石油化学工業協会が20日に発表した8月のMMA（メタクリル酸メチル）の需給実績によると、モノマーの国内出荷は前年同月比4％増の9800t。ポリマーの国内出荷は、
石化協 8月のＭＭＡモノマー国内出荷は9800t
2018年9月21日
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新日鉄住金 「鉄とエコ」考えるＬＣＡ動画を制作・公開
2018年9月21日
新日鉄住金はこのほど、ライフサイクル全体で見たときに、鉄が環境に優しいことを分かりやすく紹介するツールとして、LCA（Life Cycle Assessment）動画「鉄は、人と地球とともに」を制作・公開した。LCAの考え方に加え、鉄の魅力の訴求も目的としている。
動画は、製鉄所を訪れた工場見学者が会場で視聴できるほか、同社ホームページや動画サイトでも公開されている。
内容は小中学生を意識して、ライフサイクル全体で見たときに環境に優しい鉄を、「つくる→つかう→つかいおわる」など、様々な角度から分かりやすく解説。柔らかなタッチのアニメーションと語り口調で、軽快な音楽にも特徴を持たせている。
動画時間は6分20秒。最近では、クルマやビルなどの製品の環境負荷を考慮するときは、鉄などの素材をつくる段階から、製品が寿命を迎えて処理される段階に至るまで、ライフサイクル全体で考えることが重要になっている。
同社は、今後も素材として優位性のあるエコな鉄づくりを通じて、暮らしや産業を支える製品の環境負荷低減に貢献していく。
VEC 8月のPVC総出荷マイナスも秋からの需要増に期待
2018年9月21日
塩ビ工業・環境協会（VEC）がこのほど発表した需給実績によると、8月の塩ビ樹脂（PVC）の総出荷量は前年同月比2％減の12万9500tとなった。国内出荷は2％減とマイナスに転じ7万5800t、輸出は8カ月連続で前年を下回り2％減の5万3700t。共に前年割れし、総出荷量は7カ月連続でマイナスとなった。
国内出荷を用途別で見ると、硬質用が2％増の4万1500ｔ、軟質用が4％減の1万8000t、電線・その他用が7％減の1万6400ｔ。
同日開催の定例会見で、横田浩会長（トクヤマ社長）は「硬質用は、
VEC 月島と越谷で環境イベント、体験型ブースを出展
2018年9月21日
塩ビ工業・環境協会（VEC）は今秋も、東京都中央区と埼玉県越谷市で開催される参加型・体験型の環境イベントに参加する。
VECでは塩ビの正しい理解を深めるとともに、環境学習の一翼を担うため、長年にわたり環境イベントへの取り組みを実施。中央区のイベントには今回が10回目の連続参加となり、越谷のイベントへは2016年から毎年ブースを出展している。
近年は報道などで、国連のSDGs目標や海洋プラスチックといった、持続可能性の追求やごみ問題などが数多く取り上げられ、一般へのエコやプラ問題に対する意識が高まっている。
こうした中、VECの展示ブースでは、親子で楽しめる塩ビ製の工作シート（A4サイズ）を用意。参加者は、担当者が解説する塩ビの魅力や有用性、環境への配慮・貢献度の話を聞きながら、彩色されたカエルやワニといった水辺の生き物を切り抜いて組み立てていく。
VECの関成孝専務理事は「昨年は、30～40年経った塩ビ管が再生できる話や、使用済みテント生地を使ってバッグを作るアップサイクル（付加価値を高めたリユース）の話題など、いろいろと関心をもっていただいた」と振り返り、今回も様々な側面から塩ビの利活用を訴求していきたいとした。
また同イベントについて「環境意識や塩ビというものを理解していただく『いい場』となっている。VECとしてもこのような場を大事にして、続けていきたい」（関専務理事）。親子で「環境について考える」時間を共有するには絶好の機会となるに違いない。
各イベントの実施要項は以下の通り。【第15回 子どもとためす環境まつり】主催：中央区環境保全ネットワーク（電話：03―3536―4488）。開催日時：9月22日、午前10時～午後3時。場所：中央区立月島第二小学校（上履き持参のこと）。【Act Green ECO WEEK 2018】主催：Act Green ECO WEEK実行委員会。開催日：10月19～21日。場所：イオンレイクタウン（越谷市）。※詳細については後日、イオンレイクタウンや越谷市などのウェブサイトで告知される予定。
中外製薬 社会的責任投資指数の構成銘柄に4回目の選定
2018年9月21日
中外製薬はこのほど、社会的責任投資（SRI）の代表的指数「ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・インデックス（DJSI）」のアジア・太平洋版である「DJSIアジアパシフィック」の構成銘柄として、4回目の選定を受けたと発表した。
DJSIは、S&Pダウ・ジョーンズ社（米国）とロベコサム社（スイス）が作成する代表的なSRI指標であり、企業の社会的責任に関心を持つ世界中の投資家にとって重要な投資選択基準の1つとなっている。
DJSI アジアパシフィックは、アジア・オセアニア地域の企業を対象とした指数で、今年度は同地域にある主要企業約600社から、上位150社（うち日本企業75社）が選定された。同社は2014年度からエントリーしており、過去5年間で4回選定されている。
クレハ 人事（9月21日）
2018年9月21日
【訃報】 元東ソー専務取締役 尾崎元信氏
2018年9月21日
【合成ゴム特集】東ソー 豊富なグレードでCRを展開
2018年9月20日
18日のWTI価格
2018年9月20日
東レ PPS樹脂の耐トラッキンググレードが安全規格を取得
2018年9月20日
東レは19日、ポリフェニレンサルファイド（PPS）樹脂「トレリナ」の耐トラッキング性と強度を向上させた新グレード「A660HV」で、国際的な製品安全規格のUL規格で「ランク0（ゼロ）」、IEC規格で耐トラッキング性の最高ランク「材料グループⅠ」を取得したと発表した。
600V以上の耐電圧特性をもつ同製品を、高耐圧化・小型化が進む新エネルギー車の電装部品など、高い耐トラッキング性が求められる用途へ展開する。
PPSは難燃性に優れた素材だが、ナイロンやポリエステルに比べ炭化導電路を形成しやすく、耐トラッキング性が低いことで知られている。
同社はこれまで、トレリナ耐トラッキング性グレードをパワー半導体モジュール用途を中心に販売してきたが、従来の同グレードはフィラーを高充填しているため靱性が低く、強度が不足する傾向にあった。
この問題に対し、同社は複数のポリマーをナノメートルオーダーで分散させることで、優れた特性を発現させることができる「NANOALLOY（ナノアロイ）」技術を用い、PPSに耐トラッキング性ポリマーを微分散することで、難燃性と耐トラッキング性を両立しながら、強度の向上を実現した。
一般的なPPSに比べ、絶縁設計で沿面距離を約半分に縮めることが可能となり、製品の高耐圧化・小型化への貢献が期待される。
同社は今後、同製品を鉄道や太陽光発電に使われるパワー半導体モジュールのハウジング用途に加え、高耐圧化・小型化のニーズが高まる新エネルギー車のパワーコントロールユニットやバッテリー、充電器などへの提案を進めていく考えだ。