帝人 自動車軽量化技術のグローバルプロジェクトに参画

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2020年10月23日

 帝人グループは22日、ドイツ・アーヘン工科大学の関連組織であるAZLアーヘン主催による、自動車などの軽量化に寄与する技術開発のための産学共同のオープンイノベーションプログラム「AZLパートナーネットワーク」に参画すると発表した。

AZLパートナーネットワーク
AZLパートナーネットワーク

 同ネットワークには、現在、各国から約90機関が加盟。熱硬化性・熱可塑性複合成形材料などの高機能材料のエキスパートが集結している。その中で帝人グループは、同ネットワークが今月開始した、EV用のバッテリーボックスの開発・製造に向けた8カ月間のプロジェクトなどに参画する。近未来のモビリティ像として「CASE」が示され、環境負荷低減を目的とした自動車の電動化が進む中、軽量化や多機能化など、自動車を取り巻く環境には大きな変化が予測される。

 帝人は、こうした変化に対応するため、2017年に米国のCSP社を買収して以降、グローバル「ティア1」サプライヤーとして自動車向け複合成形材料事業を展開。また、CSP社のフランス現地法人であるCSPヨーロッパでのSMC(シートモールディングコンパウンド)工場新設、ポルトガルのイナパル社やチェコのベネット社の買収など、複合成形材料事業の拡大を推進しており、昨年には、衝突規制に適合しながら、従来のスチールドアに比べて全体の重量を削減したマルチマテリアルドアモジュールを開発した。

 さらに今年2月には、ドイツに次世代自動車開発に向けた市場開拓と技術調査を担うテイジン・オートモーティブ・センター・ヨーロッパ(TACE)を設立。長年にわたり培ってきた炭素繊維やアラミドなどの高機能素材に関する技術や知見に基づき、新たなアイデアを活用したマルチマテリアルでの提案力強化を図っている。こうした中、同ネットワークの目的が、目指す方向性に合致していることから、プロジェクトに参画することを決定した。

 帝人グループはマルチマテリアルでの部品供給メーカーとして、その地位を一層強固なものにしていく考えだ。

帝人グループ オランダの美術館の「カラフル・ジャパン」に協賛

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2019年9月5日

 帝人グループは、オランダのアムステルダム市立近代美術館で今月7日から開催される「カラフル・ジャパン」展に協賛する。

 同社グループは、企業理念の1つとして「社会とともに成長します」を掲げ、芸術・文化活動などを支援しており、2007年からは同美術館の主要スポンサーとなっている。また、その一環として、周辺地域では「バスタブ(浴槽)」の愛称で親しまれている新館正面とひさしの部分に、同社は世界最大規模の複合材料製パネルを提供した。

 同パネルは、テイジン・アラミド(オランダ・アーネム市)のパラ系アラミド繊維「トワロン」とテイジン・カーボン・ヨーロッパ(ドイツ・ヴッパタール市)の炭素繊維「テナックス」のシートに樹脂をコーティングした複合材料で、パネルの中核素材である変性硬質ポリウレタンフォームを両側から挟む「サンドイッチ構造」となっている。

 強度に優れ、縦方向への熱膨張率が小さいアラミド繊維と炭素繊維を使用することで、樹脂が熱で膨張した際の建造物への影響を最小限に抑えることができ、平坦な表面が維持される。新館には、これを185枚つなげた全長約100m、幅約25mという世界最大規模の複合材料製パネルが使用されている。

 「カラフル・ジャパン」展は、アムステルダム市立近代美術館が所蔵する、1930年代から現在に至るまでの日本人アーティストによる約800点のポスター作品のうち、スポーツ祭典や博覧会の告知ポスターなど266点を厳選した展示会。

 同社グループは、欧州での持株会社をオランダにもち、10年以上にわたりアムステルダム市立近代美術館と関わりのある日本企業として、「カラフル・ジャパン」展の趣旨に賛同し、協賛に至った。

帝人グループ 仏の複合材料展示会に出展し高機能材の用途開拓

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2019年3月8日

 帝人グループは今月12~14日にフランス・パリで開催される「JECワールド2019」に出展する(展示ブース:ホール6、G28とJ28)。同展示会は、世界中に55万名以上の会員をもつ世界最大の複合材料関連団体・JECグループが毎年開催しているもの。今回は、新たに帝人グループに加わったイナパル・プラスティコ社とジーグラー社を含む、同グループの複合成形材料や高機能マテリアルを結集し、さらなる用途開拓を図る。

 イナパル・プラスティコ社は、ポルトガルの自動車向け複合材料成形メーカー。炭素繊維を使用したCF-SMC(熱硬化性樹脂をガラス繊維に含浸させシート状にした成形材料)やPCM(プリプレグ・コンプレッション・モールディング)などの技術をもつ。

 他方、ジーグラー社はドイツに本社を置き、欧州を中心に自動車向け内装材の生産・販売を展開。長年培ってきた不織布の生産・加工技術を応用し、優れた静音性能をもつ吸音材製品を市場投入しており、欧州で高いシェアを誇る。共に昨年夏、帝人グループの100%子会社となった。

 主な出展内容は、複合成形材料では、熱可塑性炭素繊維複合材料(CFRTP)「セリーボ」や超軽量複合成形部材。高機能マテリアルでは、炭素繊維「テナックス」、パラ系アラミド「トワロン」「テクノーラ」、不織布「HACOloft」、高耐熱・高耐衝撃プリプレグなどを予定。構造部材やEV向けバッテリーケースといった自動車関連部品をはじめ、宇宙・航空、船舶、風力発電、建築など、各素材に合わせたさまざまな用途を提案していく。強度に優れるアラミド繊維「トワロン」と炭素繊維「テナックス」を組み合わせた、複合材料で補強したヘリコプター座席なども紹介する。

 

テイジン・アラミド タイヤの技術・素材見本市に出展

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2019年3月1日

 帝人グループでアラミド事業を展開するテイジン・アラミド(オランダ)は、3月5~7日にドイツのハノーバーで開催される、世界最大規模のタイヤ専門見本市「Tire Technology Expo 2019」に出展する(展示ブース:C522)。

 同社のパラ系アラミド繊維「トワロン」は、強度と耐熱性に優れ、多くの大手タイヤメーカーで高性能タイヤの補強材として採用されている。「トワロン」を使用したタイヤは、従来よりも軽量・頑丈で耐久性に優れ、燃費効率の向上や環境負荷の低減が図れる。

 また、高速走行時の安全性も高い。このような有用性をもつ「トワロン」は、乗用車やバイクだけでなく、レーシングカー・オフロード車・航空機など、幅広い種類のタイヤの機能性向上にも貢献しており、今後はモビリティ・ロジスティクス業界へのさらなる寄与が期待されている。

 帝人グループは、注力すべき重点領域の1つに「環境価値ソリューション」を掲げる。軽量化素材による環境性能向上や、循環型社会の実現に貢献していく考えだ。

帝人グループ 蘭社の株式取得でウェアラブルデバイスを強化

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2018年12月6日

 帝人グループは5日、ウェアラブルデバイスの研究開発・デザインを手掛けるオランダのスタートアップ企業、エリタック社(ユトレヒト市)が新たに発行した株式25000株を取得したと発表した。オランダでアラミド繊維事業を展開する、同社グループのテイジン・アラミド(アーネム市)が、11月29日付で取得したもの。

 これにより、エリタックの発行済み株式の20%を持つことになり、同社グループから1名がエリタックの取締役に就任した。今後は、エリタックがこれまで開発してきたウェアラブル技術を駆使するとともに、素材サプライヤーとしての知見を生かし、ファーストレスポンダーへの対応力を一層強化することで、トータル・セーフティ・ソリューション・プロバイダーとしての地位を確立していく。

 帝人グループは、重点領域の1つとして「安心・安全・防災ソリューション」を掲げ、災害対策・社会インフラ整備などの用途に向けた事業展開を通じて、安全性向上を実現するトータル・セーフティ・ソリューション・プロバイダーを目指している。

 一方、エリタックは、消防士・警察官・救急隊員など緊急を要する状況での活動が求められ、強いストレスにさらされるファーストレスポンダー向けに、視覚が遮られても、触覚から脳に伝わる情報を活用できる革新的なウェアラブルナビゲーションシステムを開発している。

 こうした中、テイジン・アラミドは、トータル・セーフティ・ソリューション・プロバイダーを目指す一環として、2017年にエリタックと折半出資による合弁会社、センタス社(ユトレヒト市)を設立。すでにセンタスは、緊急車両向けに、シート座面に搭載された振動モーターから発せられる振動により、ドライバーに進行方向を誘導できる画期的なナビゲーションシステムを実用化。オランダ国内の一部の消防隊で採用が進んでいる。

 帝人グループは、こうした取り組みを通じてエリタックの豊富な発想力や技術開発力、ユーザーの声を反映した製品化能力などを高く評価し、このたび株式を取得することとなった。

帝人グループ 米ハリケーン「フローレンス」被害に支援

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2018年10月25日

 帝人グループは24日、米国東部で9月に発生したハリケーン「フローレンス」による被災者・被災地を支援するため、寄付を行うと発表した。

 サウスカロライナ州にある炭素繊維事業運営会社のテイジン・カーボン・ファイバーズから、同州のNPO「Harvest Hope Food Bank」に義援金として5000ドル、また軽量複合材料製品の生産・販売・技術開発を展開するコンチネンタル・ストラクチュラル・プラスチックスからは、ノースカロライナ州に所在する製造拠点を介して沿岸地域の居住者に洗面用具セットを寄付する。

 同社グループは、北米をグローバル市場展開での重要拠点と位置付け、事業展開などを通じで深い関わりをもっていることもあり、被災者支援と1日も早い被災地復興を願い寄付を行うことにした。