住友ゴム工業

　住友ゴム工業はこのほど、関西大学と共同でタイヤ内発電技術を開発しタイヤ周辺に搭載するセンサーへの電源供給が可能となったと発表した。この発電デバイス（エナジーハーベスト、環境発電）は、タイヤの内側に取り付け、タイヤの回転による静電気を利用して電力を発生させる技術だ。

　今回、摩擦帯電に関係する構造と材料の最適化で発電電力を上げるとともに、電源制御回路へ充電し外部センサーへ給電・動作させるシステムを開発した。検証テストでは、タイヤ速度50km/hでの発電量は800μW以上で、外部センサーを起動しBLE（Bluetooth Low Energy）の連続通信を確認した。これにより、タイヤセンシングの一番の課題であるセンサーデバイスの電池寿命を解決し、タイヤセンシングの実用化に大きく前進した。

　同社は、CASE/MaaSなどの自動車業界の変革に対応するためのタイヤ技術開発と周辺サービスのコンセプト「スマートタイヤコンセプト」を掲げ、様々な技術開発を行っており、中でもタイヤをセンサーとしたソリューションサービスの提供を推進している。今後も「タイヤがクルマとつながる、人とつながる、社会とつながる」をキーワードに、安全・安心なモビリティ社会実現に向けて同社独自の価値を提供し続ける考えだ。

　住友ゴム工業はこのほど、米国工場の乗用車・ライトトラック用タイヤの生産能力を現在の日産6500本から2023年末までに日産1万2000本に増強することを決定した。投資額は約101億円を計画。増産により、北米市場でのSUV、ライトトラック用タイヤの好調な販売に対応し、あわせて順調に販売を伸ばすトラック・バス用タイヤの生産能力も、約27億円を投じて現在の日産1750本を2024年末までに2300本に増強する。

　新型コロナウイルス感染症の拡大で落ち込んだタイヤの世界需要がコロナ前の水準まで回復するのは、来年以降になると見込まれるが、FALKENブランドの『WILDPEAK（ワイルドピーク）』シリーズを中心とする高機能タイヤで、北米市場での販売を着実に伸ばしている。この好調な販売に対応するため、また米国工場の生産性改善が進んだことから増産投資を決定した。現地生産を強化し販売リードタイムを短縮することで、さらなる拡販につなげていく考えだ。

　さらにタイと宮崎の工場でも既存設備をSUV、ライトトラック用生産設備に置換する。タイ工場では2023年までに日産4150本、宮崎工場では2024年までに日産1600本の生産置換を行い、北米の販売拡大をサポートする。両拠点への総投資額は108億円の計画だ。

　同社は中期計画の柱の1つに高機能商品の開発・増販を掲げており、今回の生産能力増強により、その取り組みを一層加速するとしている。