ダイセルの4-12月期 減収減益も通期予想を上方修正

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2021年2月4日

 ダイセルは3日、2020年度第3四半期(4-12月期)の連結業績を発表した。売上高は前年同期比10%減の2814億円、営業利益17%減の187億円、経常利益17%減の202億円、純利益142%増の112億円となった。

 セグメント別に見ると、メディカル・ヘルスケア事業は増収減益。コスメ・健康食品事業は中国の需要回復などで化粧品原料の増販となったが、その他域の需要減少で減収。キラル分離事業はカラムの販売増加や、中国とインドでの事業が好調で増収となった。

 スマート事業は減収減益。ディスプレイ事業は液晶表示向けフィルム用の酢酸セルロースや、高機能フィルムの需要低迷などで数量減少。IC/半導体事業は電子材料向け溶剤やレジスト材などの堅調な需要で増収だった。

 セイフティ事業は減収減益。モビリティ事業はエアバッグ用インフレータなどが数量減少で減収だった。

 マテリアル事業は減収減益。酢酸は需要減少と市況の下落、酢酸誘導体は一部製品の需要増加があったものの市況下落の影響で減収となった。アセテート・トウは海外主要顧客向けで数量を保つも為替影響などで減収。カプロラクトン誘導体やエポキシ化合物などは一部用途の需要回復はあったが、欧州市場やFRP向け需要の低調で数量減少した。

 エンジニアリングプラスチック事業は減収減益。POM樹脂、PBT樹脂、液晶ポリマーなどは次世代通信用途で増加したが、自動車減産やスマートフォン需要の低迷で減収。ABS樹脂やエンプラアロイなどのコンパウンド事業も自動車生産や住宅着工の減少が響いた。樹脂加工事業は包装フィルムの販売減少などで減収した。

 その他部門は防衛関連事業の数量増加で増収増益。期初の様々な産業の需要低迷で減収減益となったが、徹底したコストダウンと自動車生産などの需要回復を着実に捉え、各セグメントで想定を上回る結果となった。

 第4四半期(1-3月期)も新型コロナの感染再拡大や半導体不足による自動車生産への影響など先行き不透明だが、経営成績、需要予測や販売価格是正などを踏まえ、通期業績予想を、売上高3880億円(前回発表比200億円増)、営業利益280億円(同60億円増)、経常利益295億円(同65億円増)、純利益180億円(同40億円増)に上方修正した。

三菱ケミカルホールディングスの4-12月期 利益は改善傾向も減収減益

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2021年2月4日

 三菱ケミカルホールディングスは3日、2020年度第3四半期(4-12月期)の連結業績(IFRS)を発表した。売上収益は前年同期比14%減の2兆3554億円、コア営業利益37%減の1136億円、営業利益99.5%減の7億円、純損失478億円(前年同期比1241億円減)となった。同日の決算会見の中で伊達英文執行役常務最高財務責任者は、「10-12月期は、需要が戻ってきたこともあり増益となった。ディスプレイのパネル業界が堅調であり、

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宇部興産 アンモニア工場、設備不具合で生産を一時停止

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2021年2月4日

 宇部興産は3日、アンモニアを生産している宇部藤曲工場で設備の不具合が判明し、先月25日に同工場の生産を一時停止したと発表した。早期の復旧に向け取り組んでいるが、アンモニアを原料とする同社のナイロン・ファイン事業関連製品の生産にも影響が出る見通し。同社は「早期かつ確実な復旧を目指し、引き続き対応を図っていく」とコメントしている。

 

宇部興産 人事(1日)

2021年2月3日

[宇部興産・人事](1日)【化学カンパニー】▽ナイロン・ファイン事業部ラクタム・硫安営業部長兼ラクタムグループリーダー畑中則夫▽同事業部ケミカル管理グループリーダー兼ナイロン管理グループリーダー南郷三郎▽同事業部ケミカル開発部ファインケミカルグループリーダー森島裕明▽同事業部ナイロン営業部ポリマーグループリーダー草野聡【建設資材カンパニー】▽生産・技術本部生産管理部品質管理グループリーダー岡田昌巳▽技術開発研究所品質試験グループリーダー中本和彦。

 

宇部興産の4-12月期 上期のコロナ影響が大きく残る

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2021年2月3日

 宇部興産は2日、2020年度第3四半期(4-12月期)の連結業績を発表した。売上高は前年同期比12%減の4390億円、営業利益46%減の138億円、経常利益58%減の106億円、純利益41%減の90億円。決算会見の中で藤井正幸常務執行役員は、 “宇部興産の4-12月期 上期のコロナ影響が大きく残る” の続きを読む

東ソーの4-12月期 クロアリを中心に改善傾向強まる

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2021年2月3日

 東ソーは2日、2020年度第3四半期(4-12月期)の連結業績を発表した。売上高は前年同期比13%減の5166億円、営業利益23%減の506億円、経常利益27%減の512億円、純利益25%減の345億円。決算会見において、米澤啓上席執行役員は「前年同期比では減収減益となったが、10-12月期は、

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