三井化学 S&Pグローバル社のESG格付けに選定

, , ,

2023年3月13日

 三井化学はこのほど、世界的な信用格付会社である米S&Pグローバル社による世界有数のサステナビリティ格付け「The Sustainability Yearbook 2023」で、化学業界内で上位15%以上かつ昨年からのスコア上昇幅が最も高い企業として「Industry Mover」に選定された。三井化学の同選定は2020年の初選定に続く2回目。 

2020年に続く2回目の「Industry Mover」に選定

 同社はその選定理由について、

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

日本化学会 第103春季年会、今年は4年ぶり現地開催

, , ,

2023年3月13日

 日本化学会は10日、東京理科大学野田キャンパスで開催される第103春季年会(今月22~25日)の概要について記者会見を開催した。

 井出本康実行委員長(東京理科大学副学長・教授)は、

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

ADEKA プラントベースフード、新宿伊勢丹で提供

, , , ,

2023年3月13日

 ADEKAはこのほど、伊勢丹新宿店本館地下一階で開催されるオンリー・エムアイキャンペーン「進化が止まらない! 注目の次世代フード」(今月15~28日)において、同社のプラントベースフード(PBF)「デリプランツ」シリーズを使用した限定メニューが販売されると発表した。

新宿伊勢丹で販売される「デリプランツ」を使用した限定メニュー

 PBFは、

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

出光興産 フィリピンで屋根設置型太陽光発電事業を開始

, , ,

2023年3月13日

 出光興産はこのほど、フィリピンの冷凍冷蔵倉庫事業者であるFast社との間で電力販売契約(PPA契約)を締結したと発表した。同契約は、出光興産が出資するSkye Energy(シンガポール)の現地法人を通じて行われ、両社にとって、フィリピンで初の自家消費型太陽光発電事業となる。

フィリピンFast社の倉庫

 Fast社は

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

JSR LS事業、売上高1000億円を前倒しで達成

, ,

2023年3月13日

KBIの収益改善に注力、全事業の効率性を拡大

 JSRは10日、ライフサイエンス(LS)事業説明会をオンラインで開催し、同事業を担当するティム・ローリー上席執行役員が説明を行った。

 同社のLS事業は、

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

三井化学 人工肩関節分野の米スタートアップに出資

, , , ,

2023年3月13日

 三井化学は10日、同社コーポレートベンチャーキャピタル(CVC)「321FORCE」を通じ、人工肩関節デバイス・ソフトウェアの開発・販売を行うスタートアップ企業、Shoulder Innovations社(ショルダー・イノベーションズ、米国ミシガン州)への出資を実施したと発表した。 

三井化学は、整形外科領域を成長領域と位置づける。人工肩関節分野のスタートアップに出資した

 ショルダー社は2009年に設立。人工関節の中でも

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

ハイケムなど3者 CO2由来のPX製造・単離に成功

, , , ,

2023年3月13日

 ハイケム、富山大学、千代田化工建設の3者は10日、CO2を原料としたパラキシレン(PX)の製造と単離に成功したと発表した。 

千代田化工・子安リサーチパーク内のパイロットプラント(左)、ハイケムの工業触媒(中央)、初単離したCO2由来パラキシレン(右)

 3者は2022年3月から、千代田化工が

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

クラレ MMAモノマーとMAA値上げ、用役費が上昇

, ,

2023年3月13日

 クラレは10日、メタクリル酸メチル(MMA)モノマーとメタクリル酸(MAA)の国内向け価格を、4月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、いずれも「25円/kg」。

 対象製品については、生産に関わる電力・蒸気などのユーティリティコストが大幅に上昇しており、これらのコスト上昇は、同社の自助努力の範囲を超えるものとなっている。こうした状況下、採算改善を行い、安定供給を維持するために価格改定が必要と判断した。