DICはこのほど、サステナビリティ活動での環境対策の取り組みとして、国内5事業所に合計1.5MWの自家消費用太陽光発電設備の設置が完了したと発表した。
今回の設置は、昨年1月に自家消費用の太陽光発電設備として国内最大級規模の設備（約1.6MW）を設置した鹿島工場（茨城県）に続くもので、設置事業所は館林工場（群馬県）、千葉工場（千葉県）、埼玉工場（埼玉県）、四日市工場（三重県）、総合研究所（千葉県佐倉市）の国内5事業所になる。
館林工場では、今回の導入で最大規模となる約1.3MW分の設備を遊休地に設置し、鹿島工場に次ぐ規模となった。また、他の事業所では設置場所の規模に応じたパネルの配置と、地盤など設置環境に応じた設置工法を採用し、発電効率の向上と安定運用を実現した。
今回の設置により、合計で年間900tの温室効果ガス（CO2）削減効果が見込まれる。
同社は、環境対策として太陽光発電以外にもバイオマス発電、メタンガスボイラー、風力発電などの多種の再生可能エネルギー設備を導入し、各事業所でのエネルギーのベストミックスを追求しながら電力や熱の自家消費を行い、地球温暖化防止につながる対策を本社主導で実施している。
同社グループは、今年1月にスタートした新中期経営計画「DIC111」の中で、サステナビリティ活動の環境対策目標に「2030年度までにCO2排出量を30％削減（2013年比）」を掲げている。
サステナブルな社会の実現に貢献するため、工場から排出するCO2排出量の削減を公約し、今後は国内事業所に加え、国内グループ会社や海外グループ会社を含め、再生可能エネルギー設備の導入を進める。原材料の調達、製品の配送、廃棄などサプライチェーン全体を通じてのCO2排出量の削減に努めていく考えだ。