株式会社科学企画出版社
2021年7月5日
2021年7月5日
［日本ゼオン・人事］（1日）▽解兼原料統括部門長兼物流統括部門長、取締役常務執行役員兼基盤事業本部長平川宏之▽コーポレートサスティナビリティ推進本部長兼コーポレートサスティナビリティ統括部門長、執行役員兼CSR推進室長渡辺えりさ▽法務・コンプライアンス部門長、同役員兼法務部長中島和雄▽原料統括部門長兼物流統括部門長安済靖▽CNT事業推進部長、次世代デバイス事業推進室長兼CNT研究所長上島貢▽事業企画室長、経営企画統括部門長兼経営企画部長白川真之▽IR・SR室長平井利枝▽リスクマネジメント室長湊信昭▽ZΣ推進部長、生産革新センター長浅野浩一▽生産革新推進部長山本正人▽デジタルシステム管理部長上杉昌也▽高機能樹脂開発企画部長大森宏紀。
2021年7月5日
2021年7月5日
2021年7月2日
三井化学は組織横断的なオープン・ラボラトリー活動「そざいの魅力ラボ（MOLp：モル）」の一環として、7月13~17日の5日間、ライトボックススタジオ青山（東京都港区）を会場に、「NeoPLASTICism（新造形主義）」をテーマに素材の魅力を体感できる「MOLpCafe（モルカフェ）2021」を開催する。
今回は、軟包装材のアップリサイクルプロジェクト「RePLAYER」、海水抽出のミネラル成分から生まれたイノベーティブプラスチック「NAGORI update」、ポリオレフィン合成パルプ「SWP」といった機能性素材を使った製品をはじめ、太陽光で色が変わるボタン「SHIRANUI Button」、新素材不織布による新たな中綿を提案する「Vegan Down Jacket」などを展示。サステナブルな未来に向けて素材の魅力を生かしたアイデアやヒントを身近なプロダクトへと昇華させ、展示・発表するとともに、実際に手にとって体感できるように一部商品の販売も行う。同活動の有志メンバーによる試行錯誤の末に導き出した1つの形を提示することで、来場者と共に自由に議論が行えるカフェのような展示会を企画している。
「MOLp」は、三井化学グループが100年以上にわたり、継承し、培ってきた素材や技術の「機能的な価値」や「感性的な魅力」を、あらゆる感覚を駆使して再発見し、そのアイデアやヒントをこれからの社会のためにシェアしていく同社グループのオープン ・ラボラトリー活動。
2015年の活動スタート以来、MTDO（エムテド）の田子學（たご・まなぶ）氏をクリエイティブパートナーに迎え、設立コンセプト「感性からカガクを考える～Fusion of Intuition and Science～」 に沿い、社会・ヒトと素材の新しい関係性を追求してきた。同活動を通じて素材や技術の価値や魅力を探索し、コミュニケーションによりこれからの未来社会にシェアしていくことで、素材の未来を切りひらいていく。
2021年7月2日
DICはこのほど、独BASFがもつ顔料事業「BCE（BASF Colors and Effects）」に関する資産および株式の買収を完了したと発表した。
DICは2019年にBASFと売買契約を締結。BCEに関する技術、特許などの知的財産、株式買収に含まれない営業権などの資産、同事業を構成する18社の株式取得に向けて、関連する諸手続きを進めてきた。6月30日にすべての手続きが完了したため、両社間でクロージングの合意に至った。
DICは中期経営計画の中で、「安全・安心」「彩り」「快適」の価値提供を通じて、〝ユニークで社会から信頼されるグローバル企業〟を目指し、「質的転換」による事業体質の強化「バリュー・トランスフォーメーション」と、社会課題や社会変化に対応した新事業の創出「ニュー・ピラー・クリエイション」の2つを基本戦略として推進している。
DICグループの一員となるBCEは欧州を中心にグローバルに拠点をもち、高級顔料、エフェクト顔料（化粧品向け）および特殊無機顔料では世界有数の会社であり、BCEが保有する技術、製品、生産設備、サプライチェーン、顧客サービスなどの事業ポートフォリオは、DICと重複が少なく製品補完性が高い状況にある。
今回の買収によって、両社のポートフォリオが相互に補完されることにより、DICはディスプレイ、化粧品、塗料、プラスチック、インキ、スペシャリティ用途などの製品群をさらに拡充し、世界有数の顔料メーカーとしての地位を強化していく。そしてグローバルベースでより幅広い製品とソリューションを顧客に提供する体制を構築することで、顔料事業の質的転換を加速していく。
2021年7月2日
2021年7月2日
三菱ケミカルホールディングスは1日、シンクタンクである地球快適化インスティテュート（TKI）が、スポーツ用義足を使用して陸上競技で活躍する2選手と、新たに義足の開発や技術開発に関するパートナー契約を締結したと発表した。
TKIでは、「〝障がい〟という概念を世の中から失くす」という想いの下、2016年にチームKAITEKIを発足。パラアスリートの個人の特性に合わせた用具の最適設計技術を産業技術総合研究所（産総研）、東京大学などと共に構築してきた。
この取り組みにより、デジタル技術を活用した機能の最適化に一定の成果を得る中、今回、日本を代表する義足のパラアスリートである山本篤選手、前川楓選手（共に新日本住設所属）と新たにパートナー契約を締結し、感性にも対応するようなさらなる義足の進化や技術開拓を図っていく。
三菱ケミカルHDグループは、中長期経営基本計画「KAITEKI Vision30」の中で、社会課題解決型の成長事業領域の1つに「人快適化」を掲げる。トップパラアスリートと得られた技術や知見は、歩行に難を抱える人々を支援するための用具開発やサービスの実現へ向けて社会へ還元していく。また、超高齢社会では、QOLの向上のためにも歩行は重要な要素となる。今回の活動を通じて、三菱ケミカルHDとTKIは、健康でいきいきと暮らせる社会の実現に貢献していく。
2021年7月2日
東レは1日、欧州での樹脂製品のマーケティングおよび販売会社である東レ・レジンズ・ヨーロッパ（TREU）の技術開発拠点として、欧州自動車開発拠点であるドイツのオートモーティブセンター欧州（AMCEU）敷地内に樹脂テクニカルセンターを開設したと発表した。
同センターでは、欧州域内での迅速な技術データ提供やCAE解析を通じた設計支援、イノベーティブな材料開発、分析・評価機能を充実し、顧客の製品開発を支援する。
具体的には、樹脂製品のデジタル設計に対応するため、長期耐久データや高精度な機械物性データを拡充し、樹脂特有の異方性を考慮した解析などの高度なCAE解析の支援を強化する。また、自動車の電動化に伴い増加している金属をインサートした高電圧部品絶縁用樹脂成形品の冷熱時のヒートサイクルによる割れなどの課題に対応するため、高いトラッキング性や耐ヒートサイクル性をもつ材料提案や割れ防止の解析支援などに取り組む。
自動車分野では、東レ先端材料の特性を最大限に引き出す成型加工・解析・評価機能をもつAMCEUと連携することで、東レの材料に合わせた工法・構造設計機能の提案や欧州自動車メーカー、部品メーカーとの共同開発など、欧州のニーズを捉えたテクニカルソリューション提供を一層強化していく。
欧州自動車産業は、CO2排出量削減などの環境規制強化に伴い、開発リソースを電動化と自動運転技術にシフトする動きが加速し、電子制御・通信関連部品市場拡大による高機能樹脂の継続的な需要の伸びが見込まれている。また、電気・電子機器、住宅関連部品などの産業用途についても、耐熱性・耐薬品性の要求を満たす高機能樹脂の引き合いが強い。
東レは同センター開設により、現地ニーズを迅速に把握し、ソリューション提案を推進することで、顧客の満足度向上と自動車用途を中心とした樹脂事業のグローバルな拡大を加速する。
2021年7月2日
信越化学工業は1日、シリコーン事業について、温室効果ガス（GHG）排出量の削減に資する総額200億円の投資を主力工場の群馬事業所で実施すると発表した。
投資内容については、自社での電力自給率をさらに高め、GHG排出量を現状比14％削減するために100億円を投資する。また、顧客の製造工程でのGHG排出量の削減や環境対応型製品に使用する、変性シリコーンオイルや成形用シリコーンゴム、放熱シリコーン材料の設備増強で100億円を投資する計画だ。
同社はカーボンニュートラルを経営の重要課題として取り組んでいる。シリコーン事業では、加工工程で二次加硫（加熱）を必要としないミラブル型シリコーンゴムを開発・上市した。同製品を使用することにより、加工時間を従来品より約9割も削減することが可能となり、顧客での省エネルギーと生産性の向上を可能とする。
また、ゴム成形品の軽量化を実現する低密度タイプのシリコーンゴムの用途は、自動車、航空機などの輸送機やウェアラブル端末など多方面にわたり、軽量化により省エネルギーに貢献する。これら2つの製品のほかにも、GHG排出量削減への貢献など、地球環境に貢献するシリコーン製品を数多く開発し供給している。
同社は、日本をはじめ主要国が目指すカーボンニュートラルの実現に向け、自社でのGHG排出量削減に加え、顧客をはじめ社会全体の排出量削減に資する製品の強化により一層注力していく。