東洋スチレン

米社とライセンス契約、実証設備建設の検討開始

　大手ポリスチレン（PS）メーカーである東洋スチレン（出資比率：デンカ50％、日鉄ケミカル&マテリアル35％、ダイセル15％）は、地球温暖化や廃棄プラスチックといった環境問題への対応として、バイオPSやリサイクルに取り組んでいる。

 　昨年にはバイオ化ニーズの高まりから、PSとポリ乳酸（PLA）をアロイ化した「トーヨーエネライツ」を上市。顧客から高い評価を得ており、引き合いが強まっている状況だ。

　一方、リサイクルではマテリアルリサイクル（MR）に注力。再生品は品質的な課題があるが、バージン品を組み合わせるなど品質向上に取り組んでいる。

　こうした中、昨年10月には環境対策推進室を創設。使用済みPSのケミカルリサイクル（CR）の事業化を検討してきたが、今回、CR事業実証を進めるため、米国アジリックス社（オレゴン州ポートランド）と技術ライセンス契約を締結した。

　PSは熱分解によりスチレンモノマー（SM）に戻る性質を持っているが、アジリックス社の熱分解技術は、PSを高収率でSMに変換することが可能。また、同社は使用済みPSの熱分解SM化設備を商業運転している唯一の存在であり、さらにイネオス社など複数の海外PS/SMメーカーとの連携・合弁事業を進行している。

　東洋スチレンは今後、アジリックス社からの技術導入を受け、親会社であるデンカ千葉工場（千葉県市原市）内に、使用済みPSの熱分解SM化実証設備（年間処理能力：約3000t）建設の具体的検討に着手し、2021年の操業開始を目指す方針だ。

　PSリサイクルのMRでは、使用済みPS食品容器を再び同じ用途（食品接触部）に使用することは品質安全上困難とされてきた。それに対し、使用済みPSをSM（熱分解SM）に戻す今回のCR方式であれば、その課題をクリアできる。

　熱分解SMを原料に使用したリフレッシュPSは、品質安全上も全く問題がなく用途に制限がない。また、ワンウェイ（使い捨て）仕様と比較すると、地球温暖化ガスであるCO2の排出量を、少なくとも半減させる効果も期待できる。この事業化計画を実現し、熱分解SMを使用したリフレッシュPSを製造販売できれば、CRによる真のサーキュラーエコノミー（循環型経済）への第一歩を踏み出せることになる。

　東洋スチレンは、アジリックス社から技術導入するCR設備により、先ずは製造時に発生するポストインダストリアル材料を中心（一部ポストコンシューマー材料含む）とした実証試験操業を行い、PSの優れたリサイクル性を広く一般に認知させる。そのうえで、政府、コンシューマー、関係団体、需要家などの関係先と協同でスケールアップを図り、将来の目標であるポストコンシューマー材料に対象を広げていく考えだ。