DIC オフセット用印刷インキを値上げ、原料高に対応

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2021年8月27日

 DICは25日、子会社であるDICグラフィックスが、オフセット用印刷インキについて10月18日出荷分から値上げすると発表した。対象製品と改定幅は、商業オフ輪インキおよび油性枚葉インキが「50~100円/kg」、UVインキが「100~150円/kg」、新聞インキが「30~100円/kg」となっている。

 主原料である顔料、樹脂、植物油、溶剤、光重合開始剤などは、世界的な景気回復に加え、環境対応による生産コストの上昇や各地で起こる天候不順などが影響し、世界規模で需給バランスが崩れ原料価格が高騰している。さらに容器などの副資材価格や物流コストも上昇し続けている。

 こうした中、DICグラフィックスは、銘柄統合と原料調達の見直しを進めるとともに、営業拠点の縮小や工場の統廃合によるダウンサイジングなどの様々なコストダウン策を実施してきたものの、オフセット用印刷インキの需要減少に加え、昨春からのコロナパンデミックによる需要急減により、自助努力だけでは事業運営が厳しい状況にある。同社は、原料価格や物流コストの上昇分を吸収することは極めて困難なことから、事業継続と安定供給のために、今回の値上げを決定した。

 

DICグラフィックス バイオマスグラビアインキなどの販売を開始

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2021年6月14日

 DICの子会社であるDICグラフィックスがこのほど、耐アルコール性や耐油性に優れた表刷りバイオマスグラビアインキ「グロッサBM」を開発した。さらに、インキに抗菌性を付与する高機能な抗菌ニスを開発し、両製品の販売を開始した。今後は、日本国内での販売を拡大し2025年には販売数量年間1000tを目指す。

 これまで、パンなどの食品包装フィルムに印刷されたインキがテーブルクロスなどに付着するといった事象があり、バターやマーガリンなどの油類や、アルコール除菌剤などのアルコール成分がインキの付着を促す要因の1つと推定し、印刷インキの耐性を高める研究を進めてきた。さらに、コロナ禍以降の生活様式に対応するため、アルコール耐性が高く、耐熱・耐油性にも優れた抗菌ニスの研究も同時に進め、今回、両製品の開発に成功した。

 印刷インキの耐性を大幅に向上させた「グロッサBM」シリーズは、機能面だけでなく環境面に配慮したサステナブルな素材として植物由来の再生可能原料を含有。日本有機資源協会が認定する「バイオマスマーク10%」を取得している。そのため、表刷りバイオマスグラビアインキ「グロッサBM」と高機能な抗菌ニスを組み合わせることで、顧客に「安全・安心」なパッケージ材料の提供が可能になる。

DICグラフィックス インキ・接着剤・塗料などを値上げ

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2021年4月26日

 DICの子会社であるDICグラフィックスは23日、主にパッケージ印刷向けに使用されるグラビア・フレキソインキおよび接着剤や、食品用金属容器などに使用される塗料製品について、5月10日出荷分から値上げすると発表した。

 対象製品と改定幅は、白インキが「40円/kg」、色インキが「60円/kg」、メジュームおよびOPニスが「50円/kg」、接着剤が「50円/kg」、硬化剤が「50~150円/kg」、クリヤーが「30円/kg」、ホワイトコーチングが「40円/kg」、金属インキが「50円/kg」。

 当該製品の原料は、石化原料市況高騰の影響で騰勢に転じている。主原料である樹脂と顔料は、世界市場の急激な回復による需給バランスのひっ迫化などで価格が上昇。また、環境対応費用などの継続的なコストの増加も見られる。さらには、物流業界の慢性的な人手不足や燃料高騰などを背景に、物流費やユーティリティーコスト、金属容器などの副資材コストも上昇の一途にある。

 こうした中、同社は、自助努力を続けてきたが、これらのコスト上昇を吸収するのは極めて困難なことから、今後の安定供給とサービスの維持・向上を図るために、値上げが避けられないと判断した。

 

 

DICグラフィックス 完全子会社DIC機材を吸収合併

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2020年9月2日

 DICのグループ会社であるDICグラフィックスは1日、完全子会社のDIC機材を吸収合併したと発表した。DICグラフィックスを存続会社とし、DIC機材は解散する。

 DICグループは、2019年よりスタートした中期経営計画「DIC111」の中で、グループ一体となった出版・新聞インキ事業の生産体制最適化と経営体制効率化の推進を掲げている。

 DIC機材は1981年に大日本インキ化学工業(DICの旧社名)の100%子会社として設立されて以来、印刷インキや印刷機材の販売で重要な役割を果たしてきた。今回、事業内容が一部重複するDIC機材の指示命令系統をDICグラフィックスと一本化することで、グループ事業運営の効率化とさらなるビジネス発展を図る考えだ。