東洋スチレン – ページ 4 – 日刊ケミカルニュース

東洋スチレン　人事（4月1日）

2021年2月26日

［東洋スチレン・人事］（4月1日）▽ダイセル清水健太郎▽営業本部営業第3部長澤木嘉夫。

東洋スチレン　1カ月前倒しでPSの値上げを発表

2021年2月8日

ベンゼンが上昇基調を継続、早期に収益改善図る

　東洋スチレンは4日、ポリスチレン（PS）について、3月1日から「22円/Kg以上」の値上げを発表した。PSの値上げは四半期ごとの実施が通例となっており、次回は4月が改定時期にあたるが、ベンゼンやナフサといった原料価格が大幅に上昇しているため、同社は1カ月の前倒しで値上げを実施し、早期に収益改善を図る考えだ。

　原料価格の指標であるベンゼンACP（アジア契約価格）は昨年、コロナ感染の拡大や原油価格が暴落した影響で、4、5月には300ドル台にまで急落。しかし、その後は回復基調となり、11月までは400ドル台前半で安定的に推移していた。しかし年後半には、OPECプラスの減産幅の縮小や、世界経済の回復への期待が高まったこともあり原油価格が上昇。それに加え、スチレンモノマー（SM）といったベンゼン誘導品の需要が回復基調を強めたこともあり、12月のベンゼンACPは575ドルと11月から115ドルも急騰した。さらに1月は635ドルと60ドル上昇し、2月も25ドル高の660ドルと上値を追う展開が継続している。

　また、もう1つの指標である国産ナフサ価格も、原油高を背景に1-3月期は3万7000~3万8000円/klが見込まれ、10-12月期の3万1300円から5000円以上も上昇する見通しとなっている。通常であれば、これらの要因を踏まえて4月からの値上げとなるが、1、2月のACPは平均値でも、10-12月から160ドルも上昇し、スポットナフサ価格も510ドルを超える水準で推移するなど、PS各社の収益悪化が避けられない状況。安定供給と事業継続を図るためには、早期に価格を是正する必要があり、同社は、異例となる3月からの値上げ実施に踏み切った。

　過去を振り返ると、2017年1-3月期も今回と同様の状況となった。トラブル要因やSM需要の増加によりベンゼン価格が急騰。2月のACPは1000ドルを突破するなど、1、2月の平均値は、10-12月から250ドル以上も上昇した。収益悪化を避けるため、PS各社は2月上旬に、同月下旬からの「33円/kg以上」などの値上げを発表。当時は、PSの需給バランスがタイトであったこともあり、早期にユーザーとの交渉は決着し、価格改定を実施することができた。ただ、2017年のケースでは、4月以降にベンゼンACPが800ドル割れに急落するなど揺り戻しがあったため、一過性の乱高下で落ち着く結果となっている。

　それに対し今回は、世界的なコロナ感染拡大を背景に、石油製品の需要悪化で製油所が稼働調整をしていることに加え、OPECプラスの協調減産により原油価格が強含んでいることが、原料価格の上昇につながっている。足元では、SMなど誘導品需要が弱含み、ベンゼンACPにも頭打ち感がでているものの、今のところ大きく崩れる気配はない。PS各社にとって収益環境が厳しい状況にあることに変わりはなく、今後、PSジャパンとDICの動向が注目される。

東洋スチレン　PS樹脂を値上げ、22円/kg以上で実施

東洋スチレン , ポリスチレン樹脂 , ポリスチレン難燃樹脂

2021年2月5日

　　東洋スチレンは4日、ポリスチレン樹脂とポリスチレン難燃樹脂「トーヨースチロール」を、3月1日出荷分から値上げすることについて、各需要家との交渉に入ったと発表した。値上げ幅は、GPグレード、HIグレード、難燃グレード、特殊グレードともに「22円/kg以上」となる。

　昨今の諸原料の高騰により、主原料であるスチレンモノマー価格が上昇している。同社は継続したコスト低減に取り組んでいるが、これらの価格上昇は自助努力の範囲を超えるものであり、安定供給と事業継続を図るためには、適正な価格体系の維持確立が不可欠と判断し、価格改定の実施を決めた。

ポリスチレン　値上げ交渉本格化、原料高に対応

ポリスチレン , DIC , 値上げ , PSジャパン , 東洋スチレン

2020年9月9日

需要は回復傾向も、コロナ影響で先行き不透明に

　ポリスチレン（PS）メーカー3社の原燃料高に対応した値上げが出揃い、10月1日の実施に向けユーザーとの交渉が本格化している。改定幅は、PSジャパン、DIC、東洋スチレンとも「10円/kg以上」で打ち出した。

　PS価格は、原料ベンゼンACPやナフサ価格、また為替を前提に、四半期ごとに価格の見直しを行う。今年は、昨年後半からの原油価格上昇に連動し、1Q（1-3月期）にACPが上がったことで、4月の価格改定では値上げとなった。

　しかし、新型コロナウイルスの感染が世界中に拡大したことや、OPECなどの協調減産の混乱により原油価格が暴落したことから、2Q（4-6月期）のACPは1Qから345ドル急落。そのため7月の価格改定では40円以上の値下げとなった。ただ原油価格は、5月に協調減産が再開されたことや中国経済の回復などもあり上昇基調を強めた。それに伴いACPも400ドル以上に値を戻し、3Q（7-9月期）は2Qから78.3ドル上昇する結果となった。

　こうした状況を踏まえ、PSメーカー各社は10月からの値上げを発表。ユーザーへの安定供給を行い、再投資可能な事業とするためにも、今回の値上げ交渉を速やかに決着させていく考えだ。

　一方、PSの国内需要は2Qに前年比20％減と大きく落ち込んだ。コロナ禍の影響で川下製品の需要が停滞したことや、7月からのPS価格の下落を前に買い控えの動きが強まったことが背景にある。それを反映し、2Qの在庫月数は2.3ヵ月分と平常時に比べ大きく積み上がっており、適正在庫に戻すために稼働調整を行う動きもあるようだ。

　こうした中、コロナ禍が落ち着いてきたことや7月の値下げ効果もあり、PS需要は回復傾向にある。7月の内需は包装用途や雑貨・産業用途を中心に伸び、3月以来4カ月ぶりに前年比で上回った。また政府も、8月の月例報告で国内景気の判断を「持ち直しの動きが見られる」と発表しており、年末に向けてPS需要の盛り上がりが期待される。

　とはいえ、コロナ禍は未だ収束のめどが立たっていない。感染者が再び増加傾向となれば消費が落ち込む可能性もあり、今後も先行き不透明な状況が続きそうだ。

東洋スチレン　ポリスチレン樹脂を10月1日から値上げ

ポリスチレン樹脂 , ポリスチレン難燃樹脂 , トーヨースチロール , 東洋スチレン

2020年9月7日

　東洋スチレンは4日、ポリスチレン樹脂とポリスチレン難燃樹脂「トーヨースチロール」を、10月1日出荷分から値上げすることについて、需要家との交渉に入ったと発表した。　値上げ幅は、GPグレード、HIグレード、難燃グレードとも「10円/kg以上」。

　昨今の諸原料の高騰により、主原料であるスチレンモノマー価格が上昇している。同社では引き続きコスト低減に取り組んでいるが、これらの価格上昇は自助努力を超えるものであり、安定供給と事業継続を図るためには、適正な価格体系の維持確立が不可欠であると判断し、価格改定の実施を決定した。

東洋スチレン　ケミカルリサイクルの事業化に着手

東洋スチレン , 技術ライセンス契約 , アジリックス社 , ケミカルリサイクル（CR） , 熱分解技術

2020年4月15日

米社とライセンス契約、実証設備建設の検討開始

　大手ポリスチレン（PS）メーカーである東洋スチレン（出資比率：デンカ50％、日鉄ケミカル&マテリアル35％、ダイセル15％）は、地球温暖化や廃棄プラスチックといった環境問題への対応として、バイオPSやリサイクルに取り組んでいる。

　昨年にはバイオ化ニーズの高まりから、PSとポリ乳酸（PLA）をアロイ化した「トーヨーエネライツ」を上市。顧客から高い評価を得ており、引き合いが強まっている状況だ。

　一方、リサイクルではマテリアルリサイクル（MR）に注力。再生品は品質的な課題があるが、バージン品を組み合わせるなど品質向上に取り組んでいる。

　こうした中、昨年10月には環境対策推進室を創設。使用済みPSのケミカルリサイクル（CR）の事業化を検討してきたが、今回、CR事業実証を進めるため、米国アジリックス社（オレゴン州ポートランド）と技術ライセンス契約を締結した。

　PSは熱分解によりスチレンモノマー（SM）に戻る性質を持っているが、アジリックス社の熱分解技術は、PSを高収率でSMに変換することが可能。また、同社は使用済みPSの熱分解SM化設備を商業運転している唯一の存在であり、さらにイネオス社など複数の海外PS/SMメーカーとの連携・合弁事業を進行している。

　東洋スチレンは今後、アジリックス社からの技術導入を受け、親会社であるデンカ千葉工場（千葉県市原市）内に、使用済みPSの熱分解SM化実証設備（年間処理能力：約3000t）建設の具体的検討に着手し、2021年の操業開始を目指す方針だ。

　PSリサイクルのMRでは、使用済みPS食品容器を再び同じ用途（食品接触部）に使用することは品質安全上困難とされてきた。それに対し、使用済みPSをSM（熱分解SM）に戻す今回のCR方式であれば、その課題をクリアできる。

　熱分解SMを原料に使用したリフレッシュPSは、品質安全上も全く問題がなく用途に制限がない。また、ワンウェイ（使い捨て）仕様と比較すると、地球温暖化ガスであるCO2の排出量を、少なくとも半減させる効果も期待できる。この事業化計画を実現し、熱分解SMを使用したリフレッシュPSを製造販売できれば、CRによる真のサーキュラーエコノミー（循環型経済）への第一歩を踏み出せることになる。

　東洋スチレンは、アジリックス社から技術導入するCR設備により、先ずは製造時に発生するポストインダストリアル材料を中心（一部ポストコンシューマー材料含む）とした実証試験操業を行い、PSの優れたリサイクル性を広く一般に認知させる。そのうえで、政府、コンシューマー、関係団体、需要家などの関係先と協同でスケールアップを図り、将来の目標であるポストコンシューマー材料に対象を広げていく考えだ。