昭和電工 保湿機能を高めた新規の化粧品原料を開発

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2019年5月15日

 昭和電工は14日、新しい化粧品材料として糖誘導体「Moistol(モイストール)」を開発し、販売を開始すると発表した。

 同製品は、保湿効果が知られるイノシトールにオリゴ糖を付加したイノシトールオリゴ糖で、保湿効果を増強し機能性を高めたもの。十分な水溶性をもち、化粧水や美容液をはじめクリームやゲルにも配合できる。また、皮膚の細胞間脂質であるセラミドの産生を促進する働きがあり、角層のバリア機能を高め、水分ロス量を抑制する効果がある。

 「モイストール」を1%含む化粧水を8週間塗布する臨床試験を実施したところ、被験者の頬部の角層水分量の増加と水分ロスの抑制、肌荒れの改善が確認された。これらの保湿効果に加え、表皮細胞を用いた試験では、紫外線による炎症を抑制する効果や、PM2.5をはじめとする大気汚染により起こるダメージから保護する効果があることも分かり、イノシトールにはないアンチポリューション効果が期待されている。

 なお「モイストール」は、今月15~17日にパシフィコ横浜(横浜市西区みなとみらい)で開催される「化粧品産業技術展」(ブース番号:C7‐4)に出展を予定。

 同社は、中期経営計画「The TOP 2021」の中で、化粧品原料事業を含む機能性化学品事業を〝変わる〟事業ポートフォリオに位置づけ、積極的な事業拡大を図っている。今後も高機能化粧品原料を拡充し、ユーザーの期待に応えていく考えだ。

田辺三菱製薬 3月期決算(10日)

2019年5月14日

[田辺三菱製薬/3月期決算](10日)単位100万円、カッコ内は対前期増減率。▽連結(国際会計基準:IFRS)=売上収益424,767(▲2.1%)、コア営業利益55,832(▲28.9%)、税引前利益50,439(▲36.0%)、親会社の所有者に帰属する当期利益37,372(▲35.5%)。

大日本住友製薬 3月期決算(10日)

2019年5月14日

[大日本住友製薬/3月期決算](10日)単位100万円、カッコ内は対前期増減率。▽連結(国際会計基準:IFRS)=売上収益459,267(▲1.6%)、コア営業利益77,299(▲14.7%)、親会社の所有者に帰属する当期利益48,627(▲9.0%)。

KHネオケム 1-3月期決算(13日)

2019年5月14日

[KHネオケム/1-3月期決算](13日)単位100万円、カッコ内は対前年同四半期増減率。▽連結=売上高24,245(6.8%)、営業利益3,030(5.2%)、経常利益3,201(10.6%)、純利益2,266(17.1%)。

 

大陽日酸 3月期決算(13日)

2019年5月14日

[大陽日酸/3月期決算](13日)単位100万円、カッコ内は対前期増減率。▽連結(国際会計基準:IFRS)=売上収益740,341(14.6%)、コア営業利益65,819(9.6%)、親会社の所有者に帰属する当期利益41,291(▲15.6%)。

三菱ガス化学 3月期決算(13日)

2019年5月14日

[三菱ガス化学/3月期決算](13日)単位100万円、カッコ内は対前期増減率。▽連結=売上高648,986(2.1%)、営業利益41,386(▲34.0%)、経常利益69,199(▲14.3%)、純利益55,000(▲9.1%)。

住友ベークライト 3月期決算(13日)

2019年5月14日

[住友ベークライト/3月期決算](13日)単位100万円、カッコ内は対前期増減率。▽連結(国際会計基準:IFRS)=売上収益212,952(0.5%)、事業利益17,293(▲10.2%)、営業利益13,587(▲26.9%)、親会社の所有者に帰属する当期利益15,084(0.0%)。

JNC 新社長に山田敬三取締役常務執行役員が昇格

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2019年5月14日

 JNCは13日、取締役会において代表取締役の異動について決議したと発表した。6月24日付で、後藤泰行社長および下村洋三代表取締役専務執行役員が退任し、同日付で山田敬三取締役常務執行役員が代表取締役社長に昇格する。

 今回の異動理由は、近年における業績不振の経営責任を明確化すべく、後藤社長、下村専務から辞任の申し出があり、これを受理したもの。

 同社は新体制のもと、経営体制の一層の強化と事業構造改革を推進していく。

 

チッソの3月期 液晶販売環境悪化で経常損失14億円

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2019年5月14日

 チッソは13日、2018年度(2019年3月期)の連結業績を発表した。売上高は前年同期比3%減の1550億円、営業損失38億円(前年同期比67億円の悪化)、経常損失14億円(同62億円の悪化)、純損失81億円となった。

 JNCの溝部仰起常務執行役員は、「主力製品である液晶材料は、大型パネルの生産調整や部材メーカー間の競争激化に伴う出荷数量の低下や、

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