魚箱減少でMR率低下、出荷は全用途が前年割れ
発泡スチロール協会（JEPSA）は11日、記者発表会を開催し、発泡スチロール（EPS）業界の動向、および協会活動などについて報告した。
2023年（暦年）の使用済みEPSの有効利用率（リサイクル率）は92.0％となり、2022年から
発泡スチロール協会 2023年リサイクル率92.0％
2024年7月16日
発泡スチロール協会（JEPSA）
JEPSA 発泡スチロール箱を利用したスポーツを始動
2023年10月4日
発泡スチロール協会 2022年リサイクル率92.3％
2023年7月20日
発泡スチロール協会 リサイクル率が92.0％に
2022年7月14日
発泡スチロール協会 リサイクル率90.8％に上昇、MRが増加
2021年7月6日
発泡スチロール協会（JEPSA）は1日、2021年記者発表会を開催した。青井郁夫会長（カネカ常務執行役員）は、「コロナ禍の経験から衛生環境に関する関心が高まり、また菅総理の『2050年カーボンニュートラル』宣言、『プラスチックに係る資源循環の促進などに関する法律』が成立するなど一般社会からもプラスチックの環境問題も注目を集めている」とし、 “発泡スチロール協会 リサイクル率90.8％に上昇、MRが増加” の続きを読む
JEPSA リサイクル率89.5％、埋立処理が増加
2020年6月25日
発泡スチロール協会（JEPSA）は24日、2020年記者発表会を開催した。
今年度から就任した青井郁夫会長（カネカ常務執行役員）が挨拶に立ち、「政府から『プラスチック資源循環戦略』と『海洋プラスチックごみ対策アクションプラン』などが公表され、社会からもプラスチックの資源循環が大きく注目されている。また、コロナ禍でオリンピック・パラリンピックが延期になるなど、世界経済に及ぼす影響はリーマンショック以上といわれている。こうした中、発泡スチロール（EPS）の用途の創出・拡大は例年以上に重要な課題だ」との認識を示した。
続いて2019年のEPS業界の概略を説明。昨年の出荷実績は前年比2％減の12万8000tとなった。青井会長は「合計では減少したが、 “JEPSA リサイクル率89.5％、埋立処理が増加” の続きを読む
発泡スチロール協会 リサイクル率90.8％、埋め立て分野は減少
2019年7月4日
発泡スチロール協会（JEPSA）は3日、2019年記者発表会を開催した。酒井幸男会長（JSP社長）は、「残念ながら昨年度のEPSの出荷は、対前年比2％減の13万tとなった。原油高騰による原料高や、燃料・電気料金の値上げなど厳しい状況に置かれている」と総括した。
主要分野である農水産容器分野は前年比3％減となった。水産分野は全国区であるイカの記録的な不漁が続いたこともあり低調だったが、農業分野では天災の影響を受けた地域があったものの農産物容器の出荷は前年を上回り順調だった。
弱電分野は夏の猛暑による白物家電の出荷に加え、4K対応の薄型テレビも伸長したこともあり、前年並みとなった。建材分野は住宅着工件巣が2.3％減少した影響を受け、EPS断熱材の出荷が同2％減、土木分野は同1％減だった。
一方、リサイクルについては、全リサイクル率が90.8％と4年連続で90％台となった。内訳では、マテリアル・リサイクル（MR）が