積水化学工業の住宅カンパニーはこのほど、2018年度の新築戸建て住宅のZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）供給率が、北海道を除き73％となり、自社目標の55％を大幅に上回ったと発表した。
2017年度に鉄骨系商品2階建て商品と3階建て商品で、順次国が定めるZEHの強化外皮基準を標準で満たせるように外皮性能を強化した。これにより、大幅にZEH供給率を伸長させることができた。
鉄骨系商品のZEH対応仕様として、「高断熱アルミ樹脂複合サッシ」を採用したほか、基礎と天井の断熱に寒冷地エリアの断熱仕様を一般地で標準化した。
また、太陽光発電（PV）のパネル1枚当たりの発電効率を向上させ、これまで難しかった小規模住宅の顧客にもZEHの対応範囲を拡大。
さらに、今年1月には木質系商品について、矩形の屋根パターンのみに限られていた片流れ屋根のバリエーションを拡充し、大容量PVの搭載を可能にした。これにより木質系の小規模住宅や積雪地でも、ZEH仕様の提案が可能になった。
同社はZEHの推進だけでなく、大容量のPVと大容量蓄電池を搭載した「エネルギー自給自足型住宅」を推進している。
ZEHは家電や調理の消費エネルギー量を除いたエネルギー収支ゼロを目指しているが、同社のエネルギー自給自足型住宅は、実際の生活で使う消費エネルギー量の全てを含め、エネルギー収支ゼロを目指している。
同社では環境に優しく、経済性と災害時の安心を両立させた住宅をより多くの顧客に提供するため、今後も同住宅の開発・普及に取り組む。
なお、今年度の同住宅の自社目標は、現在の目標値である60％を、20ポイント以上上回ることを目指す。