日本ゼオン 新中計策定、26年営利目標580億円

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2023年6月12日

COPと電池材料に積極投資、事業探索にも注力

 日本ゼオンは7日、4年間の新中期経営計画(2023~2026年度)を発表した。

 同社は2021年度に長期ビジョンを策定しており、新中計はビジョン実現に向けた第2フェーズの位置づけとなる。最終年度の

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【化学企業 入社式訓示⑤】日本ゼオン 田中公章社長

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2023年4月10日

 皆さんが無事に社会への第一歩を踏み出すことができたのは、自身の努力だけではなく、ご家族やご親族の支えがあったからこそだ。周囲への感謝の気持ちを忘れずに行動することが、社会の大事な基本であることを心に刻んでもらいたい。

 当社は創業以来一貫して、革新的で特長ある製品や “【化学企業 入社式訓示⑤】日本ゼオン 田中公章社長” の続きを読む

日本ゼオン 4月から新中計始動、成長投資を継続

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2023年1月19日

田中社長「社員の意欲に応える舞台づくりに注力」

 日本ゼオンは2030年のビジョン「社会の期待と社員の意欲に応える会社」を掲げ、2021年度から中期経営計画をスタートした。数値目標として、既存事業の磨き上げではROIC9%、新規事業探索では4分野(CASE・MaaS、医療・ライフサイエンス、情報通信、省エネルギー)で売上高600億円増(2019年度比)を目指している。

 現中計(2021~2022年度)は基盤づくりに位置づけ、

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【化学企業 入社式訓示④】日本ゼオン 田中公章社長

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2022年4月7日

 全員が無事に入社式を迎えられた事を、大変嬉しく思う。新型コロナウイルスは依然として収束しておらず、ウクライナ情勢をはじめとする政治的リスクや原油高など、外部環境は常に変化している。

 このように変化の激しい時代だが、当社では中期経営計画の2年目を迎え、社員一同、改めて2030年のビジョン実現のために取り組んでいる。皆さんが無事に社会への第一歩を踏み出すことができたのは、

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日本ゼオン 30年のビジョン設定、風土改革に注力

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2021年5月7日

3つの全社戦略推進、中計は2年ごとに内容修正

田中公章社長

 日本ゼオンは28日、2030年のビジョンおよび新中期経営計画(2021~2022年度)を発表した。同日にオンライン会見を開催し、田中公章社長は「2030年のありたい姿『社会の期待と社員の意欲に応える会社』の実現に向け、引き続き風土改革に注力する。社員一人ひとりの自律性・自主性が重要になる」と語った。収益目標については

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【化学企業 入社式訓示③】日本ゼオン 田中公章社長

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2021年4月6日

 皆さんが社会への第一歩を無事に踏み出すことができたのは、皆さん自身の日々の努力は勿論のこと、生まれてから今日に至る家族や親族の支えがあったからこそだ。今まで世話になり育てくれた方々への感謝の気持ちを忘れてはいけない。感謝の気持ちは社会の基本なので、忘れないように。

 皆さんには今日から実践してほしい3つのお願いがある。1つ目は「夢をもち続ける」こと。皆さんが宣言した「ゼオンで叶えたい夢」は、若者らしくチャレンジ精神に富んだ素晴らしい夢で、大変頼もしく思う。「夢やありたい姿を真剣に追い求めるとすべてが変わる」ので、夢をもち続け、夢の実現に向け真剣にチャレンジし続けてほしい。

 2つ目は「会社を変える、ゼオンを変える」こと。事業環境は凄まじい勢いで変化し、顧客の真のニーズや価値観は多様化し、的確に把握することが難しくなってきた。仕事のやり方・考え方を大きく変えないと生き残れないという強い危機感がある。新しい価値を生み出す土台として、会社と社員のエンゲージメントを強化し、ダイバーシティ&インクルージョンをより深く浸透させていく。皆さんの力でゼオンを変えてほしい。

 まずは配属先の上司や先輩から仕事を教わるが、ゼロベースで「本当にこの仕事が必要なのか」「こうやったほうがいいのではないか」あるいは「もっと効率的にできるのではないか」などの視点で提案し、ゼオンを変える。そういう気持ちで挑んでもらいたい。

 三つ目は「健康であり続ける」こと。健康は当たり前ではない。朝起きて元気な体で会社に来て、いろいろなことに集中し挑戦して1日が終わることは、会社にとって非常に重要だ。これからも病気にならない、怪我をしないと心に決め、全員が現状より一歩でも健康になるよう鍛錬を重ねて、定年まで元気に仕事をしてほしい。以上、夢をもち続けること、会社を変える・ゼオンを変えるんだということ、健康であり続けること、の3点をお願いする。

 

日本ゼオン 中計最終年、目標未達も風土改革に手応え

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2021年1月19日

田中社長「新中計でも積極投資により事業を拡大」

 日本ゼオンは、現中期経営計画「ZS-20 PhaseⅢ」(2017~2020年度)が最終年度を迎えている。米中対立の長期化により事業環境が変調していることに加え、昨年にはコロナ禍も発生し業績に打撃を与える状況だ。

田中公章社長
田中公章社長

 田中公章社長は「『ZS-20』で目標としていた売上高5000億円の達成は厳しい」としたが、「目標に到達するには不連続な成長が必要だ。従業員の中に『やらされ感』を持たないといった意識改革が見られている」とし、同社が原動力としている風土改革に手応えを示した。

 また、コロナ影響による逆風を受けた上期でも、COP樹脂や光学フィルムなどの高機能材料事業は過去最高の収益となり、エラストマー事業でも特徴のある製品は需要が堅調だった。田中社長は

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日本ゼオンの4-9月期 減収減益も高機能材は増収増益

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2020年11月2日

 日本ゼオンは30日、2021年3月期第2四半期(4-9月期)の連結決算を発表した。売上高は前年同期比16%減の1374億円、営業利益34%減の99億円、経常利益32%減の109億円、純利益29%減の82億円だった。

 同日開催されたオンライン決算会見の中で、松浦一慶取締役執行役員は、「新型コロナ感染拡大と米中緊張状態などの影響で減収減益だった」と総括した。

 セグメント別では、エラストマー素材事業部門は減収減益。合成ゴム関連は自動車・一般工業品用途の回復が遅く、国内・輸出・海外子会社とも低調で減収減益。合成ラテックス関連は医療・衛生用手袋向け販売は堅調だが、化粧品・一般工業品用途などの需要減と価格下落により減収減益。化成品関連は底堅い欧米需要と原料価格下落などで増益となった。

 高機能材料事業部門は増収増益で、四半期ベースで過去最高益。高機能樹脂関連は、特に光学フィルムの中小型向けがスマートフォンの新用途、大型向けが巣ごもり需要と中国市場向けの伸長で増収増益。高機能ケミカル関連はトナーと電池材料は減収減益、化学品と電子材料は増収増益だった。

 なお、通期業績予想については、前回発表の数値を据え置いた。決算会見に併せて、中期経営計画「SZ‐20PhaseⅢ」の進捗報告があった。田中公章社長は「2017年から始まり終盤に入ったが、

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日本ゼオン 中計の進捗、売上目標達成は厳しい状況に

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2020年5月8日

 昨年度は高機能材が最高益、積極的な投資を継続

 日本ゼオンは今年度、中期経営計画「SZ‐20 PhaseⅢ」(2017~2020年度)の最終年度を迎えている。同社は〝ありたい姿〟として連結売上高5000億円以上を掲げてきたが、「PhaseⅢ」では、米中貿易摩擦が深刻化したことに加え、新型コロナウイルス感染拡大により世界経済が混乱するなど、達成は厳しい状況にある。

 先日開催された決算会見では、田中公章社長が中計の進捗などを説明した。田中社長は「今中計期間は想定以上に事業環境が悪化している。昨年度は世界経済減速の影響を受け減収減益となった。ただ、

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