KHネオケム サステナビリティ調査で2年連続ゴールド

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2021年12月15日

 KHネオケムはこのほど、仏EcoVadis社によるサステナビリティ調査において、2年連続でゴールドメダルを獲得した。

サステナビリティ調査でゴールドメダル

 EcoVadis社は、グローバルサプライチェーンを通じた企業の環境・社会的慣行の改善を目指して2007年に設立された、企業のESGに関する取り組みの評価機関。

 これまでに世界160カ国、200業種におよぶ約7万5000の企業を対象として、「環境」「労働と人権」「倫理」「持続可能な資材調達」の4分野に関する方針・施策・実績について評価を行っており、多くのグローバル企業が、ESGの観点から同評価結果をサプライヤー選定における重要な基準の1つとして参照している。今回の評価においては、「環境」分野で継続して高いスコアを獲得したことに加え、「倫理」分野でのスコアが向上した。

帝人フロンティア アパレル業界の課題解決に向けFFGに参画

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2021年12月15日

 帝人フロンティアはこのほど、アパレル業界が抱える環境負荷などの課題解決を目的とした国際的なイノベーションプラットフォーム「Fashion For Good」(FFG:オランダ・アムステルダム)に、東アジアの企業として初参画したと発表した。

 FFGは、衣料品やその原料の生産・運送時に発生する環境負荷や、使用済み衣料品の廃棄問題、リサイクルの仕組み作りなど、アパレル業界が抱える多くの課題解決に向け2017年に設立。欧州を中心とするアパレルや小売り企業をはじめ、原料・素材メーカー、繊維加工、縫製、物流など様々な業種のスタートアップ企業や研究機関が参画し、環境負荷軽減や世界的なリサイクルのシステム作りを中心とする7つの重要課題に対して、共同で技術開発や仕組み作りなどの課題解決に取り組んでいる。

 帝人フロンティアは今回の参画を機に、長年にわたり蓄積したリサイクル技術を活用し、使用済み衣料品や繊維屑を原料としてプラットフォーム内でケミカルリサイクルされるポリエステルチップの品質評価や、同チップを使用した原糸の製造、品質評価などを実施していく。保有する技術や知見を活用し、より効率的な「繊維to繊維」の仕組み作りを目指すとともに、FFGが設定する他の重要課題の解決に向けても貢献していく考えだ。

 帝人フロンティアは、環境戦略として「THINK ECO」を掲げ、衣料から産業資材まで幅広い用途で、リサイクルをはじめとする地球環境に優しい活動を実践。また、SDGs(持続可能な開発目標)の目標の1つである「持続可能な消費と生産」に対し、廃棄物の削減やリサイクルの推進など、資源の有効活用に資する社会システムの普及に取り組んでいる。今後も国内外での活動を積極的に推進し、地球環境の保全に一層貢献していく。

旭化成 米CESに出展、高付加価値素材と技術を展示

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2021年12月15日

 旭化成グループ(旭化成、旭化成エレクトロニクス、旭化成ホームズ)はこのほど、米国ラスベガスで開催される「CES2022」(2022年1月5~8日)に出展すると発表した。

CESに出展する「AKXY POD」

 CESは世界最大級のエレクトロニクス技術展示会。コンシューマー向けハードウェア、コンテンツ、テクノロジーなどのメーカー、開発者、サプライヤーが一堂に会し、世界のビジネスリーダーや先進的なイノベーターが業界の重要な課題に取り組む。

 旭化成グループは、価値提供注力分野と位置づける「モビリティ」と「ホーム&リビング」分野の知見を活用したNew & Next Normalをテーマとした、11の高付加価値素材と技術を出展、「人にやさしい空間」を提案する。

 モビリティ分野では「人にやさしい快適な車室空間を提供」をテーマに、快適・安全・安心な未来の車室空間を具現化したコンセプトモック「AKXY POD」、カーシート用バイタルセンシングソリューション、アクティブロードノイズキャンセルソリューションなどを展示。

 一方、ホーム&リビング分野では人が安心できる空間を提供」をテーマに、センシング技術とデータプラットフォーム構築を基盤とした新たな暮らしの提案を行う住宅ソリューション、安全で快適な空間をモニターする空気質検知ソリューション、ミリ波レーダーによる空調機器向けバイタルセンシングソリューションなどを展示する。

東洋紡 来年5月に本社移転、創立140周年を機に

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2021年12月15日

来年5月に本社移転を予定する「大阪梅田ツインタワーズ・サウス」

 東洋紡はこのほど、来年に迎える創立140周年を機に本社を移転する、と発表した。新住所は、大阪府大阪市北区梅田一丁目13番1号 大阪梅田ツインタワーズ・サウス(総合受付は32階)。阪神電鉄・大阪梅田駅から徒歩1分、JR・大阪駅から徒歩3分に立地。2022年5月9日の業務開始を予定する。

三井化学 バイオマスナフサ、大阪工場で投入始まる

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2021年12月15日

バイオマスナフサの荷揚げの様子

三井化学は14日、大阪工場(大阪府高石市)にネステ(Neste)社のバイオマスナフサ3000tが到着し、エチレンクラッカーへの投入を開始したと発表した。

社会のカーボンニュートラル(CN)実現に向けたプラスチックの “三井化学 バイオマスナフサ、大阪工場で投入始まる” の続きを読む

昭和電工 人事①(2022年1月4日)

2021年12月15日

[昭和電工・人事①](2022年1月4日)▽理事役レスポンシブルケア部窪田浩二▽同伊勢崎事業所長廣俊孝▽同龍野事業所長丸山和浩▽同生産技術部プロセス・ソリューションセンター長下出哲也▽同同部同センター小野寺俊也▽同デバイスソリューション事業部電子機能材プロジェクトマネージャー、兼出向昭和電工光半導体社長臼田雅彦▽同セラミックス事業部長兼出向昭和電工セラミックス社長飯塚誠▽同総務部長草彅美行▽川崎事業所長田中秀和▽東長原事業所長西村智文▽徳山事業所長斎藤博之▽機能性化学品事業部長足立浩▽塩尻事業所長兼製造部長兼総務部長宮澤宏和▽喜多方事業所長浅川淳▽研究開発部長脇坂安顕▽知的財産部長、昭和電工マテリアルズイノベーション推進本部知的財産戦略センタ長丸山哲也▽融合製品開発研究所長、パワーモジュールインテグレーションセンター長久幸晃二▽経営企画部長、昭和電工マテリアルズ理事経営企画部長仁井裕之▽ブランド・コミュニケーション部長、昭和電工マテリアルズブランド・コミュニケーション部長能美千恵▽サステナビリティ部長兼出向昭和電工マテリアルズサステナビリティ部長松古樹美▽経営管理部長黒木聡▽事業開発部長兼出向昭和電工マテリアルズ事業開発部長三島秀昭。

SEMI 「セミコン・ジャパン」を今日から開催

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2021年12月15日

リアルとオンラインの融合、452社が出展

 マイクロ・ナノエレクトロニクス製造サプライチェーンの国際工業会であるSEMI(米カリフォルニア州)は、15~17日まで東京ビッグサイトおよびオンライン会場で、世界を代表するエレクトロニクス製造サプライチェーンの国際展示会「SEMICON Japan(セミコン・ジャパン)2021 Hybrid」を開催する。今回のテーマは「語ろう、次の世界を。(Forward as One)」。コロナ禍で海外からの出展や参加は困難な状況の中、出展社数は452社に上り、延べ来場者は2万5000人を見込んでいる。

浜島雅彦代表

 14日の記者会見で、SEMIジャパンの浜島雅彦代表は「半導体産業が盛り上がりを見せる中、一大イベントである『セミコン・ジャパン』を2年ぶりにリアルで開催できる。オンラインと併せ、ハイブリッドで楽しんでいただきたい」と抱負を語った。

濱谷正人委員長

 セミコン・ジャパン推進委員会の濱谷正人委員長(ニコン常務執行役員)は「世界において、半導体製造装置と半導体材料の約4割を日本が担っている。日本の装置メーカーや材料メーカーが集う『セミコン・ジャパン』は注目度が高いイベントであり、多くの方の来場を望んでいる。また、次世代を担う学生に半導体業界をアピールし、人材確保につなげていきたい」と述べた。

 オープニングキーノートでは、岸田文雄総理がビデオメッセージで出演、衆議院議員の甘利明氏と経済産業省の商務情報政策局審議官の藤田清太郎氏が

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東亞合成 次亜塩素酸ソーダ値上げ、コスト増に対応

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2021年12月15日

 東亞合成はこのほど、次亜塩素酸ソーダ、「アロンクリン」「ツルクロン」を16日出荷分から値上げすることを決め需要家との交渉に入ると発表した。改定幅は、タンクローリーが「5円/kg以上」、ポリ缶とバッグインボックスが「10円/kg以上」。

 対象製品の国内需要は安定的に推移し、今後も堅調に推移することが想定される一方で、電力料金や輸送費などの上昇に加え、設備老朽化による大型補修や設備更新費用が同社の利益を圧迫している。生産効率化や物流合理化によるコスト削減に注力しているものの、自社のみでの吸収は困難な状況にあることから、適正品質の製品を安定供給していくためには、製品価格の是正が必要であると判断した。

クラレトレーディング ポリエステル長繊維原糸など来月から値上げ

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2021年12月15日

 クラレグループのクラレトレーディングは14日、ポリエステル長繊維「クラベラ」の原糸とテキスタイルの国内外向け製品全般を、2022年1月1日出荷分から値上げする、と発表した。改定幅は現行価格から「5~15%のアップ」。

 原油価格の上昇に伴う主要原材料やユーティリティコストの大幅な上昇に加え、物流費の高騰、設備の維持・更新費用の増加などにより製造コストが引き続き同社の収益を圧迫。自助努力の範囲を超えていることから、採算改善を行い安定供給を維持するために、価格改定の実施を決めた。