世界経済の先行き不透明、環境問題も大きなテーマ
日本の化学産業は米中貿易摩擦の深刻化を背景に中国経済が減速傾向となったことで、厳しい事業環境が続いている。原油・ナフサ価格も不安定な動きを見せ始めており、先行き不透明感が強まってきた。化学メーカー各社はこれまで構造改革に注力し、変動への耐性を高めてきたが、今年はその実力が試される1年となりそうだ。
現在の世界的な潮流を見ると、「CASE」や「5G」など次世代技術の開発が本格化し、新たなビジネスチャンスが生まれている。オープンイノベーションにより研究開発力やマーケティング力を強化し、市場ニーズに対応したソリューションを提供していく必要がある。
こうした中、長期的な視野に立った戦略も重要だ。持続的成長を図るためには、設備の新増設やM&Aといった成長投資がカギとなる。景気が減速する中、経営資源の配分に対する各社の考え方に注目が集まりそうだ。
一方、地球環境問題への貢献も重要課題となっている。企業価値の向上を目指し、ESGやSDGsを経営に組み込む動きも活発化しており、今後さらに環境対応が加速していくと見られる。
このほか、人手不足や設備の老朽化対策、AIなどデジタル技術の導入、人材の確保・育成など、企業体力の底上げも喫緊の課題だ。今回の新年特集号では、業界を代表する首脳の方々に、環境変化への対応や成長戦略の進捗、また今年の展望などを聞いた。