[星光PMC/1―3月期決算](13日)単位100万円、カッコ内は対前年同四半期増減率。▽連結=売上高7,511(13.6%)、営業利益963(62.5%)、経常利益1,054(77.7%)、純利益700(79.3%)。
星光PMC 1-3月期決算(13日)
2021年5月14日
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2021年5月14日
2021年5月14日
2021年5月14日
2021年5月14日
JSRはこのほど、エラストマー事業を非継続事業に分類することに伴い、通期業績予想を売上収益3180億円(前回発表比1500億円減)、コア営業利益430億円(同100億円減)、営業利益430億円(同100億円減)、親会社の所有者に帰属する当期利益270億円(同50億円減)に修正した。
同社は、エラストマー事業を新たな子会社に継承させたうえで、ENEOSに譲渡することを決定。そのためエラストマー事業を第1四半期(4-6月期)から非継続事業に分類し、売上収益、コア営業利益、営業利益は非継続事業を除外した継続事業の金額として表示。一方、親会社の所有者に帰属する当期利益については、非継続事業の損益を含んだ金額を表示している。今回のエラストマー事業の譲渡に加え、持分法会社錦湖ポリケムの合弁解消、その他エラストマー事業構造改革費用の影響の見通しを非継続事業の損失として通期業績予想に反映させた。
2021年5月13日
クラレは12日、2021年度第1四半期(1-3月期)の連結業績を発表した。売上高は前年同期比6%増の1444億円、営業利益40%増の168億円、経常利益44%増の163億円、純利益21%減の53億円となった。なお米国寒波影響に関する特別損失30億円を計上している。
セグメント別に見ると、ビニルアセテートセグメントは増収増益。ポバール樹脂は、世界的に需要回復が進み販売量が増加したが、米国寒波影響を受けた。光学用ポバールフィルムは、大型ディスプレイ向けを中心とした液晶パネルの需要増により好調に推移。PVBフィルムは建築向け、自動車向けとも販売量が増加した。水溶性ポバールフィルムは巣ごもり需要を背景に個包装洗剤用途で販売が拡大した。エバールは、食品包材用途の販売量は堅調に推移し、ガソリンタンク用途も需要が回復したが米国寒波影響を受けた。
イソプレンセグメントは増収減益。イソプレン関連は、ファインケミカル、熱可塑性エラストマーともに、主に中国、アジアで需要が回復基調となり販売量が増加したが、原燃料高の影響を受けた。耐熱性ポリアミド樹脂は、電気・電子デバイス向け、自動車向けとも需要伸び販売が好調だった。
機能材料セグメントは減収減益。メタクリルは、飛沫飛散防止用仕切板やディスプレイ向けの販売が増えた一方、看板向けなどは低調となった。メディカルは、歯科材料において主に欧米で販売が好調に推移。環境ソリューションは工業用途を中心に出荷が減少した。
繊維セグメントは減収減益。人工皮革「クラリーノ」は、アジアや欧州で需要回復が見られた。繊維資材は、ビニロンの需要は回復基調となったが前年同期の販売を下回った。
トレーディングは増収増益。繊維関連事業は、スポーツ衣料用途が伸び悩んだが、樹脂・化成品関連事業は、国内および中国を含むアジアにおいて販売が順調だった。
なお同日、上期(1-6月期)の業績予想の修正を発表。第1四半期において、主力用途である自動車、ディスプレイ、電子・電気デバイスなどの需要が伸びたことを受け、ビニルアセテートとイソプレンは当初想定より出荷が増加し、第2四半期においても需要が堅調に推移することを見込む。これを踏まえ上期予想について、売上高2900億円(前回予想比100億円増)、営業利益300億円(同50億円増)、経常利益290億円(同65億円増)に上方修正した。なお、通期業績予想は据え置いている。
2021年5月13日
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2021年5月13日
2021年5月13日
ダイセルは12日、2021年3月期の連結業績を発表した。売上高は前年度比5%減の3936億円、営業利益7%増の317億円、経常利益9%増の347億円だった。当期純利益はポリプラスチックスの完全子会社化などにより約4倍の197億円となった。年度前半の需要低迷に対し、コストダウンと後半の需要回復で減収増益となった。
セグメント別では、メディカル・ヘルスケア事業部門は増収増益。コスメ・健康食品事業は中国向け化粧品原料が増加したが、国内の市況が下落した。キラル分離事業はカラムの増加や中国・インドの販売が好調に推移した。
スマート事業部門は減収増益。液晶表示向けディスプレイ事業は車載向け高機能フィルムが増加するも、ディスプレイ用途が低迷した。電子材料向け溶剤やレジスト材料などのIC/半導体事業は、堅調な需要で販売が増加し、原燃料価格の低下が増益に効いた。
セイフティ事業部門は減収減益。エアバッグ用インフレータなどは、自動車生産台数の年後半の回復で販売数量は微減となった。
マテリアル事業部門は減収増益。酢酸と酢酸誘導体は、年度前半の市況低迷が大きく響いた。アセテート・トウは為替影響による販売価格が低下した。カプロラクトン誘導体やエポキシ化合物などは前半の落ち込みや欧米向け需要が低調となった。コスト削減や原燃料価格低下により増益。
エンジニアリングプラスチック部門は減収増益。POM、PBT、液晶ポリマーなどのエンプラ事業は年度前半の自動車、スマホなどの需要減少が後半の回復でカバーできなかった。ABSやエンプラアロイなどの樹脂コンパウンド事業も需要が減少し、シート、成形容器、包装フィルムなどの樹脂加工事業は包装フィルムの販売が減少した。
その他部門は防衛関連事業の販売数量増加により増収増益だった。
通期の連結業績見通しは、需要回復による増収、酢酸原料と化粧品原料プラントの減価償却費増加による営業利益と経常利益の減少、特別損失の前年度計上とポリプラスチックス完全子会社化の年間寄与による当期純利益の増加を見込み、売上高4200億円、営業利益270億円、経常利益290億円、当期純利益220億円を見込む。