日本化学会はこのほど、「第1回長倉三郎賞」の受賞者に、北海道大学大学院理学研究院化学部門の前田理教授を選出したと発表した。表彰楯と副賞1000万円が贈呈される。
前田氏は今年度の日本化学会学術賞を受賞するなど、
日本化学会 長倉三郎賞を新設、北大大学院の前田教授が受賞
2022年2月16日
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カネカ 潜熱蓄熱材でマイナス60℃以下の定温輸送実現
2022年2月16日
AGC EUVフォトマスクブランクス、生産能力を倍増
2022年2月16日
東レ トレーサビリティシステム構築、実証実験を開始
2022年2月16日
東レはこのほど、ソラミツ（東京都渋谷区）と協働し、ブロックチェーンを活用したトレーサビリティシステム構築のための実証実験を2022年度中に開始すると発表した。東レの循環型社会に資する技術や製品のサプライチェーン（SC）に、 “東レ トレーサビリティシステム構築、実証実験を開始” の続きを読む
三井化学 バイオマスフェノールを出荷、アジア地区で初
2022年2月16日
昭和電工、長期ビジョンを更新、共創型化学会社へ
2022年2月16日
髙橋社長「統合新会社を世界で戦える会社に転換」
昭和電工は14日、決算会見の中で髙橋秀仁社長が長期ビジョンの進捗を説明した。同社は今年度から新・マネジメント体制に移行するとともに、新・経営理念（パーパス、バリュー）を始動している。
髙橋社長は初めに「共創型化学会社」に向けた方向性として、「グローバルにおける一流の実力を備え、機敏かつ柔軟な行動と意思決定をもって、化学産業内外のステークホルダーや共同体などの志を共にする仲間とよりよい社会を共創していく」との考えを示した。
続いて
日本ポリプロ ポリプロピレンを値上げ、ナフサ高に対応
2022年2月16日
日本ポリプロは15日、ポリプロピレン（PP）全製品について、3月1日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「25円/kg以上」。
新型コロナウイルス感染拡大による世界経済停滞から回復する中、原油の需要は拡大観測が高まっている。一方、ロシアによるウクライナ侵攻への警戒感の高まりやOPECプラスの追加増産見送りもあり、原油価格は高騰を継続。国産ナフサ価格についても、原油価格の上昇に加えタイトな需給状況や円安を背景に、7万円/klの水準まで上昇することが見込まれ、また諸費用や副資材コストも大きく増加している。
こうした中、同社は、徹底したコスト削減に努めているものの、今回のコストの上昇を自助努力のみで吸収することは困難であることから、値上げせざるを得ないと判断した。なお、前提とした国産ナフサ価格が想定を超えて変動する場合には、改定幅を変更する可能性があるとしている。
デンカ 人事（2022年4月1日）
2022年2月16日
［デンカ・人事］（4月1日）▽顧問就任（3月末常務執行役員退任）渡部秀樹▽常務執行役員研究統括（CSO＝Chief Scientific Officer）新事業開発部門長吉野信行▽同役員千葉工場長徳本和家▽同役員コンプライアンス担当（CCO=Chief Compliance Officer）人財戦略担当（CHRO=Chief Human Resource Officer）人財戦略部、経営企画部、コーポレートコミュニケーション部、DCU、DCG担当高橋和男▽執行役員秘書部、総務部、法務部担当浅見清▽同役員新事業開発部門長補佐イノベーションセンター長戸谷英樹▽同役員（新任）DCHA・DSPL・DAPLマネージングダイレクター川村禎生。
旭化成 役員人事（2022年4月1日）
2022年2月16日
日本ポリエチレン PE製品を値上げ、ナフサ高に対応
2022年2月16日
日本ポリエチレンは15日、ポリエチレン（PE）全製品について、3月15日納入分から値上げすると発表した。改定幅は「23円/kg以上」。
コロナ禍からの経済正常化に向けて原油需要が高まる一方、OPECプラスの増産ペースは緩やかで、またウクライナ情勢の緊迫や北米寒波などの要因も重なり、原油価格は大きく上昇している。国産ナフサ価格についても、原油価格の上昇に加えタイトな需給状況や円安を背景に、7万円/klの水準まで上昇することが見込まれ、またユーティリティなどの諸費用も想定を大きく超えて高騰している。
こうした中、同社は、徹底したコスト削減に努めているものの、今回のコストの上昇を自助努力のみで吸収することは困難であることから、値上げせざるを得ないと判断した。