ENEOSホールディングスとENEOSはこのほど、デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進を目的に、「CDOオフィス」を設置した。
同組織の設置にあたり、グループCDOの安達博治副社長執行役員は、社員に向けたメッセージを発表し、「長期ビジョンの実現に向けDXの取り組みが始まったが、新型コロナウイルスは私たちの生活や働き方の考え方を大きく変える転機となった。世の中がDXを加速させる方向に進み、ビジネスのあり方も今後大きく変わっていくだろう」との見方を示した。
そして「変革の推進期と位置づける第2次中期経営計画では、当社のDXの道筋を示し、多様なデータとデータ分析プラットフォームを活用することで、基盤事業の効率化と画期的な新製品・新サービスの創出に取り組んでいく」と説明。その具体例として、製油所の効率運転や供給・物流の効率化、SSの効率運営をはじめとする基盤事業の効率化、社会ニーズとマッチングによるビジネスモデルの構築、デジタルマーケティングの活用、新素材・触媒開発のスピードアップ・効率化、エネルギープラットフォーム事業への参画などの画期的な新製品・新サービスの創出、などを挙げた。
安達副社長は「これらの取り組みを加速・拡大するためには事業や部門横断で取り組む必要があり、ENEOS新体制発足を機に、CDOオフィスを設置した。この組織では、不確実性が高くチャレンジングなDXの取り組みに各部門がスピード感をもって取り進められるよう支援していく。また、推進委員会等会議体を整備・運営し、リスクや課題に応じて早い段階での必要なサポートを実施するとともに、デジタル人材育成や情報発信による機運醸成を図り、全社一丸となってDXを推進していく」との考えを示した。