高機能・ライフサイエンス・原料・素材

東ソー　VOC対策に有効な捕捉剤「AC454」を開発

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2019年3月7日

　東ソーは6日、自動車や住宅のVOC（揮発性有機化合物）対策に有効な捕捉剤「開発名：AC454」を開発したと発表した。

　近年、自動車内や住宅室内のVOC排出濃度等の規制が強化され、高性能なVOC捕捉剤のニーズが高まっている。しかしながら、従来のVOC捕捉剤は、ウレタンフォームなどから発生するアセトアルデヒドやアミン類の捕捉能が低い課題があった。

　同社が開発した「AC454」は、アセトアルデヒドやアミン類に対して、高い捕捉能を持ち、ウレタンフォームなどの部材に吹き付けることにより、部材から発生するアルデヒド類やアミン類を大幅に低減させる。さらに、同製品で処理した部材は、空間環境中のアルデヒド類やアミン類を捕捉する効果もあることが実証されている。

　特長としては、①高い捕捉能：空間中のアルデヒド類やアミン類を効率的に捕捉除去（濃度指針値対応可能）②高い安全性：開発品およびアルデヒド捕捉物は、急性毒性が低く、皮膚刺激性や変異原性および臭気がなく、安全性に優れた薬剤、の2つがある。用途としては、自動車内装材、建材、接着剤などが想定されている。

　なお、東京ビッグサイトで開催される「2019NEW環境展」（3月12～15日）において、同製品を含む同社の環境対応薬剤を出展する予定。

 

エンルート　世界初の耐火型ドローンが火元で近距離撮影

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2019年3月7日

　産業用ドローンメーカーのエンルートは、火災現場で近距離撮影が可能な耐火型ドローン「QC730FP」を、NEDOプロジェクトにより世界で初めて開発した。6日に東京・霞が関のNEDO分室で行った記者会見で、瀧川正靖社長は「『消防士の空飛ぶチームメイト』を目指したい」と抱負を述べた。

　「QC730FP」は、300℃の高温環境下でも1分間の連続運用が可能。人や従来型のドローンでは近付くことができなかった、火元の上空5～10mまでの近距離空撮により、鮮明で詳細な画像を操縦者に伝送する。これにより、はしご車が入れない狭い道路などの現場確認、ビル・工場内の要救助者の救出ルートの確認、隣接建物などへの延焼状況の把握などに活用できる。撮影では自律航行により操縦者の負担を軽減する。

　機体に搭載したカメラで動画を撮影するが、赤外線カメラをオプションで搭載することで、熱源をより詳細に把握することができる。常温下では20分程度の連続運用が可能。耐熱性を300℃としたのは、人間用の防火服の耐火基準が260℃であることを参考にした。

　機体やプロペラ部品には、耐火性があり、加工しやすく軽量で、量産可能なチタンなどの素材を採用し、

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帝人　国内初の高耐熱・高耐衝撃BMI系プリプレグを開発

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2019年3月5日

　帝人は4日、航空機のエンジン関連部材などをターゲットに、高い耐熱性と耐衝撃性を兼ね備えたビスマレイミド（BMI）系プリプレグを開発したと発表した。プリプレグは、炭素繊維シートに樹脂を含侵したもので、炭素繊維複合材料（CFRP）の中間材料として使用される。

高耐熱・高耐衝撃プリプレグ
高耐熱・高耐衝撃プリプレグ

　開発品の最大の特長は、BMI系樹脂を使用しながらも、高耐衝撃性を付与した国内初の技術にある。BMI系樹脂は、一般的に耐熱性を向上させると耐衝撃性が低下し非常に脆くなるため、衝撃を受けた際に発生する炭素繊維層と樹脂層の剥離やクラック（亀裂）など、CFRPの損傷が問題となっていた。加えて、流動性が高く、成形が困難な場合があった。

　そこで、同社が培ってきた技術をもとに樹脂組成を適正化。ガラス転移温度が280℃以上、衝撃後圧縮強度が220MPa以上と、これまで世界的に難しいとされてきた高次元での耐熱性と耐衝撃性の両立を実現した。また、線膨張係数が小さく、低温・高温のいずれの状態でも優れた寸法安定性を維持・発揮できる。さらに、樹脂粘度を調整することでレジンフロー（成形工程での加圧によりプリプレグ中の樹脂が流れ出す現象）を適度に制御し、BMI系樹脂を使用した従来のプリプレグに比べて成形性を向上させるとともに、硬化処理に要する成形時間の短縮にも成功した。

　同社は、未来の最新鋭航空機に求められる技術として、炭素繊維原糸から織物基材、熱可塑性樹脂を使用した中間材料などの用途開発やラインアップ拡充と、これらを活用した市場展開を強力に推進している。今回の新開発品・熱硬化性プリプレグを加え、さらには先月に買収を発表した、航空機向け耐熱複合材料事業を展開する米国レネゲード社のノウハウを活用し、航空機のエンジン部品など、高温下での用途に向けたグローバル展開を加速していく考え。

　今後もマーケットリーダーとして、川上から川下までのソリューション提案力をいっそう強化し、2030年近傍までに航空機用途で年間9億ドル超の売上を目指す。

 

帝人ファーマ　中国で高尿酸血症・痛風治療剤の販売開始

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2019年3月5日

　帝人ファーマは4日、自社創製した高尿酸血症・痛風治療剤「フェブキソスタット」の中国での販売を開始したと発表した。日本での販売名は「フェブリク錠10mg、20 mg、40 mg」。昨年9月に輸入薬品承認を取得していた。

　中国では、近年の経済発展に伴う生活スタイルや食生活の変化により、国民の高尿酸血症罹患率が年々上昇している。現在の患者数は、代謝性疾患としては糖尿病に次ぐ約1億8000万人に達しており、それに伴い痛風患者数も約1500万人まで増加したと推定されている。

　こうした状況の中、世界第2位の医薬品市場であり、新規高尿酸血症治療剤に対するニーズが高まっている中国での「フェブキソスタット」上市に向け、同社は2010年からアステラス製薬（中国）と取り組みを続けていた。帝人ファーマは「フェブキソスタット」をグローバル戦略製品と位置づけ、すでに77カ国（2019年1月現在）で販売している。

　今後はアステラス製薬（中国）との連携により、中国市場での普及を図るとともに、さらなるグローバル展開に注力し、世界の痛風患者のQOL向上に貢献していく。

理化学研究所　体内時計を安定化する新しい仕組みを発見

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2019年3月1日

　理化学研究所（理研）はこのほど、数理創造プログラムの研究チームが、「体内時計」が温度によらず約24時間周期で時を刻むメカニズムには、生体分子の振動波形のひずみが重要であることを発見した。

　同研究の成果は、これまでの体内時計の研究にはない新しい着眼点。今後、生体分子の時系列波形についての高精度な測定による実験検証が行われれば、波形の解析による体内時計の詳細なメカニズムの解明につながると期待される。

　地球上の多くの生物は、地球環境の1日の変化に適応するために、約24時間周期の体内時計を持っている。生物の体内時計は、化学反応のネットワークによって構成。一般に、温度が高くなるほど化学反応は速く進むが、体内時計の周期は温度によらず約24時間でほとんど変わらない。この性質は、「体内時計の温度補償性」と呼ばれている。

　今回、研究チームは、体内時計の数理モデルを解析し、化学反応の速さと体内時計の周期との関係式を導き出した。その結果、温度が高くなっても周期が安定であるためには、温度が高くなるとともに生体分子の振動波形がサイン波よりひずむことが必要であると分かった。

　体内時計の数理モデルを含む多くの振動系について、波形のひずみが周期を長くする仕組みはまだよく分かっていない。非線形振動系において波形に着目した研究は少なく、同研究は理論的な観点からも大きく発展していく可能性がある。

 

帝人フロンティア　タイのポリエステル工場でCO2排出量を削減

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2019年3月1日

　帝人フロンティアのグループ会社で、タイでポリエステル繊維の製造販売を手がけるテイジン（タイランド）社（TJT）は、CO2排出削減に取り組む。ポリエステル繊維の工場内に、環境配慮型のガスコジェネレーションシステムを導入することで、年間約2万tを削減する。これはタイの約5000人の年間CO2排出量に相当する。6月から同システムの導入工事を開始し、来年7月に運用を開始する予定。

　今回導入するガスコジェネレーションシステムは、関西電力のタイ現地法人である関西エナジーソリューションズタイランド社が提供する。天然ガスを使い、発電廃熱を再利用することで、CO2排出量の削減や省エネルギー化が可能となる。同システムの導入にあたっては、関西電力が2国間クレジット制度を活用し、低CO2排出型小規模自家発電機と吸収式冷凍機を、TJT敷地内に設置することになる。

　帝人フロンティアグループでは「帝人グループ地球環境憲章」と「帝人グループ地球環境行動目標」に則って、CO2や化学物質の排出量削減などに取り組んでおり、これからも地球環境保全に貢献していく。

日揮など　ゼオライト膜でCO2分離・回収プロセスの実証試験

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2019年2月27日

　日揮はこのほど、石油天然ガス・金属鉱物資源機構（JOGMEC）と共同で、ゼオライト膜によるCO2分離・回収の実証試験を2月1日より開始したと発表した。今回の実証試験は、日本ガイシと日揮が共同開発を進めてきたDDR型ゼオライト膜を用いたプロセスであり、原油随伴ガスの用途では世界初の適用となる。

　実証試験では、DDR型ゼオライト膜の大型エレメント（直径180mm×長さ1000mm）を用いた性能実証を行うことで、各用途への有効性を確認することが目的。同プロセスに適用されるDDR型ゼオライト膜は、高度な製膜技術を有する日本ガイシにより開発製造され、研究施設における試験では、優れたCO2分離性能と、高圧環境下での高い耐久性が確認されている。

　適用対象として、①原油生産時の随伴ガスからのCO2分離・回収②天然ガス精製時のCO2除去の2つの用途を想定。①では、CCUS（二酸化炭素の回収・利用・貯留）の代表例であるCO2‐EOR（二酸化炭素原油増進回収法）において、導入コストが低く消費エネルギーが少ない高分子膜法が採用されているが、高分子膜の劣化が著しく交換コストの負担が大きいことが問題。ゼオライト膜は、高い耐久性を示しており、随伴ガスからのCO2分離・回収時の運転コストを低減し、CO2‐EORの拡大に貢献できる。

　②では化学吸収法が採用されているが、対象ガスのCO2濃度が高まるにつれ吸収溶剤の使用量が増え、溶剤再生に伴う消費エネルギーが増大。その結果、コスト増が高濃度CO2含有ガス田の開発に際して問題となる。ゼオライト膜を用いたプロセスを化学吸収法の前段に用いることで、コスト低減を実現し、これまで開発が進まなかったガス田の開発に繋げられる見込みだ。

　世界のエネルギー需要は増大し続けており、エネルギー利用効率の向上や再生可能エネルギーの利用拡大が積極的に進められている。だが向こう数10年間は、化石燃料に一定の役割が求められ続ける。こうした中、原油増産とCO2の地下貯留、ならびに天然ガスの利用拡大の両立に寄与する同プロセスの開発は、エネルギー供給の拡大と地球温暖化対策の両面において、大きな社会価値がある。

　今後も同社は、DDR型ゼオライト膜を用いたCO2分離・回収プロセスの実用化と積極的な提案を通じ、天然ガス・LNGの利用促進と、CCUSの拡大に貢献していく考えだ。

 

 

東レ　微細孔径と高透水性を両立した高性能UF膜を開発

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2019年2月26日

　東レは25日、さまざまな分野で水処理に用いられるポリフッ化ビニリデン（PVDF）製限外ろ過（UF）膜について、微細分離性と高透水性を兼ね備えた新たなUF膜を開発したと発表した。

　同日開催された記者会見において、地球環境研究所の花川正行主任研究員は、「これまで中空糸膜については、孔径微細化と高透水性を両立することが課題だった。当社が長年培った計算化学によるシミュレーションと大型放射光施設の観察結果を総合的に分析することにより、

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豊田通商　世界初の液晶調光フィルム技術を持つベンチャーに出資

2019年2月25日

　豊田通商はこのほど、高機能液晶調光フィルムの開発、製造、販売を行う九州ナノテック光学の株式を、大分ベンチャーキャピタルから取得すると発表した。第三者割当増資を引き受け、同社に35.28％出資し、豊田通商から3人の取締役を派遣した。

　九州ナノテック光学は、これまで国や大分県からの支援を受け、世界で初となるリバースモードフィルムの量産化技術をはじめとするさまざまな液晶調光フィルムの研究開発に注力。他社にない機能として、液晶調合から製造に至るまでの研究・開発リソースを保有しており、顧客のニーズに合わせた液晶材料の開発と構成材料の選定を行っている。

　クリアな視界の確保や、高温環境下での性能向上を図り自動車向けにも対応した高機能液晶調光フィルムの開発を進め、また、経済産業省の2018年度の戦略的基盤技術高度化支援事業（サポイン事業）にも認定されている。

　今後さらなる機能向上や用途開発を推進することで、自動車・新幹線といった輸送機器や建築用途など、2020年には1500億円に拡大が見込まれている調光市場への展開を目指している。

　高機能液晶調光フィルムは、会議室や商業施設などすでにさまざまなところで使用され需要が高まっている。また、CASEと呼ばれる自動運転や電動化などの新技術、MaaSといった新たな移動サービスの台頭により、車内空間に対する考え方も変化していくことが考えられ自動車への活用も期待できる。

　豊田通商は、自動車の活用の変化に伴う需要を見据え、自動車部品に関するノウハウや量産体制の構築を支援していく。さらに、デジタルサイネージなどのディスプレイ関連分野への応用や、新たな活用方法の開拓を行い、同フィルムの社会実装を目指す。