東洋紡はこのほど、岩国事業所（山口県岩国市）の自家火力発電所を更新し、燃料を石炭から液化天然ガス（LNG）および古紙・廃プラスチック類を “東洋紡 岩国の自家発を更新、LNGとRPFに燃料転換” の続きを読む
東洋紡 岩国の自家発を更新、LNGとRPFに燃料転換
2021年12月16日
写真・統計表
旭化成 米社の原材料、SPEのコロナ対策部門賞を受賞
2021年12月16日
旭化成の連結子会社である旭化成プラスチックスノースアメリカ（APNA）はこのほど、デンソーと共同開発した「電動ファン付呼吸用保護具（PAPR）」に使用されている原材料が、米国プラスチック技術者協会（SPE）が主催する2021年度「SPE オートモーティブ・イノベーション・アワード」（COVID‐19対策部門）を受賞したと発表した。
表彰式は、自動車プラスチック業界内では最古で最大規模の表彰式の1つである、SPE自動車産業「第50回イノベーション賞授賞式」（米国ミシガン州リボニア市）にて行われた。
今回受賞した「COVID‐19対策部門」は、OEMやサプライヤーが、コロナ感染拡大防止するために、いかに自らの事業を応用したかを評価する目的で新設された。PAPRは、同部門の中でトップクラスの品質とされる同社の「サーミレン P‐40TC‐1102」グレードを用いて開発。
「サーミレン」は、公共衛生支援品に必要とされる最適な大きさ、形状、機能ニーズを全て満たしており、タルクが充填された「サーミレン」は、その高剛性と高寸法安定性から、APNAのパートナー企業が製品設計をする際に必要な条件を十分満足させることができる。
なお、APNAは、SPEの部門を10年間で5回受賞している。前回の2018年は、「シャシー／ハードウェア部門」で、「ガラス繊維強化ポリアミド66製セルフタッピング型複合ナット」が受賞した。
日本ゼオンと日本IBM 技術動向予兆分析システムが稼働開始
2021年12月16日
日本ゼオンと日本IBMはこのほど、知的財産分析を経営判断に生かすための「技術動向予兆分析システム」が稼働を開始したと発表した。
複合的な検索・テキスト分析のプラットフォームである日本IBMの「Watson Discovery」を活用した同システムにより、日本ゼオンは10万件以上の大規模で複雑な特許データを効率よく網羅的に解析。移り変わる市場や需要、技術トレンドの予兆を的確かつ迅速に捉え、持続可能な社会に貢献する「ものづくり」に繋がるアイデアを導き出すことが可能となる。
日本ゼオンは、中期経営計画に、〝カーボンニュートラル（CN）とサーキュラーエコノミーを実現する「ものづくり」への転換を推進する〟方針を掲げる。競争力の源泉となる研究開発において、時流や目的にあった技術動向の予兆分析が喫緊の課題となっていた。
こうした中、両社は、特許をはじめ知財に関わる領域のDX化を進めることで合意。豊富な導入実績とノウハウをもつIBMのコンサルタントや高い開発スキルをもつITスペシャリストが分析環境を整え、IBMが特許を保有する相関値を活用した相関分析やトレンド分析などといった分析アプローチを「Watson Discovery」から提供。これにより日本ゼオンは、分析者による技術動向のトレンド把握や自社技術との関連性といった、新しい洞察の入手が可能となる。また、知財領域の専門かつ固有の表現や単語分析には、日本ゼオンのテキスト化された独自の辞書データを用いることで、テーラーメードで分析できる。
今回、特に分析軸としてトレンド分析を利用し、技術や研究領域の動向、最新の研究結果を可視化することで、新たな事業展開マーケットの割り出しや、日本ゼオンの技術と親和性の高い特許の発見が期待される。すでに3カ月間の実証期間において、新たな事業展開に向けた「ものづくり」に繋がるアイデアを発見している。
今後、日本ゼオンは、同システムを活用した分析結果を基にR＆D領域の潜在的なニーズを把握し、社会的課題などの探索を中心に実装する。また、M＆Aに向けたデューデリジェンスなどユースケースの幅を拡大し展開することで、より市場に必要とされるサービスの早期創出を目指していく。
出光興産など 周南市と木質バイオマス材利活用で連携協定
2021年12月16日
出光興産、東ソー、トクヤマおよび丸紅は15日、山口県周南市との間で木質バイオマス材利活用と森林整備などに関する連携協定を締結したと発表した。今後は、同市の市有林を活用した共同実証事業の実施に向けて、検討を進めていく。
同協定は、今年1月に設置された「周南市木質バイオマス材利活用推進協議会」を契機として、周南市と各社が、同市での木質バイオマス材の利活用と森林整備などの推進を図ることを目的としたもの。同協定に基づき、①木質バイオマス材の利活用と地産地消②森林の整備と有効活用③その他、木質バイオマス材の利活用と森林整備などの推進を図るために必要と認める事項、の3点について連携を図る。
KHネオケム サステナビリティ調査で2年連続ゴールド
2021年12月15日
KHネオケムはこのほど、仏EcoVadis社によるサステナビリティ調査において、2年連続でゴールドメダルを獲得した。
EcoVadis社は、グローバルサプライチェーンを通じた企業の環境・社会的慣行の改善を目指して2007年に設立された、企業のESGに関する取り組みの評価機関。
これまでに世界160カ国、200業種におよぶ約7万5000の企業を対象として、「環境」「労働と人権」「倫理」「持続可能な資材調達」の4分野に関する方針・施策・実績について評価を行っており、多くのグローバル企業が、ESGの観点から同評価結果をサプライヤー選定における重要な基準の1つとして参照している。今回の評価においては、「環境」分野で継続して高いスコアを獲得したことに加え、「倫理」分野でのスコアが向上した。
旭化成 米CESに出展、高付加価値素材と技術を展示
2021年12月15日
旭化成グループ（旭化成、旭化成エレクトロニクス、旭化成ホームズ）はこのほど、米国ラスベガスで開催される「CES2022」（2022年1月5～8日）に出展すると発表した。
CESは世界最大級のエレクトロニクス技術展示会。コンシューマー向けハードウェア、コンテンツ、テクノロジーなどのメーカー、開発者、サプライヤーが一堂に会し、世界のビジネスリーダーや先進的なイノベーターが業界の重要な課題に取り組む。
旭化成グループは、価値提供注力分野と位置づける「モビリティ」と「ホーム＆リビング」分野の知見を活用したNew ＆ Next Normalをテーマとした、11の高付加価値素材と技術を出展、「人にやさしい空間」を提案する。
モビリティ分野では「人にやさしい快適な車室空間を提供」をテーマに、快適・安全・安心な未来の車室空間を具現化したコンセプトモック「AKXY POD」、カーシート用バイタルセンシングソリューション、アクティブロードノイズキャンセルソリューションなどを展示。
一方、ホーム＆リビング分野では人が安心できる空間を提供」をテーマに、センシング技術とデータプラットフォーム構築を基盤とした新たな暮らしの提案を行う住宅ソリューション、安全で快適な空間をモニターする空気質検知ソリューション、ミリ波レーダーによる空調機器向けバイタルセンシングソリューションなどを展示する。
東洋紡 来年5月に本社移転、創立140周年を機に
2021年12月15日
積水化学工業 住宅の買取再販ブランド、全国展開を加速
2021年12月15日
三井化学 バイオマスナフサ、大阪工場で投入始まる
2021年12月15日
三井化学は14日、大阪工場（大阪府高石市）にネステ（Neste）社のバイオマスナフサ3000tが到着し、エチレンクラッカーへの投入を開始したと発表した。
社会のカーボンニュートラル（CN）実現に向けたプラスチックの “三井化学 バイオマスナフサ、大阪工場で投入始まる” の続きを読む
ダイセル TCFDに賛同、気候変動のリスク情報を開示
2021年12月14日
ダイセルはこのほど、「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」提言に賛同した。
同社グループは、長期ビジョンにおいてサステナブル経営方針を掲げ、中期戦略においては、循環型社会の構築に貢献すべく、2050年にカーボンニュートラルの達成を最終目標として取り組むことを表明。この最終目標に向けて、「ダイセル式生産革新手法」をベースとした「自律型生産システム」による生産プロセスの最適化、クリーンエネルギーの導入および革新的技術の開発によって大幅なGHG排出量削減を図るとともに、バイオマスバリューチェーンの構築などを通じて、バリューチェーン全体の脱炭素化を目指す。
今後、同社グループは TCFD提言に従い、気候変動に関わるリスクと機会、その財務的影響、GHG排出量削減や循環型社会構築に向けた取り組みなどに関して情報開示を行っていく。