大陽日酸 脱炭素化を目指した球状シリカ製造、共同開発

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2022年2月25日

 大陽日酸とアドマテックスはこのほど、酸素燃焼を用いた粉体溶融・球状化システム「セラメルト」とアンモニア燃焼技術を組み合わせ、将来のカーボンニュートラル化を目指した球状シリカ製造技術を共同開発したと発表した。

 「セラメルト」は

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帝人 リサイクル炭素繊維商業化で富士加飾と業務提携

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2022年2月25日

 帝人は24日、リサイクル炭素繊維の商業化に向けて、富士加飾(兵庫県小野市)と業務提携することで合意したと発表した。

 航空機用途や産業用途、スポーツ用途などで幅広く採用されている炭素繊維強化プラスチック(CFRP)は、

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東亞合成 中計最終年度、積極投資と開発に重点

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2022年2月24日

高付加価値製品、第四のビジネスの柱創出を加速

 東亞合成の今期は、中期経営計画「Stage up for the Future」(2020~22年)の最終年度になる。基本方針に将来を支える「第4の柱」事業の創出や研究開発機能の一層強化などを掲げ、高付加価値製品事業の拡大を図っている。 

髙村社長=2月17日、決算説明会にて

 今月17日に開催した決算説明会で、髙村美己志社長は

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ENEOSとブリヂストン 廃タイヤのCRで共同実証

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2022年2月24日

 ENEOSとブリヂストンはこのほど、「使用済みタイヤ(廃ゴム)からの化学品製造技術の開発」が、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「グリーンイノベーション基金事業」に採択されたと発表した。ブリヂストンが

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ハイケム 生分解性プラを資材展開、日本コパックと提携

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2022年2月24日

 ハイケムは22日、日本コパックとの間で、生分解性樹脂を用いた、ハンガーなどの店舗備品、什器、物流機器の用途開発において戦略的提携基本契約を締結したと発表した。

PLA製のハンガー

 今年4月から施行される「プラスチック資源循環促進法」に先んじて、生分解性プラスチック製のハンガーや衣料用カバー、ショッピングバッグなどのアパレル副資材、EC向け資材の市場開拓をスタートさせ、ワンストップでアパレル各社のサステナブルファッションへのニーズに対応できる体制を構築する。

 プラごみ削減とリサイクル促進を目的とした新法では、使い捨てプラの削減として対象製品に

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三菱ケミカルホールディングス 植物由来の複合材技術をもつ米社に出資

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2022年2月24日

 三菱ケミカルホールディングスは22日、米国シリコンバレーに設立したCVC子会社DEVを通して、木材やプラスチック材に代わる植物由来のカーボンネガティブ複合材「Ekoa」を製造・販売するLingrove(米国カリフォルニア州)に出資したと発表した。

カーボンネガティブ 複合材「Ekoa」

 「Ekoa」は、亜麻などの天然繊維と樹脂の複合材で、 CO2削減に貢献できるカーボンネガティブな素材。成形性や耐久性にも優れており、鉄より高い重量比強度(引張強度を比重で割った値)も実現できる。木材のような

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三井化学など クラッカーのアンモニア専焼化技術実証へ

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2022年2月22日

 三井化学はこのほど、同社を幹事会社とする4社共同の「ナフサ分解炉の高度化技術の開発(テーマ:アンモニア燃料のナフサ分解炉実用化)」が、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「グリーンイノベーション基金事業/CO2等を用いたプラスチック原料製造技術開発」の実証事業に採択されたと発表した。

 同事業では、従来メタンを主成分としていたナフサ分解炉の燃料を

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日本ゼオンなど 循環型の合成ゴム原料開発、NEDO事業に

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2022年2月22日

 日本ゼオンと横浜ゴムは21日、両社が実施する「炭素資源循環型の合成ゴム基幹化学品製造技術の開発」が、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の「グリーンイノベーション(GI)基金事業/CO2等を用いたプラスチック原料製造技術開発」として採択されたと発表した。

 GI基金事業は、「2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする」という国が掲げた目標の達成に向けて、エネルギー・産業部門の構造転換や、大胆な投資によるイノベーションの加速を目指して、経済産業省により設置された制度。この目標に経営課題として取り組む企業等に対し、10年間、研究開発・実証から社会実装までを継続して支援する。

 日本における使用済タイヤの多くは、

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ダウ日本 科学の仕事のやりがい、教育プログラムを実施

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2022年2月21日

 ダウ日本はこのほど、三田国際学園中学校(東京都世田谷区)の生徒に、科学分野での仕事のやりがいや楽しさを伝える教育プログラム「カガクのチカラ」をオンラインで実施した。

「カガクのチカラ」をオンラインで実施

 ダウ日本グループのボランティア社員10人が講師となり、受講を希望した中学2年生の生徒75人を対象に、科学が持続可能な社会を築く上で果たす役割や自身のキャリアについて語る、ワークショップを行った。

 同社は2017年から

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