株式会社科学企画出版社
2019年12月9日
石炭動向を中心に説明、341人参加で盛況
出光興産は5日、都内で「第16回アポロエナジーミーティング」を開催し、149社341人の関係者が参加した。同ミーティングは、電力、鉄鋼、化学といった同社の取引先に、石油・石炭をはじめとした主要エネルギーの需給・価格動向などの説明を行うもの。16回目となる今回は、石炭事業の動向をメインに発表が行われた。
開会の挨拶に立った石炭事業部の児玉秀文部長は「近年、SDGsへの貢献からCO2削減の動きが強まっている。化石燃料である石炭は第1のターゲットにされており、企業の中には、権益を売却したり、撤退したりする動きも出てきている。しかし
2019年12月6日
帝人フロンティアは2021春夏スポーツウエア素材として、新質感や撥水ストレッチなどニュープロモート素材を中心に、多様な快適機能を搭載した製品を提案。3、4日に都内で開催した展示会で披露した。
ニュープロモート素材として紹介したのは「アスティ」「レクタスST（仮称）」「シャドウリップ」など。「アスティ」は昨年発表したもので、ランダムな糸構造の「新スパン調リサイクルポリエステル複合加工糸」により、快適機能と上質なコットン調の質感・肌触りの良さを兼ね備える。快適機能としては、
2019年12月6日
［昭和電工関連・人事］（2020年1月6日）【昭和電工ガスプロダクツ】▽退任（社長）、昭和電工執行役員西村浩一▽社長平倉一夫【昭和特殊氣體股份有限公司】▽退任（総経理）、昭和電工セラミックス事業部第一営業部高橋直也▽総経理丸橋明【昭和電工セラミックス】▽退任（社長）、昭和電工理事生産技術部プロセス・ソリューションセンター長大王宏▽社長、昭和電工理事セラミックス事業部長大久保卓也【昭和電工鋁業（南通）有限公司】▽退任（総経理）、出向昭和電工堺アルミ宇藤成雄▽総経理松原弘道【昭和電工パッケージング】▽退任（社長）、昭和電工理事役電子機能材事業部長臼田雅彦▽社長、昭和電工理事役先端電池材料事業部長辻勝行【昭和電工管理（上海）有限公司】▽退任（総経理）、昭和電工戦略企画部嘱託渋谷昌夫▽総経理小川順【昭和電工ヨーロッパ】▽退任（社長）、昭和電工理事役アルミ機能部材事業部長松岡清文▽社長小塚隆司。
2019年12月6日
［昭和電工・人事］（2020年1月6日）▽昭和電工パッケージング社長、理事役先端電池材料事業部長辻勝行▽理事役アルミ圧延品事業部長細井隆広▽アルミ機能部材事業部長、理事役松岡清文▽理事役電子機能材事業部長兼営業部長臼田雅彦▽伊勢崎事業所製造部長、理事役伊勢崎事業所長丸山和浩▽解兼龍野事業所製造部長、理事役同事業所長下出哲也▽SPS改革推進部長、理事役西原孝人▽出向昭和電工アルミ販売取締役御所名健司▽塩尻事業所長、理事役小野寺俊也▽理事役小山事業所長木田健司▽理事役、研究開発部長飯塚誠▽同、CSR・総務部長草彅美行▽同、人事部長大神敬崇▽同、情報システム部長柴田英樹▽同、購買・SCM部長原聡▽同、融合製品開発研究所分析物性センター長竹下聡一郎▽同、出向昭和電工アメリカ社長洞山正雄▽レスポンシブルケア部品質保証室高橋行彦▽横浜事業所長宮村亮▽生産技術部長馬場研一▽エネルギー・電力部長吉賀伸夫▽財務・経理部長平井謙司▽大分コンビナート製造部長渡辺恭一▽同コンビナート環境安全・品質保証統括部長木村真▽川崎事業所企画統括部長小長谷武史▽基礎化学品事業部化成品部長山口立太▽川崎事業所千鳥製造部長渋谷一能▽同事業所扇町第1製造部長豊増康昭▽同事業所扇町第2製造部長田中秀和▽同事業所大川製造部長西川徹▽レスポンシブルケア部環境安全室若月正明▽川崎事業所環境安全部長松永光生▽龍野事業所製造部長光永豊▽カーボン事業部グローバル統括部長島圖良和▽小山事業所生産・技術統括部長佐藤聡之▽デバイスソリューション事業部技術開発統括部長福島正人▽営業部長、同事業部兼生産・技術統括部真壁保志▽レスポンシブルケア部化学品管理・評価センター長米田正。
2019年12月6日
2019年12月6日
2019年12月6日
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は、水素利活用推進の気運が世界的に高まる中、日本が引き続きこの分野でのリーダーシップを発揮し続けるため、様々な技術開発プロジェクトを推進している。
その中で来たる2020年には、世界初の国際間水素サプライチェーンプロジェクトの実証試験が始動し、世界最大級のPower to Gasプロジェクトの研究施設「福島水素エネルギー研究フィールド（FH2R）」（福島県浪江町）が試験運転を開始する。
次世代電池・水素部の大平英二統括研究員が「水素プロジェクトにとって節目の年となる」と語るように、
2019年12月6日
積水化学工業はこのほど、子会社となった「AIM（エーアイエム）エアロスペース社」の社名を「SEKISUI AEROSPACE（セキスイ エアロスペース）」に変更したと発表した。
同社グループはセキスイ エアロスペースとのマーケティングや販売、研究開発におけるシナジー創出により、成長領域として位置づける自動車や航空機などの「モビリティ材料領域」の業容拡大を加速していく。
セキスイ エアロスペースは、30年以上にわたり、航空機とエンジン市場に幅広いソリューションを提供する革新的なアプローチを行ってきた複合材メーカー。北米の航空産業向けでは、先進的な熱可塑性樹脂複合材とインテリジェントオートメーションの実現をリードしている。
また、グローバルな航空産業向けの先進的な二次構造材やシステム、エンジン部品、熱可塑性樹脂複合材の設計および製造を行うリーディングカンパニーで、顧客に最適なコスト・品質・納期で製品を製造する総合的な能力を持っている。
積水化学の高機能プラスチックスカンパニーの清水郁輔プレジデントは「セキスイ エアロスペースが有する炭素繊維複合材成型や航空機の安全性に関する高い知見と、当社グループの自動車向け樹脂加工製品に関する技術やグローバル拠点網などあらゆるリソースとのFusion「融合」により、モビリティ材料領域での業容拡大を加速し、変革期にあるモビリティ産業の発展とSDGsに貢献していく」とコメント。
航空産業で複合材部品の需要が拡大する中、業界を先駆ける先進的な製品を今後も提供していく方針だ。
2019年12月6日
旭化成は5日、医薬品の賦形剤や食品の安定剤に使用される結晶セルロース「セオラス」と「セルフィア」が、インドネシアのハラール認証機関であるインドネシア・ウラマー評議会の食料・薬品・化粧品研究所（MUI）からハラール認証を取得したと発表した。
ハラール認証は、一般的にはイスラム教徒に対する製品の宗教的な安全性を保証する認証で、主に製品への豚や豚由来物質の混入がないことを保証するもの。同社がハラール認証を取得したMUIは、ムスリム人口が多いインドネシアの認証機関であり、主要各国のハラール認証機関と相互認証・協力を行っているため、グローバルに通用する認証となっている。
同社によれば、近年のイスラム圏での人口増加や市場拡大、ハラール認証規制の厳重化の動きなどを受け、ハラール認証への顧客ニーズが高まっているという。こうした中、同社では認証取得にあたり、製品のハラール性を確保するための品質管理システムを新たに構築し、工場全体の取り組みとして推進した。さらに、イスラム教とハラールについての理解を深めるための教育を、社内外関係者に実施した。
2019年12月5日
関西学院大学理工学部と大阪大学の共同研究チームは、有機物を電極材料として用いたリチウムイオン電池（LIB）で、2種類の有機分子を混ぜ合わせた電極材料の特性が、それぞれの分子を単一で用いた場合に比べて劇的に向上することを見出だした。
LIBは、圧倒的に高いエネルギー密度を示すことからスマートフォンなどの各種デバイスに広く使われているが、一般的に正極材料にはコバルトなどの希少金属を用いた材料が使われているため、より安価な有機物を用いた電極材料が広く探索されており、現在、数多くの有機材料が正極材料の候補として検討されている。
今回、関学大の田中大輔准教授と吉川浩史准教授の研究チームは、LIBの電極材料として、中心に正の電荷をもつ円盤状の有機分子と、負の電荷をもつ円盤状の有機分子2種類の有機分子を混ぜ合わせた電荷移動錯体と呼ばれる材料を開発。その特性が単一の有機分子と比較すると劇的に向上することを発見した。これは、有機分子が集積した結晶の中に、リチウムイオンが拡散する通路ができたためと考えられている。
単一の有機分子を用いた場合は、分子同士の電荷が反発して密に詰まった構造をとることが知られているが、同研究では、異なる符号の電荷をもった分子を1対1で混ぜることで、2種類の円盤状分子が交互に積み上がった筒状の構造を形成し、筒と筒の隙間にさまざまな分子を取り込むことができるようになることを明らかにした。
さらに、電荷移動錯体がもつこの隙間を利用することで、高速でリチウムイオンが出入りする高い容量をもった電極材料を開発することに成功。正負の電荷間の強い相互作用により、この電荷移動錯体の電解液への溶解が抑制されていることも確認した。大阪大の北河康隆准教授との計算機を用いた共同研究では、この相互作用のエネルギーを見積もることにも成功している。
異なる電荷をもつ2種類の分子を混ぜるという同手法は、さまざまな有機分子の組み合わせで応用できるため、これまで高い特性を示さなかった有機分子が本来もっている特性を最大限引き出すことを可能とする新しい手法になるものと期待される。
一方で、そのような有機分子の組み合わせの数は膨大なものになるため、今後は、膨大な数の候補物質を効率的に探索するために、現在発展が著しい人工知能を活用したマテリアルズ・インフォマティクス（MI）の手法を利用した効率的な材料の開発が期待される。