東レ 5G向け電子部品に適した低誘電損失PI材料開発

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2019年6月3日

 東レはこのほど、大容量データの高速安定通信技術として普及しつつある5G通信や、自動運転などに用いられるミリ波レーダー向け電子部品に適したポリイミド(PI)材料を開発した。

 5G通信やミリ波レーダーには、従来から使用されている6GHz以下の周波数バンドに加え、ミリ波領域といわれる20GHz以上の新たな周波数帯での通信が必要。この技術の実用化には、高い周波数帯域での通信に適した誘電特性と、半導体実装に耐えられる耐熱性、銅配線との接着性などの物性値を満たす材料開発が求められる。

 フッ素樹脂系やビスマレイミド系などの既存材料は、半導体・電子部品に必要な主要物性値に課題があり、従来のPIは誘電特性に課題があった。高周波において誘電損失を低下させるには、高分子構造において分極を小さくすること(誘電率に対応)と、分極の動きを抑えること(tanδに対応)がカギとなる。

 同社は、長年蓄積してきた機能性PI設計技術を駆使し、精緻な分子設計と極限追求により、電気エネルギーの損失を0.001(20GHz)に抑える低誘電損失PIの開発に成功。LCPなど誘電特性の高い樹脂と比べても高耐熱性、機械物性、接着性の面で優位性があり、また低コスト化も実現した。

 現在、同材料をベースに、感光性付与、シート化などの開発を推進。同材料の適用により電気エネルギーの損失を抑え、大容量データの高速通信安定化や、ミリ波レーダーの距離測定性能向上、部品の小型化などが可能となる。

 同社は、5G通信時代に適した各種樹脂を事業化しており、今回開発した材料を新たにラインアップに加え、次世代の通信技術を支える半導体デバイス、電子部品などでの採用を図っていく。

 なお、新規開発品は滋賀事業場の既存設備で生産を行い、今後、増産や新たなプロセスが必要となれば設備投資を行う予定。事業規模については、5G通信が2020~21年頃に本格化すると見られることから、2022年度に売上高10億~30億円程度を目指していく考えだ。

東レの3月期 増収も原料価格上昇などにより営業減益に

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2019年5月15日

 東レは14日、2018年度(2019年3月期)の連結業績を発表した。売上高は前年比8%増の2兆3888億円、営業利益10%減の1415億円、経常利益12%減の1345億円、純利益17%減の794億円。

 セグメント別に見ると繊維事業は売上高7%増の9743億円、営業利益1%増の729億円。国内では、自動車関連など産業用途は総じて需要が堅調だったが、衣料用途は天候不順の影響もあり荷動きは低調に推移した。

 海外では、東南アジアなどの一部子会社の業績が低調であったほか、中国経済の減速により、年度後半から自動車関連用途向けなどで需要減速の影響を受けた。また、国内外とも全般的に原料価格上昇の影響を受けた。

 機能化成品事業は売上高8%増の8688億円、営業利益5%減の677億円。樹脂事業は、自動車用途向けに拡販するとともに、原料価格上昇に対する価格転嫁を推進したが、中国経済減速の影響を受けた。

 フィルム事業は、LIB用セパレータフィルムが需要の伸長を背景に出荷を拡大したが、原料価格上昇の影響がポリエステルフィルムなど広範にわたった。

 電子情報材料事業は、スマートフォン市場の需要鈍化の影響を受けた。炭素繊維複合材料事業は売上高21%増の2159億円、営業利益44%減の115億円。航空宇宙用途では、航空機向けサプライチェーンでの在庫調整が完了したことを受け、需要は概ね堅調に推移した。

 一般産業用途では、圧縮天然ガスタンクや風力発電翼などの環境・エネルギー関連向けを中心に、全体として需要が回復傾向となった。一方、原料価格の上昇や競合激化の影響を受けたほか、海外のコンポジット子会社で新規案件立ち上げに伴う費用などが増加した。

 環境・エンジニアリング事業は売上高8%増の2577億円、営業利益8%減の122億円。水処理事業は、国内外で逆浸透膜などの需要が概ね堅調に推移した。国内子会社では、商事子会社の取扱高が増加したが、海外のエンジニアリング子会社において、大型プラント工事案件が終了した影響を受けた。ラ

 ライフサイエンス事業は売上高0.3%減の537億円、営業利益33%減の13億円だった。

 2019年度の通期業績予想については、売上高6%増の2兆5300億円、営業利益13%増の1600億円としている。

NEDO 東レなどのスマートセル新規5テーマを採択

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2019年5月8日

 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は7日、スマートセルによる実用ターゲット物質生産のための新規5テーマを採択したと発表した。

 同事業は、植物や微生物の細胞から工業材料を生産する「スマートセルインダストリー」の実現を目指すプロジェクトの中で、これまで開発してきたスマートセル創出のための共通基盤技術などを用いて、実用ターゲット物質の生産性の向上を目的とするもの。ポリマー原料、産業用酵素、食品・化粧品・医薬品などへの展開が期待される化合物に関して、バイオ生産プロセスの確立を目指し技術開発を開始する。

 採択テーマと助成予定先は、①ポリアミド原料の発酵生産技術開発(東レ)②組み換えBurkholderia stabilis由来コレステロールエステラーゼ開発(旭化成ファーマ)③希少アミノ酸エルゴチオネイン高生産スマートセルの開発(長瀬産業)④スマートセル技術を応用した天然ヒト型長鎖セラミド高含有醤油麹菌の開発(福岡県醤油醸造協同組合)⑤生体触媒の反応機構推定に基づく高付加価値化成品の製造法開発(天野エンザイム)。

 事業期間はいずれも2019年度から2020年度まで。将来的な事業化に向けて先行事例となるテーマの課題解決を図り、スマートセルインダストリー実現に向けて開発した共通基盤技術の、さらなる向上を進めていく。

【わが社のオンリーワン製品1】東レ 多層積層フィルム「PICASUS」

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2019年4月26日

 東レの「PICASUS(ピカサス)」=写真=は、種類の異なる一層が約100nmのポリマーを、800~1000層積層させた金属光沢調フィルムである。積層型フィルムは他社にもあるが、これほど多くの積層数を持つものはない。

PICASUS ポリエステルが主成分で、金属を全く入れていないことから、電波の透過性に優れている。非金属でありながら金属と同等の光沢があるため、塗装やメッキが必要な用途に代替でき、環境負荷の低減に貢献する。

 通常のポリエステルフィルムに比べ成形性が優れているので、樹脂とのインサート成形や射出成型の表面に使うことも可能だ。裏面に着色することで多様な

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東レ 環境低負荷と高撥水性能を両立した新素材を開発

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2019年4月24日

 東レはこのほど、環境低負荷な撥水剤を使用しながらも、高い撥水性能をもつテキスタイル「ナノスリットナイロン」を開発したと発表した。

「ナノスリットナイロン」の原糸断面
「ナノスリットナイロン」の原糸断面

 同素材には、同社独自の複合紡糸技術「ナノデザイン」により実現した特殊な微細スリットをもつ原糸を使用。この原糸構造によって形成するテキスタイル表面の微細な凹凸と、スリット内部に形成された撥水層により高い撥水性能を付与することに成功した。

 同社は、「ナノスリットナイロン」を防水透湿素材「エントラント」や「ダーミザクス」をはじめ、各種テキスタイルブランドの素材バリエーションとして、2020年秋冬シーズン向けから展開を開始する。

 高い撥水性能を生かし、アウトドアやスキーなどのアクティブスポーツ向けのアウターから、ファッション性と機能性が求められるアスレジャー用途のアウター、スイムウェア向けなどに販売していく。2020年度に20万m、2025年度には100万mの販売を目指す。

 従来の撥水テキスタイルに使用されるフッ素系撥水剤は、化学構造の安定性から自然界で分解されにくく、人体への蓄積や自然環境への残留が懸念されるPFOA(パーフルオロオクタン酸)が含まれている。昨今は、環境意識の高まりから、特にスポーツ分野では、PFOAを含まない環境低負荷の撥水剤を用いた素材へのニーズが高まっている。

 しかし、PFOAを含まないC6タイプや非フッ素といった環境低負荷な撥水剤は撥水性能とその耐久性が低く、本格的なアウトドアやスポーツシーンなどでの使用が難しいという課題があった。

 同社は、昨年に「2050年に向け東レグループが目指す世界」、その実現に向けた「東レグループの取り組み」、「2030年度に向けた数値目標(KPI)」を盛り込んだ、「東レグループ サステナビリティ・ビジョン」を策定した。

 革新技術・先端材料の提供によって、世界が直面する「発展」と「サステナビリティ」の両立をめぐるさまざまな難題に対し、本質的なソリューションを提供していく考えだ。

 

東レ 航空機CFRP向け真空圧成形プリプレグを開発

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2019年4月19日

 東レは18日、新たに航空機一次構造部材向け真空圧成形プリプレグを開発したと発表した。新規プリプレグは中間素材として、オートクレーブを使用せずに高品位で力学特性に優れた炭素繊維強化プラスチック(CFRP)成形体を得ることができる。

 複合材料研究所の吉岡健一所長は、「今回の開発ポイントは2つだ。1つ目は

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東レ 革新的RO膜エレメント開発、造水効率を最大2倍に

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2019年4月18日

 東レは従来品に比べ造水効率を最大2倍に高めた、浄水器用小型RO膜(逆浸透膜)エレメントを開発した。

 RO膜エレメントに通す供給水と、透過水が流れる際の抵抗を極限まで抑えつつ、供給水の流速を高める技術によって、造水効率の高い省エネ運転が可能となった。

新規品(透過側)
新規品(透過側)

 今後、スケールアップに向けたグローバル実証を進め、海水淡水化や工業用水の製造、工業廃水の浄化などに使われる、産業用大型RO膜エレメントへの展開を目指す。

 

 17日に説明会を行った木村将弘・地球環境研究所長は、技術のポイントとして、高分子精密加工技術を用いた

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【化学企業 入社式訓示④】東レ 日覺昭廣社長

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2019年4月5日

 東レグループは、2011年に長期経営ビジョン「AP-Growth TORAY 2020(ビジョン2020)」 を策定し、それを実現するため、3年を期間とする中期経営課題を策定して取り組んできた。その結果、2014年度には連結売上高が初めて2兆円を突破し、連結営業利益も2015年度に1500億円に到達した。

 「プロジェクト AP-G2019」では、新たな需要を創出していくことによる「成長分野での事業拡大」、成長国・地域での収益機会を取り込むことによる「グローバルな事業の拡大・高度化」、これまでも成果を挙げてきたトータルコストダウンへの取り組みによる「競争力強化」を推進している。

 2019年度は「プロジェクト AP-G2019」の最終年度であり、社員一人ひとりが、課題解決に日々「果敢に挑戦」を続けていくことが重要である。皆さんも、この背景を良く理解して、これからはじまる東レでの仕事に積極的にやりがいを持って取り組んでいただきたい。

 東レグループは、1926年の創業以来、「社会への奉仕」を存立の基礎とし、素材には社会を変える力があると標榜している。

 昨年公表した「東レグループ サステナビリティ・ビジョン」は、東レグループの事業推進による社会への貢献と、それに伴う環境負荷の低減の両面について、当社の考え方と中長期の取り組みを示したものである。

 東レグループが社会に必要とされる企業であるために、各地で事業基盤を築き、各国各地域社会に根付いた事業活動を進めていくことが重要である。

 新入社員の皆さんには4点を期待したい。

 1番目は、「高い志」と「大きな気概」を持って仕事に取り組むこと。

 2番目は、現場に立脚した「第一人者」、世界トップレベルの「専門家」になること。

 3番目は、「グローバルに通用するしっかりとした考え方・価値観・判断基準」を持つこと。

 4番目は「社会的責任」を常に意識し、高い倫理観と強い責任感を持って行動すること。

 これら4つのポイントをしっかりと胸に刻み、健康で明るく前向きに頑張って、有意義な会社生活を切り開いていただきたい。

東レ 世界最高レベルの柔軟性をもつPPSを開発

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2019年4月3日

 東レはポリフェニレンサルファイド(PPS)樹脂のもつ高い耐熱性や耐薬品性を維持しながら、世界最高レベルの柔軟性をもつ新規PPS樹脂の開発に成功した。

 今月から自動車用途を中心に本格提案を開始するとともに、幅広い工業材料分野で用途展開を進める。先月28日に開催した技術説明会で、本田史郎・化成品研究所長らが技術概要を説明した。

 PPS樹脂は年率7%で拡大しているスーパーエンジニアリングプラスチック。主に金属代替として、耐熱性や軽量・高強度が求められる自動車用途で広く使われている。パッキンや自動車配管など柔軟性が求められる用途では、エラストマーを配合したPPSが使われているものの、特性を維持しつつ柔軟性を付与することには限界があった。

 PPSの弾性率は3500~600MPa。従来技術でもPPSにある程度のエラストマーを配合することで、弾性率を1700MPa程度に低下させることができる。しかし、狙いとする柔軟性には十分ではなく、さらにエラストマーの量を増やすと、PPSの特性が損なわれてしまう。

 そこで、同社は長年の研究・開発で蓄積した技術データベースを基に設計した、革新的なマテリアルデザインと、独自のナノテクノロジーである「ナノアロイ」がベースの

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