［サンエー化研／4-12月期決算］（14日）単位100万円、カッコ内は対前年同四半期増減率。▽連結＝売上高23,747（▲4.9％）、営業利益288（▲74.5％）、経常利益593（▲46.7％）、純利益384（▲47.9％）。
サンエー化研 4-12月期決算（14日）
2019年2月15日
企業・業界
ADEKA 4-12月期決算（14日）
2019年2月15日
SEMI 昨年のシリコンウェーハ出荷面積が過去最高に
2019年2月15日
マイクロ・ナノエレクトロニクス製造サプライチェーンの国際工業会であるSEMI（米カリフォルニア州）はこのほど、昨年の世界のシリコンウェーハの出荷面積が、前年比8％増で過去最高になったと発表した。
SEMIの組織の中で独立したスペシャルインタレストグループである、シリコン・マニュファクチャラーズ・グループ（SMG）が昨年末に実施した、シリコンウェーハ業界の分析結果に基づきまとめた。
出荷面積は総計127億3200万平方インチとなり、過去最高だった2017年の118億1000万平方インチを上回った。販売額は2017年の87億1000ドルから31%増の113億8000ドルに増加。2008年以降ではじめて100億ドルを超えた。
ニール・ウェーバーSEMI・SMG会長は「年間出荷面積は5年連続で過去最高を記録したが、販売額は依然として2007年に記録された過去最高の水準には回復していない」と述べている。ここで用いている数値は、ウェーハメーカーからエンドユーザーに出荷されたバージンテストウェーハ、エピタキシャルウェーハを含む鏡面ウェーハ、ノンポリッシュドウェーハを集計したもの。
シリコンウェーハは高度な技術で作られた薄い円盤状の素材で、1インチから300mmまで、様々な直径で製造されており、ほとんどの半導体デバイス（チップ）の基板材料として使われている。なお、SMGはシリコン産業と半導体市場についての市場情報・統計データの収集をはじめ、シリコン業界の共通課題について、参加メンバーが協力して取り組むことを目的としている。
三井化学 子供向けロボット競技の日本大会に協賛
2019年2月15日
三井化学は11日に開催した、「ファースト・レゴ・リーグ（FLL）2018―2019」日本大会に協賛し、ブース展示を行った。FLLは世界最大規模のロボット競技大会で、同社の協賛は昨年に続き2回目。「子供たちにこれからの社会に求められる資質・能力を育成する『STEM教育』『アクティブラーニング』を取り入れながら、現実世界の課題を解決する楽しさを経験する機会を提供する」という、大会の趣旨に賛同した。
同社ブースでは、FLL2018―2019のテーマ「INTO ORBIT（宇宙）」に合わせ、人工衛星にも使われる太陽電池の材料となる封止材（三井化学東セロが製造）、太陽電池に関するパネルの展示を行った。また、「ふしぎ探検隊」による尿素を使った物質の吸熱実験も行い、光を電気に変える仕組みや、物質が水に溶ける時に熱を放出したり吸収したりする原理を学ぶことで「子供たちの化学への興味喚起に役立てた」と同社では考えている。
FLLは米国のNPOファーストとレゴ社が主催。日本大会はNPO青少年科学技術振興会が主催している。現在世界88カ国以上で開催され、参加生徒数は26万人を超える。2～10人の子供たちでチームを組み、ロボット競技と大会テーマに基づく科学研究・プレゼンテーションを行う。各国大会の上位チームは世界大会への出場権利を得る。
なお、ふしぎ探検隊は次世代を担う子どもたちに化学の楽しさと可能性を伝えたい、という思いから始まった科学実験教室。各事業所近隣の学校、夏休みのイベントやお祭りでの出前教室、工場・研究所見学時の開催など、様々な形態で実施している。
出光興産の4-12月期 供給コスト増や油価急落で減益
2019年2月15日
出光興産は14日、2019年3月期第3四半期の連結業績を発表した。売上高は前年同期比25％増の3兆3401億円、営業利益は同8％減の1432億円、経常利益は同6％減の1593億円、純利益は同30％減の1018億円だった。
部門別で見ると、石油製品セグメントは売上高が同28％増の2兆6263億円、営業利益は同33％減の520億円。原油の輸入価格上昇などを受け増収となったものの、精製用燃料費の増加や在庫評価影響の減少などが響き大幅な減益となった。
石油化学製品セグメントは、売上高同21％増の4337億円、営業利益は同19％減の245億円。ナフサ価格の上昇は増収に寄与したが、製造用燃料費の増加とスチレンモノマーなどの市況要因で減益となった。
資源セグメントの売上高は同10％増の2292億円、営業利益は同40％増の656億円。石油開発事業・地熱事業は、原油価格の上昇などの増益要因があったが、石油開発事業で前期末に実施した英領北海資産の譲渡などに伴う販売数量減の影響などにより、減収増益。他方、石炭事業・その他事業は、石炭事業での石炭価格上昇などを受け、増収増益だった。
その他セグメントは売上高が微増の509億円、営業利益は同23％減の42億円だった。
なお、通期業績予想については、前回発表予想（昨年8月14日発表）を全項目で下方修正し、売上高4兆2700億円（前回予想比100億円減）、営業利益1690億円（510億円減）、経常利益1630億円（870億円減）、純利益600億円（800億円減）とした。
通期の売上高については、原油価格下落などを見込んだことにより、前回発表予想から減収となる見通し。営業利益は、原油価格見直しに伴う在庫評価影響を見込まないこと（225億円減）に加え、石油製品セグメントの製品マージン縮小などを見込み減益。経常利益では、持分法投資利益の減益を理由に挙げた。
昭和電工の2018年12月期 営業利益2.3倍に
2019年2月15日
KHネオケム 新中計を発表、積極投資で収益拡大図る
2019年2月15日
KHネオケムは13日、今年を初年度とする第3次中期経営計画（2019‐21年）を発表した。2030年に同社グループが目指す姿である「VISION2030」達成に向けた「新たな挑戦」の3年間と位置付け、新設備の稼働や積極投資などにより、2021年度に売上高で1100億円、営業利益は135億円を目指す。
同日開催した説明会で、浅井惠一社長は最初に「VISION2030」の最終年度まで12年あり、この間、4回中計を設定することになる。第3次中計は最初の3年間で、将来に
宇部興産 役員人事（4月1日）
2019年2月14日
旭化成 役員人事（4月1日）
2019年2月14日
星光PMC 12月期決算（13日）
2019年2月14日