日本ゼオン 東京タワーのイベントにソーラーカード式ランプなど出展

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2019年11月13日

 日本ゼオンは「東京タワー ウィンターファンタジー~オレンジ・イルミネーション2019~」(1~14日)に、ソーラーカード式ランプをはじめとする各種デバイスの特別展示「LNES JOURNEY in TOKYO TOWER」を行っている=写真

日本ゼオン キャプションなし 東京タワー正面玄関前のオレンジ・イルミネーション横で開催しており、1日に点灯式を行った。同社は、オープンイノベーションプロジェクトとして、湘南T‐SITEなどを舞台に「project LNES」を展開。今回は、「薄さ」と「デザイン」を追求したソーラーカード式ランプをキャンピングトレーラー内に展示している。

 環境にやさしい発電デバイスとして、心安らぐ生命のような揺らぐ明かりが特徴となっている。近代アートとわびさびを融合した「なつかしく新しい未来」の世界観を「オレンジ・イルミネーション」とともに味わえる。

日本ゼオン 「シナジーポリマー」の開発進む

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2019年11月13日

2021年発売目指す、顧客が試作品を評価

 日本ゼオンは2021年の販売開始を目指し、新規S-SBR「シナジーポリマー」の開発を進めている。住友化学とのポリマー変性技術・生産技術を組み合わせたシナジー効果により開発したもので、2種類の試作品を顧客に評価してもらっているところだ。

 一方は低燃費性を、もう一方は耐摩耗性を強化した。このほど開催した決算説明会で、今年度上半期のエラストマー事業のトピックスの1つとして、田中公章社長が紹介した。

 田中社長はまた、「シナジーポリマー」について

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日本ゼオンの4-9月期 高機能事業の売上高・営業収益が過去最高に

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2019年11月1日

 日本ゼオンの2020年3月期第2四半期(4-9月期)連結決算は、売上高が前年同期比3%減の1634億円、営業利益は同17%減の150億円、経常利益は同21%減の160億円、四半期純利益は同21%減の116億円となった。

 31日に開催した決算説明会で、松浦一慶取締役執行役員は減収減益となったことについて「米中貿易摩擦に端を発する世界経済減速の影響を受けた」と説明した。

 セグメント別では、エラストマー素材セグメントの売上高は同8%減の919億円、営業利益は同37%減の60億円。合成ゴムでは、国内販売・輸出・海外子会社ともに世界経済減速の影響を受け、自動車産業向けを含む一般工業用品向けの需要が弱く減収減益となった。松浦取締役は合成ゴムについて、前年同期を100とした場合、汎用ゴムは

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日本ゼオン 医薬用COPの低吸着性について学会で発表

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2019年10月25日

 日本ゼオンは22~23日に、スウェーデンのイェーテボリで開催されたプレフィルドシリンジに関する学術大会で、バイオ医薬品でのプレフィルドシリンジ製剤の安定性について発表した。

日本ゼオン プレシリンジ プレフィルドシリンジとは、感染の危険除去や投与量調整の過誤軽減を主な目的として、薬剤があらかじめ充填された注射器のこと=写真。同社のシクロオレフィンポリマー(COP、製品名「ZEONEX」「ZEONOR」)製シリンジを使うことで、バイオ医薬品製剤の吸着・凝集が抑制されるとの結果が得られており、その研究成果を紹介した。

 同社はユーメディコ、大阪大学の内山進教授との共同研究により、COPをプレフィルドシリンジに使用した場合の、タンパク製剤の吸着と凝集体の発生について研究を進めてきた。

 これまでにタンパク製剤であるAdalimumab「Humira」、Etanercept「Enbrel」、Infliximab「Remicade」を使い、既存材質製とCOP製のプレフィルドシリンジ中のシリンジバレル表面への吸着性・凝集性を比較し、COPが低吸着性・低凝集性であることを報告している。

 さらに今回、同様にタンパク製剤であるAbatacept「Orencia(オレンシア)」のシリンジバレル表面への吸着量と凝集体の発生状況を比較したところ、COP製のプレフィルドシリンジにオレンシアを充填した場合、吸着量と凝集体発生量が、既存材質製に比べ抑制されるという結果が得られた。

 今回の発表では凝集体の発生状況についても報告した。なお、この研究に関連して、今年5月にはFDA(米国食品医薬品局)の下部組織であるバイオテクノロジー製品部でも、プレゼンテーションを行っている。

 抗体医薬品をはじめとしたバイオ医薬品は、医薬品市場で急成長している。ガラス製シリンジを使ったバイオ医薬品の保管では、その主成分であるタンパク質に影響を及ぼし、凝集体の発生が懸念されている。

 一方、COPはガラス製に比べ、タンパクの吸着・凝集が抑制されることが知られており、プレフィルドシリンジをはじめとする、バイオ医薬品に適用される材料として期待されている。同社は今後も独創的技術に根差したソリューションを積極的に提供し、医薬業界の発展に貢献していく。

日本ゼオン 「コーポレートレポート2019」を発行

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2019年10月3日

 日本ゼオンはこのほど、「ゼオングループ コーポレートレポート 2019」(冊子版・Web版)を発行した。

 同社と同社グループでは毎年、ステークホルダーが同社グループのCSRに対する考え方や環境活動のみならず、ゼオンの事業活動全体を俯瞰できる報告書として、冊子版「コーポレートレポート」を発行している。2019年度版では、巻頭に「トピックス」を掲載し、新しい情報へのアクセス性を高めた。

 ハイライトとしてエラストマー素材事業の「Zetpol」と高機能材料事業の「シクロオレフィンポリマー」を紹介。「ZEONの事業戦略」では、「Zetpol」ならびにフィルム事業の〝ビジネスモデルと社会的価値創造の流れ〟の解説に挑戦するとともに、「コーポレートガバナンス」の記載を拡大した。

 さらに、Webサイトでは、「ESGデータ集」に環境・安全・社員に関する取り組みの実績を掲載し、「サイトレポート」では事業所や関連会社でのCSR活動などについて詳細に報告している。

 一方、CSRに対する考え方や環境活動について詳細に理解してもうらため、「CSRレポート」を2017年よりPDFで発行。これは従来、ゼオンのWebサイトに掲載していたCSRの取り組み情報を再構成し、PDF化したものとなる。

 2019年度版「CSRレポート」では、CSRの国際規格「ISO26000」の中核主題に基づいて再構成するとともに、国連グローバル・コンパクトへの署名を踏まえて、よりSDGsの17目標への貢献を意識したものとしている。

日本ゼオン COP能力を増強、光学フィルムなど需要増に対応

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2019年10月1日

 日本ゼオンは30日、水島工場(岡山県倉敷市)での熱可塑性透明樹脂シクロオレフィンポリマー(COP)の生産能力増強を決定したと発表した。

 COPの「ZEONEX」と「ZEONOR」は液晶テレビ・スマートフォン・医療容器などの主要用途で需要が拡大しており、今後さらなる需要増が見込まれている。今回の増強により、年産能力は現行の3万7000tから4万1600tへと拡大する見通し。2020年度中の着工、2021年7月の完工を目指す。

 同社のCOPは、優れた光学的・化学的性質を持ち、光学フィルム、光学レンズから医療・バイオテクノロジーの分野に至るまで幅広く利用され、高い評価を得ている。

 特に、独自で開発した溶融押出法により自社加工している光学フィルム「ZeonorFilm(ゼオノアフィルム)」は、ディスプレイの大型化に伴う市場拡大に合わせ、近年、フィルム生産能力を相次いで増強してきた。

 これに加えて、レンズ・医療用途についても堅調な伸びを示しており、COP全体の需給バランスが逼迫することが予想されていた。今回の増強はそれらの需要増に対応するものとなる。

 同社はこれからも、COPの安定的な供給体制を確保しながら、産業発展に尽くしていく考えだ。

日本ゼオン 大阪事務所を移転、9月24日に営業開始

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2019年9月20日

 日本ゼオンは、大阪事務所を移転し、9月24日より新事務所にて業務を開始する。新事務所の住所は、大阪府大阪市北区梅田3-4-5 毎日新聞ビル。なお、グループ会社であるゼオン化成大阪事務所、東京材料大阪支店、ゼオンメディカル大阪営業所も同ビルへ移転する。いずれも、電話番号とFAX番号の変更はない。

日本ゼオン 人事(9月1日)

2019年9月3日

[日本ゼオン・人事](9月1日)▽新事業開発部長坂本圭▽総合開発センター基盤技術研究所長黒柳健次▽総合開発センター新材料開発研究所長泉水慶太▽総合開発センター加工品開発研究所長岸本琢治。

日本ゼオン 次世代電子部品向け電子線レジストを上市

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2019年8月5日

 日本ゼオンは2日、次世代電子部品向けポジ型電子線レジストの新グレード「ZEP530A」シリーズを上市したと発表した。

 同社は、半導体デバイスの回路パターンをウェハー上に転写する際に使用される保護膜として、かねてより主鎖切断型のポジ型電子線レジスト「ZEP」シリーズを展開し、国内外の顧客に広く採用されている。今回、その既存グレード「ZEP520A」で培ってきた技術をベースに、更なる高解像度を実現した「ZEP530A」シリーズを開発、上市した。

「ZEP530A」シリーズは、優れたドライエッチング耐性を保持しつつ、解像度とプロセスウィンドウを向上させた製品。レジストの薄膜化により、ハーフピッチ(hp)17nmのライン&スペース(L/S)パターンの解像も確認している。また、「ZEP530A」の高解像度を引き出すため、新規現像液「ZED‐N60」も併せて開発・上市した。主な使用用途としては次世代電子部品の製造を想定しており、商用化が見込まれる第5世代移動通信システムへも活用の場が広がることが期待される。

 同社グループは、今後も最新技術を駆使した製品開発を促進し、顧客にとって価値ある製品の提供に努めていく考えだ。