)上山伸英▽同(同フェロー法務部長)狩野晃嘉。

クラレグループ 人事(2019年1月1日)

2018年12月6日

[クラレ関連・人事](2019年1月1日)▽機能材料カンパニーメタアクリル事業部長中村吉伸▽入間カントリー倶楽部社長補佐(2019年3月同社社長就任予定)松井茂【入間カントリー倶楽部】▽社長補佐松井茂(2019年3月株主総会開催日予定)▽社長松井茂▽取締役会長河内辰雄【クラレトラベル・サービス】(2019年3月株主総会開催日予定)▽社長松原敏▽退任(社長)尾古雅章。

昭和電工 組織改正(2019年1月4日)

2018年12月6日

[昭和電工/組織改正](2019年1月4日)①全社組織機▽各々配下の組織を柔軟且つ機動的に運営できるよう、全社組織機構図の範囲を、社長直下の事業部・事業所・研究所・スタッフ部門に変更する②パワー半導体プロジェクト関係▽パワー半導体プロジェクトをHD事業部に統合し、HD事業部を「デバイスソリューション事業部」に改称する③研究開発組織▽事業開発センターに代わり、「融合製品開発研究所」の機能を拡大し、社長直下に配置する▽分析物性センター、計算科学・情報センターは、「融合製品開発研究所」所管とする▽安全性試験センターは、後述する「レスポンシブルケア部」所管とする▽次世代研究テーマや先端技術の探索機能を、新たに「先端技術ラボ」として社長直下に配置する。なお、先端技術開発研究所の研究室・事業開発室の機能は、開発ステージがアップしたため「融合製品開発研究所」に移管して開発を加速する④スタッフ部門組織▽CSR部を「レスポンシブルケア部」に改称し、RCマネジメントの専任組織とする▽総務・人事部を分離し、総務機能(含む広報・秘書機能)を担う「CSR・総務部」と、人事機能を担う「人事部」を設置する。なお、CSR部におけるCSR統括機能及びリスク管理機能は、「CSR・総務部」に移管する▽CSR会議を廃止する。なお、CSR会議配下の各推進会議は、所管部を明確化のうえ、個別に経営会議にて議論することとする⑤アルミナプロジェクト▽セラミックス事業部配下のアルミナプロジェクトを廃止する。

 

昭和電工 AIでポリマーの設計・検証試行回数を大幅低減

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2018年11月28日

 昭和電工と産業技術総合研究所(産総研)、先端素材高速開発技術研究組合(ADMAT)は27日、人工知能(AI)の活用により、要求特性を満たすポリマーを設計する際の試行回数を、約40分の1に低減できることが分かったと発表した。

 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「超先端材料超高速開発基盤技術プロジェクト(超超PJ)」の委託事業として実施した。

 超超PJでは、従来の経験と勘を頼りにした材料開発からの脱却を目指し、マルチスケールシミュレーションやAIを積極的に活用することで、従来の材料開発に比べ、開発期間を20分の1に短縮することを目指している。

 3者はポリマー設計でのAI技術の有用性を実証するため、AIを活用して要求特性を満たすポリマーの探索を行った。モデルケースとして、耐熱性の指標であるガラス転移点に着目。構造とガラス転移点が判明しているポリマーの構造データ417種の中から、最もガラス転移点が高いポリマーをAIで探索し、発見までに要する試行サイクルを短縮できるか検証した。

 まず、無作為に抽出した10件のデータをAIに学習させた。学習データにはExtended Connectivity Circular Fingerprints(ECFP)という手法を応用し、ポリマーの構造的特徴を数値化したものを使った。

 次に、残りの407件の中から、最もガラス転移点の高いポリマーを、ベイズ最適化によって予測・検証を繰り返し、求めるポリマーを発見するまでの試行回数を調べた。データの選び方で結果が変わることを防ぐため、初期データを変えた試験を500回実施し、試行回数の平均値を評価した。

 この結果、平均4.6回という極めて少ない試行で、最もガラス転移点の高いポリマーを発見することに成功した。この値は、無作為にポリマーを選出した場合と比べ約40分の1で、AIによるポリマー設計の有用性を裏付ける結果と考えられる。

 今後は、同技術をさらに高度化させ、実際の機能性材料開発に活用できるよう開発を進めていく。

昭和電工 レアアース磁石合金の研究開発事業をTDKに譲渡

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2018年11月28日

 昭和電工は27日、レアアース磁石合金の合金研究開発事業を、来年1月を目途にTDKに譲渡することで合意したと発表した。同日譲渡契約を締結した。

 昭和電工グループが行うレアアース磁石向け合金事業のうち、秩父事業所で行う技術研究開発事業と、同社が保有する知的財産権などが対象となる。

 レアアース磁石は、HDDや風力発電設備、FA(ファクトリーオートメーション、一般産業)機器などのモーターや家電製品の高性能・小型化・省エネ化に必要な材料として、社会のさまざまな場面で使われている。

 昭和電工は1986年にレアアース磁石向け合金の製造を開始して以降、新技術の開発に取り組み、ジスプロシウム(元素記号Dy)やテルビウム(同Tb)など、重希土類を使用せずに従来品と同様の性能をもつネオジム磁石用合金の開発に成功するなど、省資源・省エネルギー社会の実現に貢献してきた。またTDKは、独自の素材技術、特に磁性材料技術をベースとし、電子部品をはじめ様々な製品を展開している。

 このうち、磁石事業に関しては、レアアースを多く含むネオジム磁石と、フェライトをベースとしたフェライト磁石をラインアップしており、自動車向けをはじめ、産業機器、ICTなど、各分野で使われるモーター向けに幅広く提供している。

 最近はEV(電気自動車)化の進展に伴い、世界での磁石需要は大幅に増えることが予想されるとともに、用途に合わせた合金開発を含めた磁石開発の早期化が求められている。

 このような状況の下、高性能希土類磁石の製品化、ハイブリッド自動車や電気自動車用製品の開発など、マーケットをリードする製品の開発のスピードアップを図る目的から、昭和電工は技術・研究開発機能をTDKに譲渡することにした。

 なお、昭和電工は、技術・研究開発機能譲渡後も、秩父事業所で行っているレアアース合金の製造は継続する。

昭和電工 大分県とスポーツ施設命名権の合意書を締結

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2018年11月26日

 昭和電工は22日、大分市にある大分スポーツ公園内施設のネーミングライツ(命名権)について、大分県との基本合意書を21日に締結したと発表した。同社は今年10月10日付で、同命名権の取得を公表していた。

 対象となるのは、同公園内にある総合競技場、テニスコート、野球場など7施設。来年3月1日∼2024年2月29日の5年間、各施設に同社名が冠される。命名権料は年額5000万円(税別)。命名権の付帯事項として、命名権料の一部が地域貢献・スポーツ振興事業(パートナーシップ事業)や、常設広告看板(電光掲示板下、メインスタンドほか)にも充てられる。

 大分市には同社グループ中核事業の1つである、大分石油化学コンビナートがある。1969年のエチレンプラント操業開始以来、50年もの間、地域社会との共存共栄を図ってきた。同社は今後も、国内拠点の各地域で子ども向け化学実験教室や工場見学などを通じて、地域社会との対話を進めていく考えだ。

 なお、今回の命名権対象施設と愛称は①総合競技場「昭和電工ドーム大分」②テニスコート「昭和電工テニスコート」③サブ競技場「昭和電工グラウンド」④サッカー・ラグビー場「昭和電工サッカー・ラグビー場」 ⑤野球場「昭和電工スタジアム」⑥投てき場「昭和電工フィールド」⑦武道スポーツセンター「昭和電工武道スポーツセンター」となっている。

昭和電工 人事(11月16日)

2018年11月12日

 [昭和電工・人事](11月16日)▽川崎事業所生産技術部長後藤修一▽大分コンビナート生産技術部長桜井和宏▽情報電子化学品事業部ソルファイン部藤岡一孝▽同事業部同部長佐々木透▽出向昭和電工アルミ販売同社取締役藤丸一男▽アルミ圧延品事業部営業部長了木隆広。

昭和電工の1-9月期 黒鉛電極市況の高騰などで最高益に

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2018年11月12日

 昭和電工は8日、2018年12月期第3四半期の連結業績を発表した。売上高は前年同期比29%増の7249億円、営業利益は140%増の1345億円、経常利益は217%増の1342億円、純利益は324%増の993億円となった。

 加藤俊晴取締役執行役員は「石油化学セグメントでは定修要因はあったが、収益は想定以上に推移した。黒鉛電極は昨年の平均価格に対し、第1四半期が3倍、第2四半期が3倍強となり、第3四半期は

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