ランクセス 虫よけ剤活性成分を欧州化学物質庁が承認

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2020年3月4日

 ランクセスはこのほど、虫よけ剤の活性成分「サルチジン(イカリジン)」が、欧州化学物質庁(ECHA)から、年齢制限のない虫よけ剤用活性成分としての承認推奨を取得したと発表した。

 「サルチジン」はランクセスの完全出資子会社で、受託製造会社のサルティゴが製造・販売している。サルティゴは1月、ECHAのバイオサイド製品委員会から、「サルチジン」が年齢制限のない虫よけ剤(製品タイプ19)用として、承認の推奨を取得した。

 これにより、「サルチジン」は厳格化が進む欧州連合(EU)の殺生物性製品規則に基づき、承認要件を満たす最初の虫よけ剤用活性成分となった。

 ランクセスはこれまで、EU圏内で以前に適応を受けたバイオサイド製品指令に基づき、活性成分「サルチジン」の承認申請を進めてきた。また、「サルチジン」はすでに各EU加盟国の承認要件を満たしているため、ECHAの承認が公表される前から、承認済み活性物質リストに掲載されていた。

 一方で、EUは近年、基準をさらに厳格化し、新たに殺生物性製品規則に基づき、虫よけ剤などの活性成分について承認の標準化を進めていた。サルティゴが「サルチジン」の商標名で製造・販売する活性成分イカリジンは、幅広い虫よけ剤の調合に適しており、さまざまな方法で皮膚に使用でき、世界中の虫よけ剤メーカーで使われている。

 この活性成分を使用した最初の製品は、1998年にドイツで販売され、2007年には防蚊剤の活性成分イカリジンが、中南米とアフリカで販売された。アジア市場では2012年5月に販売を開始し、成功を収めている。

 日本では2015年2月に、厚生労働省からイカリジンを有効成分とする虫よけ剤の認可が下りたことで、国内での販売を開始した。国内の大手忌避剤メーカーへの採用実績がある。

 「サルチジン」含有の虫よけ剤は現在、米国を含む40カ国以上で承認されている。虫よけ剤に関する当局の認可要件は国により異なり、ほとんどの国では、虫よけ剤は市販前に承認を受ける必要があり、一部の国では活性成分の登録も必要となっている。

 

ランクセス 武漢の複数の病院に高レベルの消毒剤寄付

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2020年3月3日

 ランクセスはこのほど、武漢の複数の病院に消毒剤を寄付したと発表した。中国で発生している新型コロナウイルスによる感染症の蔓延を防止するため、同社は高い効果を発揮する消毒剤「Rely+Onビルコン」1tを、武漢と周辺の2市にある複数の病院に寄付した。この高レベルの1tの消毒剤を水で希釈することにより、10万ℓの消毒液を作ることができる。

2月16日に湖北省に到着した消毒剤「Rely+On ビルコン」1t
2月16日に湖北省に到着した消毒剤「Rely+On ビルコン」1t

 2月第1週に英国のサドベリー製造プラントから送られ、各病院に同月16日に到着した。第3者評価機関が実施した複数のテストで、「Rely+Onビルコン」は現在蔓延しているコロナウイルス株に極めて類似性が高い、サロゲート(代替)ウイルスを不活性化することが実証された。これらのテスト結果から、「Rely+Onビルコン」はCOVID‐19(新型コロナウイルス)に対しても、有効であると結論づけることができる。

 「Rely+Onビルコン」を使用する際は、希釈して硬質表面や設備にスプレーする。これにより、表面やドアノブ、テーブル、椅子などの消毒対策として、病院だけでなく、公共交通機関のターミナル、空港、ショッピングモールなどの施設でも汚染のリスクを軽減することができる。

 「Rely+Onビルコン」を製造している同社の物質保護剤ビジネスユニットの責任者は「ランクセスは、中国に8カ所の製造拠点があり、1200人の従業員を擁していることから、中国の人たちに深い繋がりを感じている」と述べている。

ランクセス 気候変動対策で3度目の最高評価

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2020年2月20日

 ランクセスはこのほど、気候変動問題などへの取り組みを行う国際的な非営利団体CDP(旧名称:カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト)から、気候変動対策のグローバルリーダーの一社に認定されたと発表した。

 CDPの最新の調査で最高評価を獲得し、「気候変動Aリスト」(世界で179社)に選定された。これはCDPが調査した8400社のうちの上位2%に入る。同社は2012年から気候変動対策に関するデータを公開し続けており、「気候変動Aリスト」に選定されたのは、今回が3回目。

 「A」評価は開示の透明性と網羅性、気候変動対策の実績で、特に優れた企業に与えられる。この「A」評価の条件として、「気候関連財務情報開示タスクフォース」(TCFD)の要件に沿った情報開示を実施していることも含まれる。

 気候変動に関するビジネス戦略だけでなく、リスクとオポチュニティについての情報開示が非常に重要となる。欧州では今後数年のうちに、TCFDの要件が財務報告に関する規制に加えられる予定だ。

 同社は昨年11月、2040年までに温室効果ガス排出量を、現在の約320万t(CO2換算)から実質ゼロにし、クライメイト・ニュートラル(気候中立)を目指すことを発表した。12月には自社のリボルビングクレジットファシリティの金利条件を、温室効果ガス排出量の削減にも関連づけて定めることにした。今年1月1日から、持続可能な世界への移行を促進するために注力している「持続可能な発展のための世界経済人会議」(WBCSD)のメンバーとなっている。

 CDPは温室効果ガスの排出と水・森林資源の活用に関して、グローバルで透明性を確立するという目標を掲げている。昨年は8400を超える企業と920の都市・国がCDPにデータを提出した。これにより、CDPのデータプラットフォームは、環境保護に関する世界で最も包括的な情報源の1つとなっている。

 また、CDPの格付けは社会的責任投資(SRI)に関する機関投資家向けの指針という役割も担っている。現在、このプロジェクトは525を超える世界中の投資家(資産管理額の合計として約96兆米ドル)に支持されている。

ランクセス 3Dプリンティング向け高機能樹脂の提供を開始

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2020年2月5日

危険度低く加工が容易で生産性向上

 ランクセスは3Dプリンティング(アディティブ・マニュ ファクチャリング)用の樹脂に配合できる、次世代の低遊離(LF)イソシアネートウレタンプレポリマーの提供を開始した。さらに、3Dプリンティングの企業複数社と協業し、この樹脂の製造を始めている。

 「Adiprene(アディプレン)LF pPDI(パラフェニレンジイソシアネート)」プレポリマーをベースにした高性能樹脂は、加工が容易で、メーカーだけでなく一般家庭・オフィス・小売でも安全に使うことができる。

 デスクトップ3Dプリンティングの一般的なユーザーは生産性を高めるため、シンプルで使いやすい樹脂を求めており、樹脂は室温で液体あるいは低融点(40℃未満)で、非常に低い粘度(3000cP未満)でなければならない。高性能「LF pPDI」プレポリマーは、より低い粘度に設計することができる。

 また、LF技術によりインクの反応性を制御でき、生産性向上のためにゲル化時間を調整することも可能だ。樹脂を硬化させることなく数日間安定に保ち、使用時に数秒で硬化を引き起こすこともできる。「アディプレンLF pPDI」プレポリマーには室温での硬化のほか、紫外線と熱の両方を使用する二重硬化系の配合もある。

 LFプレポリマーで作られた印刷可能な樹脂は、より高い安定性、より良い表面仕上がりを実現するとともに、必要なポストキュアが最少となるように設計できるため、生産性をさらに向上させられる。また、「アディプレンLF pPDI」プレポリマーの残留イソシアネート量は0.1%未満であるため、危険有害性区分での危険性が低下し、ユーザーを潜在的な暴露から保護する。

 3Dプリンティング技術の主要なユーザーであるフットウェア業界では、ミッドソールやアッパー、かかと・つま先などの構造用部材に3Dプリンティングを利用している。フットウェアの部材は非常に柔らかいエラストマーと、より硬いエラストマーの両方が必要な設計になっている。

 LFプレポリマーは印刷可能な樹脂に配合する際、幅広い柔軟性を備えるため、クッション用の非常に柔らかいエラストマーから構造上必要な部材まで、様々な硬度で印刷することが可能となる。これにより、3Dプリンターによる大量生産のカスタマイゼーションを促進する。

 ランクセスはLFイソシアネートのpPDIベース・プレポリマーシステムを提供する唯一のメーカーであり、グローバルな製造能力を持つ。今後も顧客の固有のニーズに適した迅速な製品カスタマイゼーションを提供していく。

 

ランクセス WBCSDに加盟、持続可能な発展を目指す

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2020年2月3日

 ランクセスは持続可能性への取り組みを一層強化するため、1月1日付で「持続可能な開発のための世界経済人会議(WBCSD)」に加盟した。WBCSDは持続可能な発展を目指すグローバル企業団体で、会員企業のCEOが主導し、協働で調査や提言活動などを行っている。

 中心となる活動プロジェクトは6つあり、例えば「気候変動・エネルギー」や「循環型経済」などのプロジェクトを通して、国連の持続可能な開発目標(SDGs)の実現を目指している。WBCSDの会員企業数は約200社にのぼり、これらの企業の総従業員数は1900万人、総売上高は8兆5000億米ドルになる。

 ランクセスのマティアス・ツァハトCEOは「持続可能性への取り組みは、様々な形で当社の事業目標を強化する。例えば、資源利用効率の向上、ステークホルダーとの良好な関係性、リスク意識の向上、長期的にメリットのあるコスト構造の構築などに確実につながっていく」と述べている。

 同社はこの数カ月、持続可能性に一層の焦点を当てた事業活動を行っている。昨年11月には、2040年までにクライメイト・ニュートラル(気候中立)を目指すと発表した。また、12月には自社のリボルビング・クレジット・ファシリティの金利条件を、持続可能性の評価基準に関連づけて定めることにしている。

《化学企業トップ年頭所感》ランクセス 張谷廷河社長

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2020年1月20日

 ランクセスグループとしては、これまで築いてきた強固な財務基盤により、注力事業への投資を進めるとともに、明確なポジショニングによる、安定した事業を推進していく年となる。日本でも3つの事業領域への注力を継続し、持続可能な発展への取り組みと、デジタル化を積極的に進めていく。

 注力分野の1つは、環境にやさしい「新しいモビリティ」への取り組みだ。現在、自動車産業は、低燃費、二酸化炭素排出量削減への取り組み、安全性、設計の自由度の向上など、様々な課題解決に取り組んでいる。弊社はそれらの新しいモビリティ分野の開発パートナーとして、軽量化や電気自動車向けの新しい製品ソリューションの提案を行っていく。

 特に、熱可塑性コンポジットシートや高性能プラスチック製品で、より高い難燃性、耐久性、優れた加工性といった付加価値の高い製品を提供し、新しいモビリティの分野に貢献していく。

 また、特殊化学品の分野では、添加剤と潤滑油事業の製品ポートフォリオの拡充により、建築、自動車、機械、電子・電気機器などの幅広い製造業への採用が広がっている。近年、車の軽量化や電子材料への環境規制などから、金属代替材料として樹脂化が進んでいる。

 ランクセスは難燃剤への需要増加に応える、幅広い製品ソリューションを提供している。また、さまざまな産業への難燃剤への用途拡大に応える、新しい材料の開発にも積極的に取り組んでいる。さらに、建築材料の分野では、「住み続けられるまちづくり」として持続可能な都市の発展を実現する製品を提供していく。

 特にランクセスの提供する高品質な特殊黒色顔料は、従来の黒色顔料と比べ、屋根瓦の熱吸収率を抑えることができ、現在、都市圏で問題となっているヒートアイランド現象の軽減にも貢献できると期待している。また、ポリマー系難燃剤など、建築材料である断熱材などへの応用を通して、建築分野での提案を進めていく。

 ランクセスは今年も引き続きグローバル企業として、持続可能な社会の発展のために持続可能な開発目標(SDGs)を実現すべく、気候・環境の保護、人々の生活向上など国内外の様々な分野での取り組みを推進していく。さらに、弊社組織におけるダイバーシティ(多様性)の推進、従業員の働きやすい環境と制度の充実化を積極的に進めていきたいと思う。

ランクセス ブラジル企業買収へ、バイオサイド事業強化

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2019年12月26日

 ランクセスはこのほど、ブラジルのItibanyl Produtos Especiais Ltda.社(IPEL社)を買収すると発表した。バイオサイド(工業製品の微生物汚染を防ぐ薬剤)の有効成分と製剤に関する、世界有数のメーカーとしてのポジションを強化するため。

 IPEL社は同国の大手バイオサイドメーカーで、2018年度の売上高は数千万ユーロになる。両社は11月28日付で買収に関する合意書に調印し、買収価格を公表しないことで合意している。事業譲渡は関係各国の独占禁止法規制当局の承認を経て、来年第1四半期までに完了する予定。

 ランクセスの物質保護剤ビジネスユニットは現在、欧州・米国・アジアに製造拠点を持っている。この買収により、グローバルのプレゼンスを強化するだけでなく、現地の製造拠点から南米の顧客にサービスを提供することができるようになる。ランクセスはIPEL社の約100人の従業員と製造設備に加え、研究施設を引き継ぐ。さらに、戦略的に重要な中間体製品への参入機会も得ることになる。

 IPEL社の売上高は、塗料・コーティング業界向けのバイオサイドと特殊化学品が大半を占めている。バイオサイドは微生物による汚染、あるいは微生物が原因となる劣化や腐敗から物質を保護するだけでなく、最終製品の製品寿命を延長し、その機能を維持する。同社の製品ポートフォリオは、水処理のプロセスコントロールにおける保存剤と防カビ剤、消毒剤、洗浄剤向けの有効成分を含んでいる。

 物質保護剤ビジネスユニットの製品群は、抗菌の有効成分や保存剤など非常に幅広い用途で、世界中のあらゆる場所で使われている。同ビジネスユニットは塗料・コーティング、消毒剤、木材保護、建設業界、飲料業界など、さまざまな産業分野の顧客ニーズに応じたソリューションのほか、総合的な技術サービス、規制対応サポート、プロジェクト型の研究・開発サービスも提供している。

ランクセス 南アのクロム鉱山の株式を地元企業に売却

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2019年12月17日

 ランクセスはこのほど、南アフリカ・ルステンブルクのクロム鉱石鉱山の保有株式74%を、クローバー・アロイズに売却すると発表した。クローバー・アロイズは同国のクロム鉱石粒子サプライヤー。両社は11月15日付で売却に関する合意書に調印し、売買価格を公表しないことで合意している。

 株式譲渡は関係各国の独占禁止法規制当局の承認を経て、2020年末までに完了する予定。鉱山の残りの株式26%は、従業員と複数の個人投資家で構成される少数株主のダーレムが引き続き保有する。

 ランクセスは今年8月、すでにクロム化学品事業を、中国の兄弟科技に売却することを発表している。ランクセスによると、同社は近年、特殊化学品の事業ポートフォリオに注力することを明確に掲げ、その戦略を体系的に推進している。このため、クロム化学品事業の売却に続いて、同事業の重要な原料であるクロム鉱石鉱山の保有株式を売却することは、戦略的に理にかなったものになるという。

 鉱山では約500人のスタッフと1000以上の請負業者が従事しており、鉱山から採掘されるクロム鉱石は、フェロクロムや化学業界の原料、半導体用途で使われている。

ランクセスの7-9月期 自動車産業の需要低迷などで減収減益

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2019年11月25日

 ランクセスの2019年12月期第3四半期(7―9月期)連結決算は、売上高が前年同期比微減の17億8100万ユーロ、特別項目を除いたEBITDAは同4%減の2億6700万ユーロ。自動車産業の需要低迷と、クロム鉱石事業の低迷の影響を受けた。

 ただ「安定的な事業ポートフォリオと、為替の好影響(特に米ドル高)によってほぼ相殺することができた」と同社では評価している。1-9月期では、売上高が同微減の54億1300万ユーロ、特別項目を除いたEBITDAは、同1%減の8億2800万ユーロとなっている。

 アドバンスト中間体部門は、売上高が同3%増の5億4900万ユーロ、特別項目を除いたEBITDAは、同2%増の8900万ユーロ。グループ会社で受託製造会社のサルティゴが大きく貢献し、為替も寄与した。

 スペシャリティアディティブス部門の売上高は、前年同期並みの5億300万ユーロ、特別項目を除いたEBITDAは、同4%増の9700万ユーロ。為替とポリマーアディティブスビジネスユニットの好業績で増益となった。

 パフォーマンスケミカルズ部門の売上高は、同6%増の3億5400万ユーロ、特別項目を除いたEBITDAは、同6%増の5600万ユーロ。水処理製品と物質保護製品関連事業が堅調、為替も追い風となった。

 エンジニアリングマテリアルズ部門の売上高は、同10%減の3億5300万ユーロ、特別項目を除いたEBITDAは、同16%減の5900万ユーロ。自動車産業の需要低迷に加え、売上高では原料価格の低下に伴う販売価格の値下げにも影響された。

 第4四半期については、前年同期比で微増になると予想。通期の業績予測は特別項目を除いたEBITDAで、10億~10億5千万ユーロ(前期は10億1600万ユーロ)を見込んでいる。

ランクセス ホイール向け低遊離MDIプレポリマーを発売

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2019年11月13日

 ランクセスはウレタン加硫剤「バイブラキュア2101」で硬化した、新製品「アディプレンLow Free MDI(LFM)C525」を販売する。

 新製品はホイール用途向けに開発した、ポリカプロラクトンがベースの、遊離MDI含有量1%未満のプレポリマー。高い引裂強度や優れた耐疲労性、耐摩耗性など、卓越した性能と優れた動的特性を提供する。

 「バイブラキュア2101」で硬化した新製品は、96ショアA硬度を持つ。また、「バイブラキュア2101」の異なるグレードを使用することで、低硬度のエラストマーも可能だ。

 さまざまな負荷・速度・ホイール形状でテストを行い、ISO業界基準で追跡調査を実施した結果、業界の最も高い性能基準に匹敵することが実証された。優れた動的特性だけでなく、低い転がり抵抗によって省エネも実現する。

 低遊離(LF)イソシアネート技術により、硬化剤の性能を促進し、硬化剤沈殿によってエラストマー内に星形クリスタルを形成する「スターリング」現象を防ぐ。取り扱いが容易なことに加え、加工者に高い安全衛生水準を提供する。

 多様で複雑なホイール用途に向け、異なる硬化剤を混合することで、88~96ショアA硬度を可能にする、他のLF・MDIポリカプロラクトン製品も開発した。最終利用段階でのホイール性能を正確に予測するホイールモデルと合わせ、異なるホイールデザイン、異なる負荷・速度条件で、最適なソリューションを提案することができる。