三菱ガス化学 人事(2022年4月1日)

2022年3月11日

[三菱ガス化学・人事](4月1日)▽総務人事部長兼総務人事部QOLイノベーションセンター白河所長青木康根▽機能化学品事業部門事業管理部長石川浩史▽同部門無機化学品事業部長、同部門同事業部機能化学品グループマネージャー花輪博和▽同部門山北工場長堺谷ひさし▽出向MGC Pure Chemicals Taiwan Inc.大戸秀▽機能化学品事業部門無機化学品事業部基礎化学品グループマネージャー山岡大記▽同部門四日市工場第一製造部長澤本眞次郎▽基礎化学品事業部門ライフサイエンス部主管大嶋豊嗣▽研究統括部次世代戦略グループマネージャー大野大典▽知的基盤センター分析グループ主席木村善哉▽同センター技術情報グループマネージャー神原豊▽出向三菱ガス化学トレーディング長谷川浩史▽基礎化学品事業部門ハイパフォーマンスプロダクツ事業部ポリマー材料グループマネージャー高野隆大▽出向KOREA ENGINEERING PLASTICS CO.,LTD.篠原俊一▽出向GPAC(Shanghai)Co.,Ltd.長坂宣彦▽機能化学品事業部門合成樹脂事業部機能製品グループマネージャー柿木修▽同部門合成樹脂事業部シート・フィルム開発グループマネージャー大西猛史▽同部門合成樹脂事業部基礎製品グループマネージャー長島広光▽同部門企画開発部ポリマーソリューショングループマネージャー堀越裕▽同部門同部生活衛生材料グループマネージャー新見健一▽同部門同部新領域材料グループマネージャー田島純▽同部門同部プロセス&インフォマティクスグループマネージャー高橋健一▽基礎化学品事業部門エネルギー資源・環境事業部主席渡辺和憲▽同部門新潟工場第一製造部長兼情報システム部主席宗良樹▽同部門同工場第二製造部長黒瀬英之▽生産技術部長付主席山田純一。

 

帝人 韓国のセパレータ工場、CNに向け取り組みを開始

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2022年3月11日

 帝人は10日、韓国においてLIB用セパレータを製造販売しているグループ会社のテイジン・リエルソート・コリア(TLK)が、カーボンニュートラル(CN)に向けた取り組みとして、今月から工場内に再生可能エネルギー由来の電力を導入するとともに、

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東洋スチレン 人事(2022年3月31日)

2022年3月11日

[東洋スチレン・人事](31日)▽退任(取締役)黒澤和哉▽同(専務執行役員技術本部管掌)篠原一彰(4月1日)▽取締役山門征司▽常務執行役員営業本部長両角忠則▽同役員管理本部長藤沢一秋▽技術本部副本部長兼研究所長金子知宏。

新日本理化 組織改正(2022年4月1日)

2022年3月11日

[新日本理化/組織改正](4月1日)①新事業企画室、CN推進室、DX推進室の新設・三部署を新設し、第12次中期経営計画の実現に向けて更なるスピードアップを目指す▽新事業企画室:「情報・通信」「モビリティ」「ライフサイエンス」の3領域の成長戦略を立案する▽CN推進室:カーボンニュートラルの実現に向けて全社戦略を立案する▽DX推進室:デジタル化による製造・業務の生産性向上を目指す②営業本部の部署統合および名称変更▽オレオケミカル部と可塑剤事業部を統合し営業第一部に改称する▽樹脂原料部を営業第二部に改称する③環境安全品質保証部を新設し、安全推進室および環境品質保証室を設置する。

新日本理化 研究職など執行役員制度改定、職責を明確化

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2022年3月11日

 新日本理化は4月から、研究職の最高位として執行役員と同等に処遇する「エグゼクティブフェロー制度」を新設する。

 具体的な研究開発目標の早期達成と

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BTX 2021年の出荷合計は1000万t台を回復

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2022年3月11日

内需は総じて回復、輸出は中国新設備稼働で減少

 日本芳香族工業会はこのほど、2021年のBTX(ベンゼン・トルエン・キシレン)需要実績、および2022年の需要見通しを発表した。2021年のBTXの実績は、内需が前年比10%増の768万8000t、輸出が同3%減の246万1000tとなり、需要合計は同6%増の1014万9000tと、2年ぶりに1000万t台を回復する結果となった。オンライン会見において、BTX委員会の宮岸信宏委員長(出光興産基礎化学品部次長)は、

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ダウ日本 エラストマー製品値上げ、安定供給を維持

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2022年3月11日

 ダウ日本は10日、エラストマー製品について4月1日納入分から値上げすると発表した。対象製品はポリオレフィンエラストマー「エンゲージ」、EPDM「ノーデル」を含むすべてのエラストマー製品で、改定幅は「35円/kg以上」となっている。

 エラストマー製品は、昨年来の諸原料の調達難、コンテナ不足など国際的サプライチェーンの混乱に伴う海上船賃を中心とした物流費などが高騰する一方で、国内外の需要がおう盛であり製品供給がひっ迫している。海外市況が高騰する中、同社は、供給を維持するため追加的値上げを決定した。

デンカ アルミナ繊維および関連製品値上げ、4月から

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2022年3月11日

 デンカは10日、アルミナ繊維「デンカアルセン」と関連製品「デンカアルフィックス」「デンカキャスト」について4月1日納入分から値上げすると発表した。

 対象製品と改定幅は、「デンカアルセンバルク」が「キロ200円以上」、「デンカアルセンブランケット」「デンカアルセンボード」「デンカアルセンペーパー」「デンカアルセンフェルト」「デンカアルセンフェルトブロック」が「10%以上」、関連製品「デンカアルフィックス」と「デンカキャスト」が「10%以上」となっている。

 アルミナ繊維の世界市場は好調な需要を背景に需給バランスがひっ迫しており、需要に応えられない状況が続いている。同社は、製品の安定供給ならびに事業継続のため、今回、価格改定せざるを得ないと判断した。

東ソー PE樹脂全製品を値上げ、ナフサ高騰に対応

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2022年3月11日

 東ソーは10日、ポリエチレン(PE)樹脂全製品を4月1日納入分から値上げすると発表した。

 対象製品は、低密度PE「ペトロセン」、直鎖状低密度PE「ニポロン‐L」「ニポロン‐Z」、超低密度PE「LUMITAC」、高密度PE「ニポロンハード」「ニポテック」、エチレン酢酸ビニル共重合体「ウルトラセン」、ポリオレフィン系接着性樹脂「メルセン」、高溶融張力PE「TOSOH‐HMS」で、改定幅は「キロ40円以上」となっている。

 PE樹脂の主原料である国産ナフサ価格は、ウクライナ情勢悪化に伴う供給懸念の高まりを背景とした原油価格の上昇に加え、アジア域内の堅調な需要を受けて騰勢を強めており、8万5000円/klを超える水準にまで上昇している。同社は徹底したコスト削減に努めているが、こうした急激なコスト事情の悪化は自助努力のみで吸収することが極めて困難であることから、今後の安定供給を図る上でも価格改定を実施せざるを得ないと判断した。

KHネオケム ブチセル系製品を値上げ、海外市況が高騰

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2022年3月11日

 KHネオケムは9日、ブチセル系製品について、今月22日納入分から値上げすると発表した。対象製品は「ブチセル」「ブチセノール20」「ブチセノール20‐P」「ブチセノール20‐S」で、改定幅はいずれも「30円/kg以上」。

 原燃料価格が上昇し、ブチセル系製品の海外市況が高騰している。同社は、製品の安定供給体制を維持・確保するため、値上げせざるを得ないと判断した。