[クラレトレーディング/組織改正](2020年1月1日)▽産業資材事業部とクラリーノ事業部を統合し、「産資・クラリーノ事業部」とする。これに伴い、産資・クラリーノ事業部に「クラリーノ販売部」を新設する▽機能材事業部の大阪販売部と東京販売部を統合し、「資材販売部」とする。
クラレトレーディング 組織改正(2020年1月1日)
2019年12月25日
2019年12月25日
2019年12月25日
[クラレ/組織改正](2020年1月1日)【CSR本部】▽クラレグループ全体の品質マネジメントを強化するため、「品質マネジメント部」を新設し、CSR・品質マネジメント部より品質マネジメント機能を移管する。これに伴い、CSR・品質マネジメント部を「CSR部」に改組する【研究開発本部】▽成形部材事業の業務効率化のため成形部材事業推進部および鹿島事業所成形部材生産開発部を発展的に解消し、その機能を「市場開発部」内に移管する▽従来の研究所の枠組みには収まらない研究領域の探索、また複数の研究所にまたがる研究領域の探索を行うため、くらしき研究センターに「融合技術領域探索グループ」を新設する【アクア事業推進本部】▽中空糸膜とPVAゲルとの連携により海外営業を強化する ため、アクア販売部を発展的に解消し、「海外営業部」を新設する▽マイクロフェードの業務効率化のため、マイクロフェード部を発展的に解消し、その機能を「企画管理部」内に移管する【技術本部】▽デジタル戦略を推進するため、デジタル戦略統括部を「デジタル戦略推進部」に改組する【ビニルアセテート樹脂カンパニー】▽(国際事業部)グローバルで総合的なVAM戦略立案と購買・オペレーション機能を強化するため、「グローバルVAM戦略・購買グループ」を新設する▽(エバール事業部)グローバルな事業基盤の強化と事業運営の効率化を着実に実行するため、「グローバルオペレーショングループ」を新設し、エバール樹脂販売部が担っていたマーケティング機能を移管する【繊維カンパニー】▽(生活資材事業部)(クラレファスニング株式会社)丸岡工場商品開発部に品質管理機能を統合し、「開発品管部」に改組する。
2019年12月24日
2019年12月20日
[KHネオケム/組織改正](2020年1月1日)▽経営企画部の取締役会・経営会議の事務局および内部統制業務を総務部に移管し、VISION2030の実現・中期経営計画および事業戦略の立案・推進機能の強化を図るため、経営企画部を廃止し、戦略企画部を設置する▽総務部に取締役会・経営会議の事務局および内部統制業務を移管したうえで、法務・コンプライアンス等の経営管理機能の強化を図るため、総務部を廃止し、経営管理部を設置する▽VISION2030の実現に向けて、基幹システムおよび全社OAインフラに加え、各部門の業務システムを含むIT戦略の立案と、全社最適を目指したシステムの再構築および新規導入をリードするため、IT統括部を新設する。
2019年12月19日
2019年12月17日
2019年12月3日
2019年11月28日
2019年11月28日
2019年11月20日
[東亞合成/組織改正](2020年1月1日)【注力分野の強化】①新規事業探索・新製品開発を加速すべく、経営戦略本部の下に「新事業企画部」を新設する②海外瞬間接着材料事業の拡大強化を図るべく、経営戦略本部にある海外展開部を発展解消し、「グローバル接着材料事業部」を新設する③経営戦略本部にあるモビリティ開発プロジェクトを、接着材料事業部新製品開発部「モビリティ開発課」に再配置する【今日的テーマへの対応】①ITを利用しさらに研究開発・技術開発の高度化を図るべく、情報システム部とは別組織として経営戦略本部の下に「DX推進部」を新設する②持続可能な社会の実現を目指し当社グループの事業活動推進について検討・立案を行う組織として、グループ管理本部の下に「サスティナビリティ推進部」を新設する【グループ経営管理の推進】①グループ経営本部にある「情報システム部」を経営戦略本部に再配置する②グループ経営本部をグループ管理本部に統合する【一部組織の改称、改組、廃止および分割】①技術生産本部エンジニアリング部にある生産革新プロジェクトを「生産革新課」に改称する②研究開発本部にある研究総括部を「研究管理部」に改称し、研究総括部にある名古屋オフィスを経営戦略本部新事業企画部の下の「名古屋オフィス」に改組する③R&D総合センターにあるR&D管理部を廃止する④接着材料事業部接着剤部にあるコンシューマ課を「コンシューマ部」に、機能接着剤課を「機能性接着剤部」に改組する⑤名古屋支店にある機能製品課を「ポリマー・オリゴマー課」と「機能製品課」に分割する。※【フェローについて】特定の研究・技術分野において、高度な専門的知見・能力を有し、顕著な成果をあげ、かつ、一企業の枠を超えて影響力を持つ研究・技術部門の人材をフェローとして処遇する制度を設ける。