旭化成の3月期 売上高・営業利益とも過去最高を更新

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2019年5月13日

 旭化成は10日、2018年度(2019年3月期)の連結業績を発表した。売上高は前年度比6%増の2兆1704億円、営業利益6%増の2096億円、経常利益4%増の2200億円、純利益13%減の1475億円となった。

 決算会見で柴田豊取締役兼副社長執行役員は、「マテリアル領域において、昨年後半から市況悪化や需要減速のため2月に業績を下方修正したが、第4四半期に

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JSR GEヘルスケアと整形外科領域での協業に合意

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2019年5月10日

 JSRはこのほど、GEヘルスケア・ジャパン(GEヘルスケア)と、整形外科領域におけるデジタルプラットフォーム構築と新規サービス立ち上げに向けたパートナーシップを開始することに合意したと発表した。

 この合意に基づき、両社で医療の効率化と個別化医療の促進を目的としたソリューションの開発に加え、一人ひとりにあったより質の高い医療をより効率的に提供していくという「プレシジョン・ヘルス」の実現を目指していく。

 今回の合意に至った背景には、ライフサイエンス領域での新たな価値創造活動の一環として、個別化医療の実現へ向け、「材料技術とデジタル技術との融合」を通じた研究開発とその社会実装をグループ全体で推進するJSRと、より患者一人ひとりにあった包括的なケアをより効率的に提供していく「プレシジョン・ヘルス」の実現を目指し、日本の医療における課題である健康寿命の延伸に取り組むGEヘルスケアの方針が一致したことがある。

 協業においては、GEヘルスケアのクラウド型画像管理プラットフォームやGE独自の新しいデジタルブランドである「Edison」上のAIなどの技術を活用し、JSRのグループ会社レキシーの3D手術シミュレーションソフトウェア「Zed Viewシリーズ」などの技術を組み合わせた、新しいサービス開発を目指す。

 将来的には、双方の3Dプリンティング技術につなげることで、患者一人ひとりに合った医療をより効率的に提供するサービスおよびビジネスモデルの構築を共に目指す。

 これにより、医療機関とサービスを提供する企業の間でのみならず、医療に携わるすべてのステークホルダーを含めた全体最適の視点から、よりコスト効率のよい医療提供につながることが期待される。

 今回のパートナーシップを通じ、JSRとGEヘルスケアのそれぞれの強みを活かしつつ、整形外科領域における医療提供側のより良いプラットフォームを構築し、医療提供者のアウトカムと患者のQOL向上、ひいてはプレシジョン・ヘルスの実現による健康寿命の延伸を目指していく。

日鉄ケミカル&マテリアルの3月期 ROS10%超に

2019年5月10日

 日鉄ケミカル&マテリアルは9日、2018年度(2019年3月期)の連結業績を発表した。なお、IFRSを適用しており、経常利益が事業利益に変更されている。

 売上高は前年度比463億円増の2471億円、営業利益74億円増の235億円、事業利益251億円(前年:経常利益153億円)、純利益131億円増の224億円と大幅な増収増益となった。ROS(売上高利益率)は、10.2%と前期比2.6ポイント上昇している。

 セグメント別で見ると、コールケミカル事業では、主力商品であるニードルコークスが引き続き黒鉛電極向け需要が好調に推移し、国内外の市況も高水準を維持した。

 化学品事業では、スチレンモノマーの価格が原油価格の下落や需給の弱含みから一時低下したが、現在は回復基調となっている。

 機能材料分野では、スマートフォン向け材料や半導体関連材料の販売において一部陰りが見えたものの、液晶ディスプレイ用レジスト材料、有機EL材料、金属箔は安定して売上を確保した。

 複合材料分野では、補修・補強用途を中心に土木・建築分野向け炭素繊維複合材料の販売が伸長し、過去最高の売上高となった。

東洋紡の3月期 売上増も原燃料・火災事故要因で減益に

2019年5月10日

 東洋紡は9日、2018年度業績(2019年3月期)の連結業績を発表した。売上高は前年度比2%増の3367億円、営業利益9%減の217億円、経常利益13%減の178億円となった。

 同日に都内で行われた決算説明会で斧泰三経理部長は、増収増益の決算を振り返りプラス要因に「成長ドライバーの『コスモシャインSRF』やセラミックコンデンサ用離型フィルムが予想以上に好調だった」ことを挙げ、マイナス要因は主に

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ダイセルの3月期 販売増などで売上過去最高も減益に

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2019年5月10日

 ダイセルの2019年3月期の連結決算は、売上高が前期比微増の4649億円、営業利益は同13%減の512億円、経常利益は同13%減の534億円、純利益は同5%減の353億円。

 有機合成や合成樹脂の販売数量増、販売価格改定などで売上高は過去最高となったが、原燃料価格上昇やたばこフィルター用トウの市況軟化、自動車エアバッグ用インフレータの販売品種構成の変化、研究開発費の増加などにより、営業減益となった。

 セグメント別では、

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東ソーの3月期 原燃料価格上昇など交易条件悪化で減益

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2019年5月10日

 東ソーは9日、2018年度(2019年3月期)の連結業績を発表した。売上高は前年度比5%増の8615億円、営業利益19%減の1057億円、経常利益15%減の1130億円、純利益12%減の781億円。

 決算会見において米澤啓執行役員は、「売上高は、原燃料価格の上昇に伴う石油化学製品の価格上昇や海外製品市況の上昇などにより増収となり、営業利益は、原燃料価格の上昇によりウレタン原料や塩ビ樹脂の交易条件が悪化し減益となった。売上高は

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帝人の3月期 アラミド繊維好調も減益に

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2019年5月10日

 帝人は9日、2018年度(2019年3月期)の連結業績を発表した。売上高は前年度比6%増の8886億円、営業利益14%減の600億円、経常利益11%減の603億円、純利益1%減の451億円。

 園部芳久取締役専務執行役員CFOは今年度の売上高について、「マテリアル領域、ヘルスケア領域ともに販売が堅調に推移し増加した」とし、営業利益については「減益となった主だった要因は、

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昭和電工の1-3月期 経常益35%増の442億円

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2019年5月10日

 昭和電工は9日、2019年1-3月期の連結業績を発表した。売上高は前年同期比9%増の2347億円、営業利益32%増の454億円、経常利益35%増の442億円、純利益34%増の331億円。

 決算会見において竹内元治取締役CFOは、「第1四半期として過去最高を更新した」と総括した。

 1-3月期業績を部門別で見ると、石油化学セグメントは

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ポリプラスチックス 高強度・高クリープ・良摺動性のPOMを開発

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2019年5月10日

 ポリプラスチックスは9日、高強度・高クリープ・良摺動性を兼ね備え、従来の摺動グレードよりもさらに軽量化・省スペース化が可能となるポリアセタール(POM)「ジュラコン」の新グレード「WW-09」を開発したと発表した。

 自動車の電動化が進むに伴い、静音化の要求がより一層高まる中で、POMの摺動グレードが必要とされる部品が増えている。一方で、燃費性能の向上も重要なキーワードであり、各部品の軽量化や省スペース化が求められている。

 このような市場の要求に応え、摺動グレードに静音性といった摺動特性だけではなく、薄肉化による軽量化・省スペース化に貢献できるよう耐久性を持たせた「WW‐09」を開発した。

 「WW-09」は摺動性・強度・クリープ特性を同時に満足させることができる新グレード。破壊が懸念される高荷重下での使用や、十分な肉厚が取れない場合などに加え、摺動特性も併せて要求される部品への採用が期待される。また、標準グレード並みの機械的性質があり、従来の摺動グレードよりも軽量化・省スペース化が可能となっている。

 

 

昭和電工 カーボン事業部の欧州生産拠点で設備改善工事

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2019年5月10日

 昭和電工は9日、カーボン事業部の欧州生産拠点で、設備改善工事を実施することを決定したと発表した。設備改善工事にかかる投資額は約50億円。

 同社の黒鉛電極事業は、日本・欧州・米国・アジアに合計7つの生産拠点をもち、高品質UHP市場でグローバルトップのシェアをもっている。

 今年スタートした中期経営計画「The TOP 2021」で、「高める」事業ポートフォリオに位置付けられ、BIS40(統合の相乗効果)と、各生産拠点で安定供給と供給コストの最適化を今年の施策としている。

 BIS40実現のために重要な「同一品質でのグローバル供給体制の確立」のための品質向上と安定生産を目的とし、今回、連結子会社である昭和電工カーボンホールディング(本社ドイツ)のドイツ・スペイン・オーストリアの3拠点で、設備改善工事を実施することにした。

 なお、今回の改善投資工事と品質向上活動は、今年から来年までの予定で実施され、供給で同社黒鉛電極事業全体の生産能力に対し、5%程度の影響が予想される。

 同社の黒鉛電極事業は、引き続き顧客にとっての「Value in Use №1」を達成し、競争力と収益性の高い事業を実現するための施策を実行していく。