2019年3月期

　太陽石油が18日に発表した2019年3月期の決算は、売上高が前期比363億円減の6287億円、営業利益は同219億円減の103億円、経常利益は同216億円減の97億円、当期純利益は同132億円減の64億円となった。

　売上高は、四国・山口両事業所で実施した定期整備工事の影響で、生産と販売数量が減少（同140万kl減の786万kl）し減収。堅調に推移した石油製品市況に支えられ、マージンが改善した一方で、秋口からの世界経済の減速懸念などを背景とした石油化学製品の市況低迷により、同社製品のベンゼンやスチレンモノマーのマージンが悪化した結果、減収減益となった。

　クラレが15日に発表した、2019年1-3月期の連結業績によると、売上高は前年同期比5％減の1416億円、営業利益35％減の146億円、経常利益42％減の128億円、純利益60％減の61億円となった。

　部門別で見ると、ビニルアセテートセグメントは売上高4％減の662億円、営業利益31％減の108億円。

　ポバール樹脂は汎用用途の販売量が減少した。光学用ポバールフィルムは、一部生産ラインの操業低下の影響を受け、前年同期並みの出荷となった。また、PVBフィルムは、景気減速の影響を受け、自動車、建築用途ともに販売量が減少。一方、水溶性ポバールフィルムは引き続き販売が拡大した。

　EVOH樹脂「エバール」は、昨年米国工場で発生した事故の影響が長引き、食品包材用途の販売量が減少した。また、自動車生産台数の減少に伴い、自動車ガソリンタンク用途も低調に推移した。

　イソプレンセグメントは、売上高7％減の136億円、営業利益13％減の37億円。イソプレン関連では、昨年まで上昇基調にあった原燃料価格が下落に転じ、熱可塑性エラストマー「セプトン」で中国を中心に需要が縮小し、販売量が減少した。ファインケミカルは堅調に推移した。

　耐熱性ポリアミド樹脂「ジェネスタ」は、原燃料価格の下落が追い風となったが、電気・電子デバイスの需要低迷により、コネクタ用途の出荷が減少した。

　機能材料セグメントは、売上高3％減の305億円、営業利益26％減の11億円。メタクリルの販売量は減少したが、高付加価値化が進んだことに加え、原燃料価格の下落も寄与し、堅調に推移した。

　メディカルは、歯科材料の審美修復関連製品を中心に堅調に推移した。カルゴン・カーボン社では、堅調な需要が継続したが、米国工場で発生したユーティリティ設備の不調による操業低下が響いた。炭素材料は高付加価値製品の販売が拡大した。

　繊維セグメントは、売上高1％減の165億円、営業利益20％増の11億円。

　トレーディングセグメントの売上高は3％減の314億円、営業利益22％減の9億円となった。

　なお、通期連結業績予想は、2月の期初予想から全項目で下方修正した。売上高は期初予想比220億円減の6080億円、営業利益は同95億円減の695億円、経常利益は同100億円減の650億円、純利益は同70億円減の400億円としている。

　出光興産が15日に発表した、2018年度（2019年3月期）の連結業績によると、売上高は前年度比19％増の4兆4251億円、営業利益11％減の1793億円、経常利益25％減の1691億円、純利益50％減の815億円となった。

　業績をセグメントで見ると、石油製品セグメントは売上高22％増の3兆4889億円、営業利益36％減の565億円。原油の輸入価格が上昇したことなどにより増収。製品マージンの改善があったものの、精製用燃料費の増加や在庫評価影響の減少などで減益となった。

　石油化学製品セグメントは、売上高11％増の5554億円、営業利益25％減の318億円。ナフサ価格が上昇し増収。製造用燃料費の増加およびスチレンモノマーなどの市況要因などにより減益となった。

　資源セグメントは、売上高6％増の3080億円、営業利益30％増の871億円。石炭事業では、石炭価格が大幅に上昇した影響などにより増収増益となった。

　その他セグメントは、売上高4％増の728億円、営業利益7％増の78億円となった。

なお、2019年度（2020年3月期）の通期連結業績予想では、売上高6兆7900億円、営業利益2200億円、経常利益2285億円、純利益1600億円を見込んでいる。

　三井化学は15日、2018年度（2019年3月期）の連結業績を発表した。売上高は前年度比12％増の1兆4829億円、営業利益10％減の934億円、経常利益7％減の1030億円、純利益6％増の761億円となった。

　久保雅晴代表取締役副社長は「営業利益は前年度比で約100億円の減益となったが、昨年6月に発生した大阪工場火災の影響、第4四半期の原料価格急落を受けた在庫評価損といった一過性の要因が主なものだった。販売数量面では各セグメントとも、おおむね堅調に推移しており、

　クレハは14日、2018年度（2019年3月期）の連結業績（IFRS）を発表した。売上収益は前年度比1％増の1483億円、営業利益32％増の172億円、税引前利益38％増の174億円、親会社の所有者に帰属する当期利益44％増の139億円。

　同日開催した決算説明会で、小林豊社長は決算について、「前年度と比較して売上が伸びなかった。一方で利益面は、連結決算になってからは最高益となった。営業利益は32％増の172億円と、当初の予想を大きく上回ったが、これは

　東レは14日、2018年度（2019年3月期）の連結業績を発表した。売上高は前年比8％増の2兆3888億円、営業利益10％減の1415億円、経常利益12％減の1345億円、純利益17％減の794億円。

　セグメント別に見ると繊維事業は売上高7％増の9743億円、営業利益1％増の729億円。国内では、自動車関連など産業用途は総じて需要が堅調だったが、衣料用途は天候不順の影響もあり荷動きは低調に推移した。

　海外では、東南アジアなどの一部子会社の業績が低調であったほか、中国経済の減速により、年度後半から自動車関連用途向けなどで需要減速の影響を受けた。また、国内外とも全般的に原料価格上昇の影響を受けた。

　機能化成品事業は売上高8％増の8688億円、営業利益5％減の677億円。樹脂事業は、自動車用途向けに拡販するとともに、原料価格上昇に対する価格転嫁を推進したが、中国経済減速の影響を受けた。

　フィルム事業は、LIB用セパレータフィルムが需要の伸長を背景に出荷を拡大したが、原料価格上昇の影響がポリエステルフィルムなど広範にわたった。

　電子情報材料事業は、スマートフォン市場の需要鈍化の影響を受けた。炭素繊維複合材料事業は売上高21％増の2159億円、営業利益44％減の115億円。航空宇宙用途では、航空機向けサプライチェーンでの在庫調整が完了したことを受け、需要は概ね堅調に推移した。

　一般産業用途では、圧縮天然ガスタンクや風力発電翼などの環境・エネルギー関連向けを中心に、全体として需要が回復傾向となった。一方、原料価格の上昇や競合激化の影響を受けたほか、海外のコンポジット子会社で新規案件立ち上げに伴う費用などが増加した。

　環境・エンジニアリング事業は売上高8％増の2577億円、営業利益8％減の122億円。水処理事業は、国内外で逆浸透膜などの需要が概ね堅調に推移した。国内子会社では、商事子会社の取扱高が増加したが、海外のエンジニアリング子会社において、大型プラント工事案件が終了した影響を受けた。ラ

　ライフサイエンス事業は売上高0.3％減の537億円、営業利益33％減の13億円だった。

　2019年度の通期業績予想については、売上高6％増の2兆5300億円、営業利益13％増の1600億円としている。

　宇部興産は14日、2018年度（2019年3月期）の連結業績を発表した。売上高は前年比5％増の7302億円、営業利益11％減の446億円、経常利益6％減の479億円、純利益3％増の325億円となった。売上高と純利益は過去最高を更新した。

　決算会見において藤井正幸執行役員は、「売上高は原燃料価格上昇に応じた販売価格是正などにより増収、営業利益は “宇部興産の3月期　合成ゴム市況下落や定修などで減益” の続きを読む

　チッソは13日、2018年度（2019年3月期）の連結業績を発表した。売上高は前年同期比3％減の1550億円、営業損失38億円（前年同期比67億円の悪化）、経常損失14億円（同62億円の悪化）、純損失81億円となった。

　JNCの溝部仰起常務執行役員は、「主力製品である液晶材料は、大型パネルの生産調整や部材メーカー間の競争激化に伴う出荷数量の低下や、