対象の厚さ測定、低コストで効率的な点検を実現
ブルーイノベーションはこのほど、ドローンによる超音波測定を可能にした「ELIOS(エリオス)3 UT検査ペイロード」の発表会を開催した。
熊田貴之社長は
2024年4月15日
2021年9月9日
ブルーイノベーションはこのほど、フソウと都市デジタルツインの中核である3D都市モデル整備に向け業務提携し、3Dスキャナとドローンによる上下水道インフラ向け3Dモデル化サービスのトライアル提供を開始したと発表した。
同サービスでは、インフラ施設内部は設置型レーザー計測の3Dスキャナで、施設外部はドローンで撮影した画像からフォトグラメトリ(3DCGを作成する技術)で、それぞれ点群データ化。目視可能な上下水道インフラ施設すべてをありのままにデジタル化し、バーチャル空間上に実際に存在する都市と対になる双子(ツイン)の3D都市モデルを再現する。
社会インフラを支えている上下水道インフラ施設は高経年化が進んでおり、幾度もの改築・更新工事の結果、設計図面がない、または設計図面があったとしても現状と異なる場合があり、設備の状況を正確に把握することが困難なケースが少なくない。
これに対し、同サービスを導入することで設備をありのままに3Dモデル情報として可視化でき、関係者間でのイメージ共有や合意形成の迅速化と省力化、保守・運用業務の記録の一元化、遠隔化や効率化、高度化が実現できる。さらに、都市デジタルツインの実現に重要な3D都市モデルのデータとして、まちづくりのDXへの活用も可能となる。
両社は今後、上下水道以外のインフラ施設への展開も視野にサービス開発を加速するとともに、持続可能で強靭な都市づくりに寄与する3D都市モデル整備に向けて、積極的に取り組んでいく。
2021年2月25日
ドローンを活用したサービスを展開するブルーイノベーションは24日、工場・プラント施設点検に特化したドローン本体と、運用サポートや保守メンテナンスなどをセットにした「工場・プラント施設点検向けドローンのサブスクリプション型サービス」の法人向け先行受付を開始したと発表した。なお、サービスの提供開始は3月中旬を予定している。
近年、工場やプラントでは設備老朽化による点検数増加への対応が求められているが、現在は人による目視点検が主流で手書きのチェックリストが使用されている。そのため点検に多くの人員と時間を要するだけではなく、「危険な点検作業が伴う」「日単位の膨大な点検作業とコストが発生」「結果がデジタル化されず属人的に管理」といった課題がある。
このような人手依存、効率化の限界、安全性などの課題の解決を目指し、多くの企業が点検作業へのドローン活用を検討しているが、高額な導入コストと煩雑なメンテナンス、点検作業ができるドローン操縦者が社内にいないことなどが導入の妨げだ。
こうした中、同社は、ドローンを活用した施設点検の普及に向け、石油化学や製鉄、電力、環境、製造などの設備点検に特化したドローン本体と、運用サポートや保守メンテナンスをセットにしたサブスク型サービスを3月中旬から提供。同サービスを利用することで、法人ユーザーはドローンを資産計上せずに経費処理できる財務上のメリットが得られる。また、工場・プラント設備点検にドローンを導入する選択肢が広がることで、状況に応じた柔軟なドローンの導入が可能になる。
今後、同社は、同サービスの導入を積極的に提案し、ドローンの導入から運用サポートまでをワンストップで提供することで、工場やプラントなどの施設・設備点検作業のデジタル化と安全で柔軟な点検体制、低コストでの点検運用の実現をサポートしていく。
2020年12月1日
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)はこのほど、ドローンなど無人航空機の安心・安全な運航に向け、ブロードキャスト型通信システムによってドローンを遠隔から識別する評価試験に成功した。
試験は「福島ロボットテストフィールド」(福島県南相馬市・浪江町)で10月19~23日に行い、水平到達距離300m以上で識別できることを確認した。具体的には、Bluetooth5.0を使用したブロードキャスト型の試作送信機を搭載した高度約150mを飛行するドローンと、地上に配置した試作評価受信機との水平距離が300m(送信機側と受信機側に搭載されているGPSで測定)以上の条件で、識別情報や位置情報、Bluetooth5.0などの受信を確認するとともに、評価試験方法の確立を行うことができた。
また、通信評価試験を通じて、「送信機と評価受信機との水平方向の距離」「送信機の高度」「送信機の位置」が通信成功率に影響することを確認し、送信機と受信機が見通せる理想に近い状態で、水平距離300mにて最大通信成功率95%の性能を確認することができた。今回の試験で、将来Bluetooth5.0を搭載した一般的なスマートフォンなどで、ドローンを遠隔から識別できる可能性が明らかになった。
NEDOは今後、今回の試験方法に基づいて、ドローンを遠隔から識別するための送信データの精査、運用を見据えたセキュリティの実装を行い、安心・安全にドローンを運航するための研究開発を実施していく。
2019年7月9日
ドローンを活用したサービスを展開するブルーイノベーションはこのほど、屋内で自動飛行・手動飛行が行えるインドアフライトプラットフォーム「エイミー」を開発した。
用途に合わせて自由にソリューションを選択するカスタマイズが可能で、ゲーム感覚の操作しやすいユーザインタフェースになっている。天井または床面にマーカーを貼るだけで、室内のどこでも自動飛行できる。
アプリではゲーム感覚のインタフェースで簡単に操作でき、業界ナンバーワンの正確・高精度な自己位置精度(プラスマイナス1cm)を実現した。
時刻設定による自動離陸が可能で、飛行エリアと飛行ルートは、専門的な知識がなくてもアプリから簡単に設定できる。自動飛行をさせたいタイミングは時間や日付、曜日など、さまざまなパラメータで指定でき、自動飛行時にエラーが発生した場合は緊急停止する。
リアルタイムで映像確認・位置確認・フライトログ(飛行経路)を取得できるため、過去のフライトログから映像と位置情報の同時確認が行える。機体が着陸すると同時に、撮影動画を自動でサーバーにアップロードする。空撮や測量、農業などの分野でドローンの実用化が進み、作業効率を飛躍的に向上させている。
一方、今後は、特に屋内での点検・警備・物流におけるドローン活用に注目が集まっている。しかし、GPSの援用を受け、屋外で自動飛行する従来のドローンが屋内で自動飛行するには、GPS以外のセンサによる自己位置推定技術が必要だ。
同社では、スイスのフライアビリティ社と連携し、手動飛行によるドローン「エリオス」を活用した屋内点検サービスを提供したり、大成・NTT東日本と共同で、マーカーや電波を使い、自動飛行を実現した屋内警備用ドローンのサービス「Tフレンド」を開発し提供したりしてきた。
一方で、「エリオス」「Tフレンド」は特化したソリューションで、倉庫内の在庫管理や棚卸、倉庫内・工場内・商業施設内の警備といったソリューションには適用できない課題があった。
そこで、新たにインドアフライトのプラットフォーム「エイミー」を開発した。