《化学企業トップ年頭所感》ランクセス 米津潤一社長

,

2024年1月19日

 昨年10月に社長就任以来、初めての挨拶となり光栄だ。

 昨年は、自動車業界など一部産業で需要が回復したが、化学産業では需要が低迷し、中国でも需要回復は見られず、ドイツではエネルギーコストの急増などの過酷な経営環境が続いている。

 ランクセスは「FORWARD!」アクションプランに

このコンテンツを閲覧するにはログインが必要です。お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

《化学企業トップ年頭所感》JX石油開発 中原俊也社長

,

2024年1月18日

 社長就任以来、「先を読む経営」から、「先を読めないことを前提にした経営、事業運営」へのシフトが不可欠であると申し上げてきた。この先を読めない時代において、将来の脱炭素社会を実現すべく、昨年4月末に当社グループの一員となった日本海洋掘削(JDC)とともに二軸経営に邁進していく。

 ベトナムでのプロジェクトは、

このコンテンツを閲覧するにはログインが必要です。お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

《化学企業トップ年頭所感》塩ビ工業・環境協会(VEC)桒田守会長

,

2024年1月16日

 昨年の塩ビ樹脂の生産と出荷は、前半低調に推移したが、夏場以降に輸出が前年を超え、暦年で約150万t超となる見込みだ。一方、世界経済の不透明感は払拭されておらず、日本経済も物価高による個人消費への影響など年後半には減速感が出てきた。

 こうした中、塩ビ関連では、

このコンテンツを閲覧するにはログインが必要です。お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

《化学企業トップ年頭所感》ADEKA 城詰秀尊社長

,

2024年1月16日

 2024年4月からADEKAグループの新中計がスタートする。2030年のありたい姿「ADEKA VISION 2030」の実現に向けて、社会的課題の解決に貢献する製品の創出による社会価値と、利益の最大化による経済価値の双方を追求する。

 世界がサステナブル社会の実現へと向かう中、社会的課題やニーズをいち早く顧客と共有し、ADEKAしか成し得ない価値ある「素財=SOZAI」を創り出し重要市場に提供する。

 グループの一人ひとりが誇りと責任をもち、グループとしての一体感を高めて新中計を推進させる。

《化学企業トップ年頭所感》三洋化成工業 樋口章憲社長

,

2024年1月16日

 三洋化成グループの経営方針のありたい姿「全従業員が誇りをもち、働きがいを感じるグローバルでユニークな高収益企業に成長する」の実現を目指し、昨年、新たに「中期経営計画2025」を策定した。外部環境の

このコンテンツを閲覧するにはログインが必要です。お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

《化学企業トップ年頭所感》日本プラスチック工業連盟 岩田圭一会長

,

2024年1月15日

 プラスチック業界では、INC(プラスチック汚染に関する法的拘束力のある国際条約の策定に向けた政府間交渉委員会)の動向が気にかかる。一部にはプラスチックの生産や使用に世界一律の規制をかけるべき、との主張が出ており、果たしてそれが世界にとって本当に良い結論なのか、疑問を感じざるを得ない議論になっている。

 当連盟としては、政府や関係業界団体・企業と連携を取りながら、問題の核心は

このコンテンツを閲覧するにはログインが必要です。お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

《化学企業トップ年頭所感》DIC 池田尚志社長

,

2024年1月15日

 今年1月より新たな経営体制が始動した。長期経営計画「DIC Vision 2030」の基本方針を継承しつつ、現下の情勢を踏まえ、目標と方法論を具体的に提示することで難局の打開に注力する。2023年は前例のない厳しい年となった。外部要因の影響が大きいとはいえ、見通しの甘さ、対策の遅れなど、我々自身の対応を振り返る必要がある。

 この状況下、極めて重要な2024年度計画を遂行するにあたり留意点を

このコンテンツを閲覧するにはログインが必要です。お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

《化学企業トップ年頭所感》デンカ 今井俊夫社長

,

2024年1月15日

 昨年は、国内では個人消費や設備投資が上向くなど景気は回復しつつあるが、イスラエル・パレスチナやロシア・ウクライナ問題、中国の個人消費や輸出の低迷、欧米の物価高や金融引き締めに加え、世界的な気候変動による自然災害の頻発など、世界経済は不確実性の高い状況が続いている。

 昨年は新しいビジョンと

このコンテンツを閲覧するにはログインが必要です。お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

《化学企業トップ年頭所感》石油化学工業協会 岩田圭一会長

,

2024年1月12日

 昨年は、石油化学産業にとって多くの困難が続いた。世界経済全般が低迷した。インフレと高金利政策が景気を冷やし、米中対立、ウクライナ紛争、パレスチナでの武力衝突などの地政学的リスクが高まり、先行きの不透明感が出た。そして中国経済の停滞と円安・物価高に伴う内需の低迷だ。これら内外要因で、エチレンの実質稼働率は2022年8月以来16ヵ月連続で90%割れの状況だ。

 一方、国内経済は

このコンテンツを閲覧するにはログインが必要です。お願い . あなたは会員ですか ? 会員について