《化学企業トップ年頭所感》JSR エリック・ジョンソンCEO

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2022年1月7日

 世界では予想以上に大きな変化が起こっている。昨年を振り返ると、日本では政権が変わり、米中間での先端技術の覇権争いはさらに深刻化し、人権への関心が世界的に高まり、地球温暖化については待ったなしの世界共通の課題として再認識された。

 新型コロナウイルスの世界的大流行が始まって以来、ワクチンや治療法の開発、製造、供給において、医療の世界は驚くほどの進歩を遂げた。しかし、私たちが勝利を宣言するまでにはまだ長い道のりがあると思われる。引き続きお互いを守り、ビジネスを守るために警戒を怠らないようにする必要がある。

 JSRグループは、昨年5月に祖業であるエラストマー事業の持続的な発展を期してENEOSへの事業譲渡を発表し、同時に半導体材料を中心としたデジタルソリューション事業とライフサイエンス事業をコア事業に位置づけ、確実に進化し続けることを公約した。顧客や地域社会と良い関係を築きながら、グループ社員が手を取り合って進んで行く所存だ。

 テクノロジーカンパニーとしてイノベーションを通じて最先端技術を提供することが我々のビジネスの本質であり、引き続き新しい分野を開拓するための幅広い研究プロジェクトに関わっていく。様々な新技術が人々の生活に影響を与え、多くのビジネスが再構築されることになるが、こうした変化の最前線に立ち続けていきたい。

 気候危機や社会変動が世界共通の課題となり、経営的な価値観においても全てのステークホルダーへ価値を提供することがより強く求められている。

 JSRグループは、こうした変化を脅威ではなく機会として捉え、企業の社会的価値を最大化させ、そうした価値をすべての事業活動に組み込んでいきたいと考えている。

JSR 中期経営方針策定、石化系事業は含めず

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2021年3月31日

DSとLSをコア事業、最終年度に最高益達成へ

 JSRは26日、JSRグループビジョン(ありたい姿)と、それを実現するための戦略をまとめた中期経営方針(2021~2024年度)を発表した。なお、石油化学系事業(エラストマー事業および合成樹脂事業)については、エラストマー事業の抜本的な構造改革に着手していることから、今回の発表には含めていない。同日、オンライン説明会を開催し、エリック・ジョンソンCEOが説明を行った。大きなビジョンとして、「持続的(サステナブル)成長を目指し、すべてのステークホルダーに価値を創造する」「あらゆる環境変化に適応する強靭な(レジリエント)組織を作る」を掲げる。

 それを踏まえた中期経営方針では、今後の社会の発展に重要な位置を占め、市場の成長が期待される

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《化学企業トップ年頭所感》JSR エリック・ジョンソンCEO

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2021年1月7日

 COVID-19は、我々の健康と経済に対して大きな脅威であり続けている。主要国の金融・財政政策により、ある程度衝撃が緩和されているとはいえ、世界中の人々の苦しみは察するに余りある。地政学的な面で多くの変化が見られ、気候危機の影響も加速している。

 JSRグループは、こうした不確実性の高い状況を見据え、真の意味でレジリエンスの高い組織を目指し、強固なインフラを構築する取り組みを加速させている。

 足元では、今後も大きな成長が見込まれるライフサイエンス事業と半導体材料事業について、品質と信頼性を最重要視しながらイノベーションを提供するという事業戦略の下、必要な投資を実施している。一方、一部の事業が依然として厳しい状況にあるため、引き続き構造改革を進める。

 将来に向けては、JSRグループがテクノロジー企業であるということに大きな期待をもっている。R&Dをベースにイノベーションを確実に商業化する能力を原動力に、マテリアルズインフォマティクス、バイオインフォマティクス、量子化学計算技術などの重要分野に投資を行ってきた。様々な新技術が人々の生活に影響を与え、多くのビジネスが再構築されることになるが、こうした変化の最前線に立ち続けていきたいと考えている。

 最後になるが、「サステナビリティ」は企業の長期的な強さの源泉だ。気候危機や社会変動の深刻度が増し、政府レベル、そして草の根レベルでも、人々の行動や興味が変化しており、こうした変化は企業が行動を起こすきっかけとなっている。

 JSRグループは、気候危機や社会変動、そして従来の株主価値を重視する姿勢からすべてのステークホルダーへ価値を提供するという方針転換を、脅威ではなく機会として捉え、企業の社会的価値を最大化させ、そうした価値をすべての事業活動に組み込んでいきたいと考えている。

《化学企業トップ年頭所感》JSR エリック・ジョンソンCEO

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2020年1月8日

 2020年を迎え、JSRグループは「グローバル化のさらなる推進」「デジタル変革の推進」「CSRからサステナビリティ重視の経営への移行」といった、事業戦略全体に関わる課題により一層注力していく。

 日本を中心とした企業から、世界企業への移行を推進するに当たっては、各地域に適したアプローチを行いながら、世界中から最適なテクノロジー・プロセス・アイデア・市場・人材を取り込んでいけるよう、体制を整備していく。

 また、さまざまな地政学的変化を世界規模で理解し、対応することのできる体制の構築にも取り組む。日本にはすでに優れた体制があるが、米中を中心にさらに拡大していきたいと考えている。

 デジタル変革に関係する取り組みとしては、「最新のAI技術の理解・応用」「研究開発へのシミュレーション技術の実装」といった領域を、さらに加速させる予定だ。当社にはすでに量子コンピューターの活用を含め、マテリアルズ・インフォマティクスに取り組む多くの人材が存在しており、全事業におけるデータ分析の利用も進めている。今年は新たにデジタル専門部署を新設し、これらの活動を加速させていく。

 ステークホルダーに対して、長期的な価値を提供するという意味で、サステナビリティは重要なポイントだ。当社は製品開発では絶え間なくイノベーションを追求し、環境対応や適切な企業統治といった倫理的行動に注力するなど、サステナビリティに欠かせない多くの中核的要素をすでに保有している。

 これらは今後も弊社の社風として中核をなすものだが、今年はさらに、国連主導の持続可能な開発目標(SDGs)を事業に適切に取り込むため、CSR部門を強化し、全社を挙げてサステナビリティを意識した事業活動を推進していく。