第6回「Innovation for Cool Earth Forum（ICEF：アイセフ）」が9、10日に都内のホテルで開催された。同フォーラムは、エネルギー・環境分野のイノベーションにより気候変動問題の解決を図るため、世界の学界・産業界・政府関係者間の議論と協力を促進するための国際的なプラットフォームとなることを目的としている。
今回は｢世界のCO2排出量が減少に転じるためのイノベーションとグリーン・ファイナンス｣をテーマに、ビジネス主導の脱炭素化に向けた技術イノベーションや、企業・消費者を巻き込む社会イノベーションについて議論を行った。
12の本会議・サイドイベント・分科会の中で、2日目に開催された「海上・陸上生態系保護と経済的観点から見たプラスチックの最適活用」の分科会では、三菱ケミカルの関基弘常務執行役員高機能ポリマー部門長や産業技術総合研究所の田原聖隆IDEA（Inventory Database for Environmental Analysis）ラボ長ら6人が出席し、座長である持続性推進機構の安井至理事長（東京大学名誉教授）の司会により、各社の取り組みや研究などを発表した。
関常務執行役員はフードロスや、自動車の軽量化によるCO2排出削減に貢献するプラスチックの必要性に触れつつ「リニアなプラスチックの使用はやめなければならない」として、同社が提案している、分別と回収の徹底、3R、Renewableによる新たな循環の仕組みを説明した。
また、同社が開発した植物由来の生分解性樹脂「BioPBS」にも触れ、こうした「カーボンニュートラルのサイクルを実現できる」製品開発も行っていることを紹介した。
一方、産総研の田原ラボ長はイチゴのトラック輸送による傷み具合を、プラスチック容器のありなしで比較した結果、プラスチック容器を使わないと痛みがひどく、廃棄せざるを得ないことなどを基に、プラスチック問題を考える際には「ライフサイクルアセスメントの観点から、トレードオフを検討しなければならない」と指摘した。
最後に安井座長が出席者に「クラッシックな解決策」である、3RプラスReplaceの有効性について質問し、出席者からこの取り組みが依然として重要であるとの回答を得ていた。