積水化学工業の住宅カンパニーはこのほど、スマートハイムの災害時の貢献度と実態を調査するため「スマートハイム安心度調査」を実施した結果、スマートハイムのレジリエンス機能が、「減災」にとどまらず、1日も早い生活再建を目指す「縮災」にも貢献していることが判明したと報告した。
同社は、社会課題の解決や盤石な経営基盤の構築を事業の成長力として位置づけることでESG経営を推進。2013年から都市災害研究の第一人者である河田惠昭教授が提唱する「減災指針」を分譲事業「スマートハイムシティ」にも取り入れている。
今回の調査結果として、①スマートハイムの入居者のうち、被災経験があるスマートハイム入居者の91.5％が、「災害時への安心」になっているか、という質問に対して、「非常になっている」「なっている」と回答。また、「近所の友人のスマートフォンの充電をしてあげた」などの回答もみられ、お互いに助け合うことによる「減災」が実践されていることがうかがえた。
また、「（災害時も）ほぼ普通の生活ができた」といった回答もあり、1日も早い生活再建を目指す「縮災」にスマートハイムが貢献していることが分かった。
②今回の調査では被災経験の有無で意識に差があった。被災経験がない入居者にもレジリエンス機能の重要性をより理解するための啓発活動として、河田教授による「縮災」の必要性についての解説動画を用意。9月1日より全国のセキスイハイム展示場にて展開を開始し、スマートハイムのレジリエンス機能のさらなる強化と普及を進めていく。
同社は今後も、スマートハイムのレジリエンス機能の啓発活動に取り組み、より多くのユーザーに安心な暮らしを提供し、社会全体の「縮災」の一助となるよう努めていく考えだ。