出光興産 人事(6月23日定時株主総会予定)

2021年5月17日

[出光興産・人事](6月23日定時株主総会予定)▽取締役常務執行役員酒井則明▽社外取締役野田由美子▽同荷堂真紀▽監査役吉岡勉▽退任(取締役会議長)新留加津昭▽同(社外取締役)マッケンジー・クラグストン▽同(同)大塚紀男▽同(同)安田結子▽同(監査役)高橋研児。

ダイセル 人事(6月1日)

2021年5月17日

[ダイセル・人事](6月1日)▽パフォーマンスマテリアルズ本部主席部員、ダイセルミライズ戦略企画部企画グループ吉田新(7月1日)▽ダイセルミライズ事業推進本部大江裕一。

JSR 機構改正(6月17日)

2021年5月17日

[JSR/機構改正](6月17日)▽構造改革推進部を新設して、CEO室の機能と組織を移管し、CEO室を廃止する▽デジタルソリューション事業DX企画推進部を新設する▽グローバルDX推進部を新設する▽コンプライアンス部を新設する。

 

ニチバン 3月期決算(14日)

,

2021年5月17日

[ニチバン/3月期決算](14日)単位100万円、カッコ内は対前期増減率。▽連結=売上高41,528(▲5.8%)、営業利益2,000(▲32.8%)、経常利益2,070(▲33.1%)、純利益1,350(▲22.9%)。

旭有機材 3月期決算(14日)

,

2021年5月17日

[旭有機材/3月期決算](14日)単位100万円、カッコ内は対前期増減率。▽連結=売上高53,551(▲5.4%)、営業利益3,404(▲22.1%)、経常利益3,648(▲17.0%)、純利益2,789(▲11.1%)。

日本化学会 新会長候補に東大教授の菅裕明氏を内定

, ,

2021年5月17日

 日本化学会はこのほど、2022~2023年度の会長候補として東京大学教授の菅裕明氏を内定したと発表した。来年の定時社員総会で理事に選任され、その後の理事会で会長に選任される予定。 

次期会長に内定した菅教授
次期会長に内定した菅教授

 菅氏は米国マサチューセッツ工科大学化学科を卒業後、同大学の博士研究員をはじめバッファロー大学のアソシエイト・プロフェッサーなどを歴任。現在は東京大学大学院理学系研究科化学専攻・教授を務めている。またアントレプレナー(起業家)としても、ペプチドリーム社やミラバイオロジクス社の創業にも携わっている。専門分野は有機化学、生物有機化学、ケミカルバイオロジー。

 会長としての抱負について菅氏は「日本化学会は、これまでの活動をさらに強化し、アカデミア研究の国際的競争力の向上に尽力することはもちろんのこと、公益社団法人として産業変革を先導できる人材輩出と産学連携・イノベーションを起こす『きっかけの場』を担う組織にして、世界に誇れる化学会にしたい」と述べている。

ENEOS MIの合弁会社を設立へ、新物質開発など支援

, , ,

2021年5月17日

 ENEOSはこのほど、新物質開発・材料探索を加速する高速の汎用原子レベルシミュレータを提供する合弁会社の設立について、Preferred Networks(PFN)と合意したと発表した。出資比率はPFN:51%、ENEOS:49%。

汎用原子レベルシミュレータで計算された触媒表面の例
汎用原子レベルシミュレータで計算された触媒表面の例

 両社は2019年度に戦略的な協業体制の構築に合意しており、AI技術を活用したマテリアルズインフォマティクス(MI)分野での革新的事業創出を検討してきた。新会社では、今夏をめどに、両社の知見をもとに開発した高速の汎用原子レベルシミュレータをクラウドサービスとして提供していく予定だ。

 両社は今回、材料探索技術の高速化と汎用性向上を実現するため、従来の物理シミュレータに深層学習モデルを組み込み、原子レベルで材料を再現することで大規模な材料探索を行える汎用原子レベルシミュレータを開発。深層学習モデルの訓練には、スーパーコンピュータを使って物理シミュレーションした膨大な量の原子構造データを使用している。これにより、計算スピードは従来の数万倍に高速化するとともに、領域を限定しない様々な物質に適用可能な汎用性を実現した。

 同協業では、MIのコア技術となる汎用原子レベルシミュレータを提供することにより、様々な材料開発分野での革新的な素材開発を加速させ、イノベーション創出・実現に貢献していく考えだ。

KHネオケムの1-3月期 増収増益で業績予想上方修正

,

2021年5月17日

 KHネオケムは11日、2021年12月期第1四半期(1-3月期)の連結業績の電話会見を行った。売上高は前年同期比13%増の239億円、営業利益56%増の32億円、経常利益61%増の33億円、純利益64%増の23億円となった。濵本真矢取締役常務執行役員は「需要回復と増加に伴う販売数量の伸長と、基礎化学品の海外市況高騰による価格上昇が大きく寄与した」と総括した。

 セグメント別に見ると、

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について