ベンゼンが上昇基調を継続、早期に収益改善図る
東洋スチレンは4日、ポリスチレン（PS）について、3月1日から「22円/Kg以上」の値上げを発表した。PSの値上げは四半期ごとの実施が通例となっており、次回は4月が改定時期にあたるが、ベンゼンやナフサといった原料価格が大幅に上昇しているため、同社は1カ月の前倒しで値上げを実施し、早期に収益改善を図る考えだ。
原料価格の指標であるベンゼンACP（アジア契約価格）は昨年、コロナ感染の拡大や原油価格が暴落した影響で、4、5月には300ドル台にまで急落。しかし、その後は回復基調となり、11月までは400ドル台前半で安定的に推移していた。しかし年後半には、OPECプラスの減産幅の縮小や、世界経済の回復への期待が高まったこともあり原油価格が上昇。それに加え、スチレンモノマー（SM）といったベンゼン誘導品の需要が回復基調を強めたこともあり、12月のベンゼンACPは575ドルと11月から115ドルも急騰した。さらに1月は635ドルと60ドル上昇し、2月も25ドル高の660ドルと上値を追う展開が継続している。
また、もう1つの指標である国産ナフサ価格も、原油高を背景に1-3月期は3万7000~3万8000円/klが見込まれ、10-12月期の3万1300円から5000円以上も上昇する見通しとなっている。通常であれば、これらの要因を踏まえて4月からの値上げとなるが、1、2月のACPは平均値でも、10-12月から160ドルも上昇し、スポットナフサ価格も510ドルを超える水準で推移するなど、PS各社の収益悪化が避けられない状況。安定供給と事業継続を図るためには、早期に価格を是正する必要があり、同社は、異例となる3月からの値上げ実施に踏み切った。
過去を振り返ると、2017年1-3月期も今回と同様の状況となった。トラブル要因やSM需要の増加によりベンゼン価格が急騰。2月のACPは1000ドルを突破するなど、1、2月の平均値は、10-12月から250ドル以上も上昇した。収益悪化を避けるため、PS各社は2月上旬に、同月下旬からの「33円/kg以上」などの値上げを発表。当時は、PSの需給バランスがタイトであったこともあり、早期にユーザーとの交渉は決着し、価格改定を実施することができた。ただ、2017年のケースでは、4月以降にベンゼンACPが800ドル割れに急落するなど揺り戻しがあったため、一過性の乱高下で落ち着く結果となっている。
それに対し今回は、世界的なコロナ感染拡大を背景に、石油製品の需要悪化で製油所が稼働調整をしていることに加え、OPECプラスの協調減産により原油価格が強含んでいることが、原料価格の上昇につながっている。足元では、SMなど誘導品需要が弱含み、ベンゼンACPにも頭打ち感がでているものの、今のところ大きく崩れる気配はない。PS各社にとって収益環境が厳しい状況にあることに変わりはなく、今後、PSジャパンとDICの動向が注目される。
