東レ ナノアロイ技術で新規ポリマー材料を創出

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2021年1月22日

PAの特性と疲労耐久性を両立、用途拡大を期待

 東レは、ポリアミド6(PA6樹脂)がもつ高い耐熱性や剛性、強度を維持しながら、繰り返し折り曲げ疲労耐久性を従来の15倍まで飛躍的に高めた新規ポリマー材料を創出した。開発品は自動車、家電製品、スポーツ用品といった疲労耐久性が必要な用途に広く展開が期待できる。2021年度から本格的なサンプルワークを開始し、顧客ニーズに合わせた改良などを進め、2023年度からの市場参入を目指していく考えだ。 

新規ポリマー材料 折り曲げ疲労耐久性を向上
新規ポリマー材料 折り曲げ疲労耐久性を向上

 PA6樹脂は、優れた特性から自動車のエンジンルーム内部品や、家電製品の筐体などに多く使用されている。PA6樹脂に疲労耐久性を付与するには柔軟なエラストマーを配合するが、PA6の特性である耐熱性、剛性、強度が低下するといったトレードオフの関係があった。

 こうした中、東レは、外力が加わった際に可動可能な構造をもつポリマーとして、分子結合部がスライドするポリロタキサンに着目。ポリロタキサンをPA6樹脂中に均質に微分散化することで、PA6樹脂の特性と疲労耐久性の両立する新規ポリマーの開発を目指した。

 独自のナノテクノロジーである「ナノアロイ」による精密アロイ制御技術を駆使し、PA6樹脂中に、ポリロタキサンを最大限の効果発現が期待できるPA6結晶構造サイズの数十㎚に微分散化することに成功。このしなやかな応力分散機構により、繰り返し折り曲げ疲労試験では、PAは屈曲回数2千回で破断するのに対し、開発材料は15倍の3万回と疲労耐久性が大幅に向上した。開発品は、理化学研究所が所有する高輝度放射光X線(SPring-8)による試験で、外力を受けた際にPA6樹脂の結晶構造変化が抑えられることを確認している。

 

しなやかタフポリマー PA6 樹脂中に微分散化したポリロタキサン
しなやかタフポリマー PA6 樹脂中に微分散化したポリロタキサン

 なお、同技術は内閣府が2014~2018年に進めていたImpact(革新的研究開発推進プログラム)の「しなやかなタフポリマー」プロジェクトで開発。プロジェクト終了後に、東レが実用化に向けた研究開発を進めていた。Impactでの成果では、100㎚の微分散化が可能であったが、同社の極限追求により、10㎚の微分散化を実現している。

 東レは今後、樹脂化が難しかった自動車部材をはじめ、家電製品、スポーツ用品など疲労耐久性が必要な用途への展開を進めるとともに、繰り返し折り曲げが要求される部材などの新規用途開拓を推進していく。さらに、今回の技術をPA6樹脂以外の樹脂にも展開し、顧客の要求特性を満たすポリマーの開発に注力していく考えだ。

 

《化学企業トップ年頭所感》東レ 日覺昭廣社長

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2021年1月12日

 昨年は新型コロナウイルス感染拡大で世界中の経済活動が同時に停滞するという事業環境下で、社員全員が日々の事業活動に真摯に取り組んだことに感謝する。経済再開に伴い世界の景気動向は回復基調にあるが、事業環境は依然不透明であり、事業課題と実行計画を全社で共有しベクトルを合わせ、確実に計画を達成していく。

  昨年5月に長期経営ビジョン「TORAY VISION 2030」(ビジョン2030)と中期経営課題「プロジェクト AP-G 2022」を発表し、取り組み始めた。2018年発表の「東レグループ サステナビリティ・ビジョン」に示す、2050年に向けて東レグループが目指す世界を実現するために、地球規模の課題を革新的な素材の力で解決し企業価値を高めるためのマイルストーンで、「持続的かつ健全な成長」を実現するための統一指針だ。

 「AP-G 2020」は2020年度からの3年間にやるべき成長実現のための中期課題。主題の「強靱化と攻めの経営」は、持続的かつ健全な成長に向けた「攻めの経営」と、財務体質強化など「攻めのための守り(強靭化)」を両輪で実行するもの。新型コロナウイルス感染拡大による生産活動・消費行動・物流の停滞など、不確実性が増す事業環境下で、経営基盤を一層強化する方針だ。

 「ビジョン2030」の策定に合わせて、「わたしたちは新しい価値の創造を通じて社会に貢献します」という企業理念をはじめとする経営思想を「東レ理念」として体系化した。これは創業以来継承されてきた先人の意思と経営姿勢で、我々が受け継ぎ将来に伝えていく東レグループの財産だ。持続的成長をグローバルに実現するため、「東レ理念」の理解と共有に取り組み、全社員が東レグループで働くことに誇りをもてる職場風土の醸成を目指す。

 我々は素材メーカーとしてこれまでの経営姿勢を貫き、革新技術で新市場創出を進め、付加価値の高い製品を世界に提供していく。今年も東レグループ社員一人ひとりが先端材料で社会を変えるという高い志をもち、「事業を通じた社会貢献」という創業以来の「東レ流の経営」を実践し、豊かな社会の実現に貢献することに誇りをもって仕事に取り組むことができるようにしていきたい。

 

東レ 環境配慮型PETフィルムを開発、CO2削減に貢献

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2020年12月28日

 東レはこのほど、電子部品用途での使用済みポリエステル(PET)フィルムを回収・再利用するリサイクルシステムを構築し、サステナブルな社会の実現に貢献する環境配慮型PETフィルム「Ecouse(エコユース)」シリーズを開発したと発表した。年産2500t規模の生産体制を整え、本格販売を開始する。

環境配慮型PETフィルム「Ecouse」シリーズ
環境配慮型PETフィルム「Ecouse」シリーズ

 PETフィルムの用途は、電子部品や包装材料、ディスプレイ関連向けなど幅広い。中でも電子部品用フィルムは、フィルム製造から廃棄までのサプライチェーンが比較的短く、使用済みフィルムのリサイクルシステムの検討が進められてきた。しかし、サプライチェーンの各工程で使用される多種多様な塗材、樹脂などを除去できる方法がこれまでなく、廃棄物処理やサーマルリサイクルでの活用が中心だった。

 こうした中、東レは、サプライチェーン各社と協力して、電子部品の使用済みPETフィルムを回収・再利用するリサイクルシステムを構築。そして、フィルム表面の塗材、樹脂を除去するメカニカルリサイクル処理技術と、各製造工程における異物除去を組み合わせることで機械特性、信頼性を損ねることなくフィルムに再利用することを可能にした。

 今回開発した環境配慮型PETフィルムは、化石由来原料と廃プラの削減に加え、CO2排出量を従来品比30~50%削減可能だ。「Ecouse」は、同社が2015年からグローバル展開しているリサイクル素材と製品の統合ブランド。フィルム分野では従来、製造工程で発生した端材を原料としてフィルムに再利用してきたが、顧客から回収し再利用処理した原料を用いた環境配慮型PETフィルムを開発したことで、リサイクルフィルムの展開を加速する。

 同社は今後、さらなるリサイクルシステムと生産体制の構築を進め、電子部品用途だけでなく、各用途でリサイクルフィルムの拡大を目指し、また、PET以外のフィルムやフィルム加工品にも「Ecouse」の展開を拡充する考えだ。

 

東レ CDP水セキュリティで2年連続最高評価を獲得

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2020年12月23日

 東レはこのほど、国際的な非営利組織CDPが実施した水資源保護に関する調査において、最高評価である「水セキュリティAリスト企業」に2年連続で選定された。

水セキュリティで CDPから 2 年連続で最高評価
水セキュリティで CDPから 2 年連続で最高評価

 東レグループは、2050年に目指す世界を示した「東レグループ サステナビリティ・ビジョン」や長期経営ビジョンの中において、安全な水の提供を東レグループが取り組むべき課題の1つとして掲げている。この課題の実現に向け、東レグループ全体でRO膜をはじめとする水処理技術を通じた世界各地域の水不足への貢献と、自らの事業活動における水資源の3R(リデュース、リユース、リサイクル)の推進や適切な管理による水資源の保護に取り組んでいる。

 水資源は人間を含めた生物の生存に不可欠な要素だが、私たちの生活で容易に利用可能な淡水は地球上の水のわずか0.01%しかない。世界の人口増加や経済発展を背景に、水ストレスの増大や水質汚染が問題となっており、近年、世界的な気候変動の影響による干ばつや洪水などの災害が世界で多発している。

 さらに、世界の食糧需要は今後15年間で20%以上増加すると予測され、水資源の枯渇は農作物不作による飢饉頻発のリスクにもつながるため、安全な水の確保は、SDGsの1つとなっている。

 東レグループは今後も、「すべての製品の元となる素材には社会を本質的に変える力がある」との信念の下、水資源問題や気候変動を含む地球規模の課題の解決に貢献すべく取り組みを積極的に推進し、社会全体のサステナビリティ実現に力を尽くしていく。

東レ ABS樹脂とPBT樹脂を値上げ、採算是正図る

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2020年12月22日

 東レは21日、ABS樹脂「トヨラック」とPBT樹脂「トレコン」を1月4日出荷分から値上げすると発表した。改定幅はABS樹脂「トヨラック」(ABS樹脂、ABSアロイ樹脂、ASG樹脂、AS樹脂、ASA樹脂)および持続型制電性ABS樹脂「トヨラックパレル」が「30円/kg以上」、PBT樹脂「トレコン」(全グレード)が国内「50円/kg」海外「0.5ドル/kg」となっている。

 ABS樹脂ならびにPBT樹脂の主原料価格は、急速な需要拡大による市況タイトを背景に急騰しており、フレートを含む物流費も上昇している。同社は、あらゆる角度から継続的なコスト削減や合理化努力を推進しているが、現状の原料価格の上昇は自助努力で吸収できる水準を超え厳しい状況にある。こうした中、同社は安定した品質での商品供給や、さらなる高付加価値品の開発・提案を行う体制の維持・推進のために今回の値上げ実施を決定した。

東レ ナイロン樹脂値上げ、原料上昇で50円/kgで実施

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2020年12月11日

 東レは10日、ナイロン樹脂「アミラン」を今月21日出荷分から値上げすると発表した。対象製品は「ナイロン66樹脂」と「ナイロン610樹脂」で、改定幅はいずれも「50円/kg」。

 ナイロン樹脂はグローバルで需要が急回復しており、需給バランスがひっ迫する中、粗原料価格が高騰。同社はあらゆる角度から継続的な種々のコスト削減や合理化努力を推進するが、現在の原料価格は自助努力で吸収できる水準を大きく超えている。

 こうした環境下、安定した品質での商品供給や、さらなる高付加価値の開発・提案を行う体制の維持と推進のためにも、今回の値上げ実施を決定した。

 

東レ リチウムイオン電池用無孔セパレータ創出

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2020年11月24日

金属リチウム負極電池の安全化と大容量化に貢献

オンライン会見 長田所長・佃研究主幹
長田所長(左)・佃研究主幹

 東レは、金属リチウム負極電池の実用化に向け、リチウムイオン2次電池(LIB)用無孔セパレータの創出に成功した。今後、同セパレータをウェアラブルデバイスやドローン、電気自動車(EV)向けなどの次世代超高容量・高安全LIBへの適用を目指していく方針だ。オンラインによる会見を開催し、フィルム研究所の長田俊一所長と佃明光研究主幹が説明を行った。

 LIBの需要は、モバイル機器や、車載用途で急速に拡大。用途の拡大に伴い、LIBにはさらなる高容量化・高エネルギー密度化が求められており、最も理論容量が高く、酸化還元電位が低い金属リチウム負極が注目されている。金属リチウム負極は、黒鉛負極に対してイオンの貯蔵量は10倍以上となり、LIBへの使用時には従来の2~3倍の電池エネルギーが見込まれる。しかし、充電時に金属リチウム表面からリチウムデンドライト(樹枝状結晶)が成長するため、セパレータを突き破り正負極がショートしたり、セパレータが目詰まりを起こしたりと安全性や電池寿命が低下するといった課題があり、現状では実用化に至っていない。

 デンドライトは、微多孔フィルムの空孔に沿って成長するため、無孔とすることで成長を阻害できるが、リチウムイオンの透過性が悪化することから、デンドライト抑制とイオン電導性の両立が不可欠となる。さらに、金属リチウム負極を用いた電池は、高容量化に伴い安全性への要求がより高くなるため、セパレータの耐熱性や熱寸法安定性の一層の向上も必要だ。

無孔セパレータ
無孔セパレータ

 こうした課題に対して東レは、長年培ってきた高耐熱アラミドポリマーの分子設計技術を駆使し、分子鎖間の間隙(リチウムイオンのみ透過できる0.5~1㎚に設計)やリチウムイオンとの親和性を制御することで、高いイオン伝導性と高耐熱性をもつ新規イオン伝導性ポリマーを創出した。これを微多孔セパレータ上に積層しLIB用無孔セパレータとすることで、金属リチウム負極使用電池でのデンドライト抑制とイオン伝導性の両立を実現している。

 正極に3元系(ニッケル・コバルト・マンガン)、負極に金属リチウムを使用したサイクル試験では、無孔セパレータは充放電サイクル100回で80%以上の容量維持率を確認。このセパレータを使用した金属リチウム負極電池が、デンドライトによるショートを抑制できることが実証された。なおコストについては、アラミドを使用するため従来品のセパレータに比べ高価になるが、電池容量が拡大するメリットで賄えるとしている。

 一方、金属リチウム負極電池の実現には、無孔セパレータだけでなく他の電池部材との全体設計が重要となる。同社はサンプルワークなどを行い、電池メーカーとの協業を進めていく構え。3~5年後にはプロトタイプが完成し、その後、実用化が加速することを想定している。市場としては、モバイル機器といった民生用から車載用への拡大が期待される。ただ、車載用に採用されるためには、充放電サイクル500回で90%以上の容量維持率が必要となるなど、さらなる改善が求められる。

 同社は今後も、早期の技術確立に向けて研究開発を加速していく考えだ。

 

東レの上期 生産活動停滞で繊維など振るわず減収減益

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2020年11月9日

 東レが6日に発表した、2021年3月期上期(4-9月期)連結決算(IFRS)は、売上収益が前年同期比19%減の8561億円、事業利益は52%減の341億円、営業利益は92%減の55億円、純利益は91%減の45億円となった。国内外ともに新型コロナウイルスの感染拡大による生産活動や消費行動の停滞を受け、繊維事業や機能化成品事業など主力事業の不振が響き、数量差を主因に減収減益となった。

 セグメント別では、繊維事業は売上収益が22%減の3302億円、事業利益は50%減の158億円。衣料用途は各国でのロックダウンや販売店舗の閉鎖から需要が減退、産業用途も自動車向けの販売数量が減少した。医療用白衣地やマスク用途での不織布需要の増加はあったものの、総量の減少をカバーできなかった。

 機能化成品事業は売上収益が17%減の3273億円、事業利益は28%減の241億円。樹脂事業は、国内外で自動車用途と一般産業用途の需要が減少し、ケミカル事業は、基礎原料の市況下落の影響を受けた。フィルム事業は、LIB向けバッテリーセパレータフィルムが振るわず、電子情報材料事業は、有機EL関連顧客の生産稼働低下が響いた。

 炭素繊維複合材料事業は売上収益が26%減の893億円、事業損失は3億円(121億円の悪化)。一般産業用途の風力発電翼用途が堅調に推移した一方で、航空宇宙用途では、民間旅客機の生産レートが減少した影響を受けた。

 環境・エンジニアリング事業は売上収益が10%減の782億円、事業利益は4%増の40億円。水処理事業は、一部地域ではコロナの影響があったものの、逆浸透膜などの需要はおおむね堅調に推移した。

 ライフサイエンス事業は売上収益が7%減の247億円、事業利益は23%減の8億円。後発医薬品や薬価改定の影響を受けた。

 通期の業績予想については、国内外の経済は、コロナ感染の減速と再拡大を繰り返しながらも収束に向かい、緩やかな回復基調をたどることを前提条件に、売上収益と事業利益を上方修正した。売上収益は前期比11%減の1兆8600億円(前回予想比200億円増)、事業利益は36%減の800億円(同100億円増)、純利益は下方修正し60%減の340億円(同60億円減)を見込んでいる。

東レ 車載コンデンサ用OPP新世代グレードを開発

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2020年9月25日

PCU小型化に貢献、xEVの設計自由度が向上

 東レは、電動車(xEV)向け車載コンデンサ用高耐熱・高耐電圧二軸延伸ポリプロピレン(OPP)フィルム「トレファン 新世代グレード」を開発し、本格生産を開始した。

オンライン記者会見 フィルム研究所 長田 俊一所長 大倉 正寿研究主幹
フィルム研究所長田俊一所長(左)、 大倉正寿研究主幹

 新グレードを使用したコンデンサをxEVのパワーコントロールユニット(PCU)に適用することで、PCUの小型化、耐熱性向上、高効率化が可能となり、xEVの設計自由度や燃費向上に大きく貢献することができる。新世代グレードは、従来品に対しアドバンテージがあることから、ハイエンドのゾーンを中心に拡販を行い、主力製品に育てていく方針だ。

 同社の「トレファン」は、強靱性・電気特性・機械的特性といった優れた特徴をもち、一般工業用・包装用・コンデンサ用などに広く利用されている。その主力用途の1つであるフィルムコンデンサは、

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東レ 2021年キャンペーンガールの継続起用を決定

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2020年9月2日

 東レはこのほど、「2021年東レキャンペーンガール」に、今年のキャンペーンガールであるアイリス・ウーさんを継続して起用すると発表した。

アイリス・ウーさん
アイリス・ウーさん

 例年、選考には書類審査、対面審査、最終審査といった各段階を経ているが、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、対面による審査を自粛すべきと判断したことから、新たな選考が難しい状況となった。

アイリス・ウーさんからのメッセージ
アイリス・ウーさんからのメッセージ

 一方、今年度はイベントなどが軒並み中止となるなど、キャンペーンガールとしての活動も制限を余儀なくされている。同社は所属事務所と協議した結果、アイリス・ウーさんを来年度も継続起用することにした。