クリーンエネルギー技術に関するG20各国の国立研究機関などのリーダーによる国際会議「RD20」が11日、都内のホテルで開催された。
主催者である産業技術総合研究所の中鉢良治理事長が議長を務め、ドイツ・フラウンホーファー研究機構のライムント・ノイゲバウアー理事長をはじめとする、24機関などのリーダーが参加し、各国が取り組んでいるクリーンエネルギー技術や今後の展望などを発表した。
水素に関連する取り組みでは、水素の製造に関して、主に日本や米国、オーストラリア、中国、韓国、ドイツ、EUなど16カ国・組織は水の電気分解、アルゼンチンやフランス、インドなど6カ国はガス化などによるバイオマスの活用、ブラジルやカナダ、トルコなど6カ国が天然ガスの改質についての研究を発表。
また、水素の貯蔵や輸送に関しては、日本・オーストラリア・ブラジル・フランス・南アフリカ・韓国・メキシコ・米国の8カ国が金属水素化物、このうち、日本・オーストラリア・南アフリカ・韓国・米国の5カ国は、ギ酸やメタノールなどでの貯蔵や輸送の研究についても報告を行った。さらに水素の利用に関しては、日本や米国、ドイツ、EUなど14カ国・組織が燃料電池の研究を紹介した。
一方、CCUS（CO2回収・貯留・利用）では、回収したCO2の利用方法として燃料と化学物質に分けられるが、燃料用途では、オーストラリアはメタンとアンモニア、ジメチルエーテルなど、日本と米国はメタンとアンモニア、ドイツはアンモニアとジエチルメーテルなどでの利用に関して研究を行っていることを紹介。
日本や米国、ドイツ、オーストラリアなど8カ国は、化学物質での利用も研究しているとした。また、日本・イタリア・南アフリカの3カ国が化学ループ燃焼（CLC）と無機化などによる固体でのCO2回収・貯留について報告を行った。
各国・機関の発表に共通していたのは、単独で研究を行うのではなく、テーマを同じくする2カ国あるいは多国間で、共同で研究を行うことの重要性を指摘する意見だった。