日本ゼオン – ページ 11 – 日刊ケミカルニュース

日本ゼオン　徳山工場で「Jブルークレジット」、地域に貢献

日本ゼオン , 徳山工場（山口県周南市） , ジャパンブルーエコノミー技術研究組合（JBE） , Jブルークレジット , ブルーカーボン・オフセット・クレジット制度 , 取り組みに参画

2023年4月5日

　日本ゼオンはこのほど、徳山工場（山口県周南市）において、ジャパンブルーエコノミー技術研究組合（JBE）が認証・発行する「Jブルークレジット」を活用した「ブルーカーボン・オフセット・クレジット制度」の取り組みに参画したと発表した。

　近年、海洋生態系に

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日本ゼオン　微細藻類光合成プロジェクト、GI事業に採択

日本ゼオン , NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構） , 「MATSURIプロジェクト」（運営：ちとせ研究所） , 光合成によるCO2直接利用を基盤とした日本発グローバル産業構築

2023年3月28日

　日本ゼオンは27日、同社が参画している「MATSURIプロジェクト」（運営：ちとせ研究所）が、NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）のグリーンイノベーション基金事業に提案した「光合成によるCO2直接利用を基盤とした日本発グローバル産業構築」が採択されたと発表した。

藻類ビジネスのフロー（青枠がゼオン関連）

　ちとせ研究所は、

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日本ゼオン　健康経営優良法人に認定、大規模法人で5年連続

日本健康会議 , 認定 , 健康経営優良法人2023（大規模法人部門） , 日本ゼオン , 経済産業省

2023年3月20日

　日本ゼオンはこのほど、経済産業省と日本健康会議により「健康経営優良法人2023（大規模法人部門）」に認定された。

「健康経営優良法人」に認定

　「健康経営優良法人」認定制度は、

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日本ゼオン　トルコ・シリア地震の復興支援、100万円を寄付

日本ゼオン , トルコ・シリア地震

2023年3月7日

　日本ゼオンはこのほど、2月6日に発生した「トルコ・シリア地震」による被災者の救済ならびに被災地の復興に向け、100万円を寄付すると発表した。なお義援金は、迅速で効果的な緊急人道支援活動を目的に、NGO、経済界、政府が共同で設立したジャパン・プラットフォーム（JPF）を通じて行う。

　同社は「被災者の皆様が、1日も早く平穏な生活を取り戻されることを心よりお祈り申し上げます」とコメントしている。

日本ゼオン　人事（2023年2月6日）

日本ゼオン

2023年3月1日

［日本ゼオン・人事］（2月6日）▽ “日本ゼオン　人事（2023年2月6日）” の続きを読む

日本ゼオン　ナノテク大賞を受賞、単層CNTの事業を評価

日本ゼオン , 受賞 , 第22回国際ナノテクノロジー総合展・技術会議（nano tech 2023） , nano tech大賞2023

2023年2月14日

　日本ゼオンはこのほど、「第22回国際ナノテクノロジー総合展・技術会議（nano tech 2023）」において、最高位である「nano tech大賞2023」を受賞したと発表した。同社が大賞を受賞するのは2017年以来2回目となる。

ナノテク大賞を受賞（左：川合知二nano tech実行委員長　右：日本ゼオンCNT事業推進部の上島貢部長

　同賞は、

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日本ゼオン　合成生物学による高機能材料製造の米社に出資

ゼオンベンチャーズ , 米国スタートアップのVisolis社に投資 , 日本ゼオン

2023年2月7日

　日本ゼオンは6日、CVCを運営する米国子会社のゼオンベンチャーズを通じて、カーボンニュートラル（CN）に資する生産技術・製品を開発する米国スタートアップのVisolis社に投資したと発表した。今後、Visolis社と密接に提携し、同社の革新的な生産技術の開発を支援する。

出資する「Visolis社」ロゴ

　Visolis社は

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日本ゼオンの4-12月期　増収減益で通期は下方修正

日本ゼオン , 2023年3月期第3四半期（4-12月期） , 曽根芳之取締役常務執行役員

2023年2月1日

　日本ゼオンは31日、2023年3月期第3四半期（4-12月期）の連結業績を発表した。売上高は前年同期比10％増の2942億円、営業利益24％減の278億円、経常利益21％減の311億円、純利益33％減の183億円の増収減益だった。

　オンライン会見で、曽根芳之取締役常務執行役員は

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日本ゼオン　川崎市の世界的CNプロジェクトへの参画に賛同

川崎工場 , 日本ゼオン , 川崎市 , 日本初 , 参画 , 産業クラスターのネットゼロ移行イニシアティブ , 川崎カーボンニュートラル（CN）コンビナート

2023年1月23日

　日本ゼオンは20日、川崎工場が所在する川崎市が、世界経済フォーラムの主導する「産業クラスターのネットゼロ移行イニシアティブ」に、「川崎カーボンニュートラル（CN）コンビナート」として参画することに賛同したと発表した。なお、川崎市による同イニシアティブへの参画は日本初となる。

　同イニシアティブは、

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日本ゼオン　4月から新中計始動、成長投資を継続

日本ゼオン , 田中公章社長

2023年1月19日

田中社長「社員の意欲に応える舞台づくりに注力」

　日本ゼオンは2030年のビジョン「社会の期待と社員の意欲に応える会社」を掲げ、2021年度から中期経営計画をスタートした。数値目標として、既存事業の磨き上げではROIC9％、新規事業探索では4分野（CASE・MaaS、医療・ライフサイエンス、情報通信、省エネルギー）で売上高600億円増（2019年度比）を目指している。

　現中計（2021～2022年度）は基盤づくりに位置づけ、

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