東海カーボンの2019年12月期第2四半期連結決算は、売上高が前年同期比52％増の1392億円、営業利益は同42％増の404億円、経常利益は同39％増の406億円、四半期純利益は同41％減の261億円となった。
8日に開催した決算説明会で、佐藤昭彦財務経理部長は「売上高は主要セグメントの売価改善、営業利益についてはM&A案件の連結利益貢献」を増収営業増益の主な要因として挙げた。また、純利益の減益は「前年同期に
東海カーボンの1-6月期 増収で営業利益が42％増
2019年8月9日
東海カーボン
東海カーボン 12月期業績予想を修正（6日）
2019年8月7日
東海カーボン 12月期中間決算（6日）
2019年8月7日
東海カーボン 独・炭素黒鉛メーカーの子会社化を完了 商号を変更
2019年7月30日
東海カーボン ドイツの炭素電極メーカーを約1000億円で買収
2019年6月19日
東海カーボンは17日、ドイツの炭素黒鉛製品メーカーであるCOBEX HoldCo（コベックス社）の全株式を取得し子会社化することについて株式譲渡契約を締結したと発表した。取得価額は約1000億円（企業価値ベース）。
コベックス社は、アルミ精錬用のカソード（陰極）、一貫製鉄所の主要設備である高炉の内張りに使われるライニング（高炉用ブロック）、金属シリコンなどの精錬に使われる炭素電極の3分野において世界有数の市場シェアを保有。本社はドイツ・ヴィースバーデン。ポーランドに2工場（ノビサッチとラチボルツ：年産合計7万t）があり、また中国・上海に販売サービスセンターの拠点がある。2018年12月期の業績は売上高298億円、営業利益89億円だった。
同日開催された説明会見において長坂一社長は「粗鋼生産は年率2％成長だが、アルミニウムの成長率は年率4％が見込まれている。アルミは、軽量化、デザイン性、耐腐食性に優れており、建設分野や輸送機器分野、エレクトロニクス分野の銅代替などで市場が拡大している」とした上で、「コベックスの各事業は
東海カーボン 中間期及び通期業績予想を修正（9日）
2019年5月13日
東海カーボン 1-3月期決算（9日）
2019年5月13日
東海カーボン 新中計を発表、成長分野へ500億円投資
2019年2月18日
東海カーボンは14日、決算説明会を開催し、長坂一社長が新中期経営計画「T‐2021」（2019‐2021年）を発表した。
米中関係などで世界経済は不透明な状況にあるが、長坂社長は事業環境について「ファンダメンタルは何も変わっていない」との認識を示し、2021年の売上高を3800億円（2018年は2313億円）、営業利益は1130億円（同752億円）、ROS（売上高利益率）については30％という高い目標を掲げた。
事業ポートフォリオでは黒鉛・カーボンブラック（CB）を収益基盤事業とし、ファインカーボン（FC）・工業炉・負極材を成長事業と位置付けて資源を投入する。前中計で成長事業として掲げた摩擦材は
東海カーボン 人事（3月28日）
2019年2月15日
［東海カーボン・人事］（3月28日）▽取締役執行役員技術本部長山口勝之▽同役員（TCCB Genpar LLC ディレクター）山本俊二▽取締役副社長執行役員社長補佐、経営企画室管掌室伏信幸▽退任（取締役常務執行役員財務経理部・情報システム室管掌）常勤監査役細谷正直▽監査役（社外監査役）窪田健一▽退任（監査役）寒川恒久▽同（監査役（社外監査役））浅川幸久▽執行役員電極事業部生産技術部長片岡和人▽同役員知多研究所長三浦光治▽同役員電極事業部長榎谷謙士▽同役員（Thai Tokai Carbon Product Co．，Ltd．取締役マネージングディレクター）増田浩文▽同役員財務経理部・情報システム室管掌松原和彦。
東海カーボンの1-12月期 営業利益は6.8倍に
2019年2月13日
東海カーボンが12日に発表した2018年度（1-12月期）連結業績は、売上高が前期比118％増の2313億円、営業利益は同579％増の753億円、経常利益は同485％増の752億円、純利益は同499％増の740億円となった。
黒鉛電極事業部門は売上高が同332％増の1021億円、営業利益は同大幅増の560億円。黒鉛電極の世界的な需給逼迫、世界的な黒鉛電極市況の上昇に加え、北米新拠点も寄与した。
カーボンブラック事業部門の売上高は同61％増の769億円、営業利益は同55％増の106億円。タイヤ・自動車業界の堅調な推移、原料油価格変動分の価格改定実施、増産効果、米国の生産拠点が連結したことなどが大きかった。
ファインカーボン事業部門の売上高は同76％増の254億円、営業利益は同230％増の57億円。一般産業用市場は堅調、特殊黒鉛素材の需給が逼迫し、CVD製品の引き合いも活発化した。韓国子会社が連結に加わったことも業績向上につながった。
工業炉及び関連製品事業部門の売上高は同67％増の114億円、営業利益は同127％増の30億円。工業炉は主な需要先の情報技術関連・エネルギー関連業界向けともに設備投資が進んだ。発熱体その他製品は、電子部品業界向け・ガラス業界向けの需要が堅調だった。
その他事業部門の売上高は同15％増の155億円、営業利益は同25％増の11億円。摩擦材・負極材ともに増収となった。2019年12月期の通期の連結業績予想は、売上高が同40％増の3227億円、営業利益は同31％増の987億円、経常利益は同32％増の990億円、純利益は同11％減の661億円を見込んでいる。