クラレ クルマのオンライン展示会、未来の自動車づくり

, ,

2021年12月13日

オンライン展示会

 クラレは、特設サイト「クラレとクルマ 展示会」(https://go.kuraray.com/auto2021)をオンラインで開催している。脱炭素社会の実現に向けた未来の自動車づくりをテーマに、開発品を含む27の製品・技術・サービスを紹介。素材・クルマ製造時CO2削減、および電動化などによる走行時CO2削減、安全性・快適性向上など、サステナブルで高機能な未来の自動車づくりに好適なソリューションを提案する。

 「脱炭素社会のクルマづくり」では、自動車に関わる様々な段階で発生するCO2削減に寄与する製品・技術を展示。車室空間など住環境に近い低濃度のCO2を湿潤環境下でも吸脱着可能なポリビニルアルコール(PVA)繊維(開発品)や、従来の樹脂では実現が難しかった軽量化が要求される構造部材に使用可能なポリアミド9T(PA9T)を用いた熱可塑性FRP(開発品)などを紹介する。

 また「これからのクルマづくり」では、HMI(ヒューマン・マシン・インターフェース)としての車内空間に着目し、安全性・快適性や内外観の向上に寄与する製品・技術を展示。揮発性有機化合物(VOC)の発生源となる接着剤やエポキシ樹脂を使用せず、加熱によって自動車部材の固定が可能な熱膨張固定シート(開発品)や、光源を繊維の端面から取り入れることで発光し、車室内の光演出の表現自由度を高める導光繊維(開発品)などを紹介する。さらに、特集記事ページでは、クルマづくりに関する最新記事を順次掲載していく予定。

ENEOS 島根のガス2事業者にCN‐LNG供給開始

, , , , ,

2021年12月13日

松江市ガス局のカーボンニュートラルLNG供給証明書の受け渡しの様子。(写真左から)松江市の溝武副市長、同市ガス局の山内局長、ENEOSの冨士元ガス事業部長、同社の野地天然ガス販売グループマネージャー、同社キャラクターのエネゴリくん

 ENEOSはこのほど、インドネシアなどで行う海外の森林保全プロジェクト由来のCO2クレジットを活用し、CO2を実質的に排出しないカーボンニュートラルLNG(CN‐LNG)を同社として初めて販売開始するとともに、松江市ガス局(島根県松江市)、出雲ガス(同県出雲市)と売買契約を締結し、供給を開始した。CN‐LNGは、天然ガスの採掘から燃焼に至るまでの工程で発生するCO2を相殺し実質ゼロとするもの。

出雲ガスのカーボンニュートラルLNG供給証明書の受け渡しの様子。(写真左から)出雲ガスの森山会長、同社の森山社長、ENEOSの冨士元ガス事業部長、同社キャラクターのエネゴリくん

 ENEOSは、松江市ガス局と出雲ガスの、都市ガス製造設備や事務所のガス空調などで使用される都市ガスに向け、ENEOSのLNG基地からCN‐LNGを供給し、利用者のCO2排出量削減に貢献していく考えだ。

 今回の契約に基づき、松江市ガス局と出雲ガスはいずれも各者が使用する1年分相当のCN‐LNG受け入れを予定しており、松江市ガス局は約86t、出雲ガスは約90tのCO2排出量削減効果を想定している。

 ENEOSは今後も、国内で出資・運営するLNG基地(釧路、八戸、水島)を中心に、脱炭素の推進に取り組む顧客ニーズに合わせてCN‐LNGを供給することで、顧客とともに地球規模での温室効果ガス排出量削減への貢献を目指す。

米国ポリエチレン輸出 9月は前年同月比11%減

,

2021年12月13日

3品目ともマイナス、アジア向けは低水準が続く

 貿易統計によると、米国の9月のポリエチレン(PE)輸出は、前年同月比11.3%減の68万7000tとなった。8月に70万t台を回復していたが、メキシコ湾にハリケーンが上陸した影響もあり、9月は再び60万t台に減少している。

 9月の輸出先を地域別に見ると、主要な輸出先であるカナダやメキシコは数量を伸ばしたのに対し、南米各国やアジア向けは低調となった。ただ、欧州向けでは、ベルギーが前年同月比でプラスを継続している。

 国別のシェアでは、

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

日本プラスチック板協会 10月の生産・出荷量、波板出荷が大幅減

, , , ,

2021年12月10日

 日本プラスチック板協会はこのほど、ポリカーボネート(PC)と硬質塩化ビニル(PVC)の平板・波板の10月の需給実績を発表した。それによると、10月の生産は全て前年同期割れ。出荷は、平板は前年同期と同レベルであったが、波板はPCが24%減、硬質PVCは31%減であった。在庫は

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

三菱ケミカル・クリンスイ LINE公式アカウント開設

, ,

2021年12月10日

LINE公式アカウント

 三菱ケミカルのグループ会社である三菱ケミカル・クリンスイはこのほど、「Cleansui」LINE公式アカウントを開設した。ユーザーとの直接的なコミュニケーションの機会を創出することで、様々なサービスの向上を計っている。

 LINEは、国内に8900万人のユーザー(9月末時点)、10~60代まで幅広い世代をカバーし、すでに生活インフラとして定着。個人情報不要で登録が可能、ユーザーが企業アカウントから情報を受け取ることも一般化している。これまで、クリンスイの浄水器製品を使用しているユーザーからは、「カートリッジの交換時期を教えてくれる機能」へのニーズの声が多数寄せられていた。

 同社は、浄水器本体に「お知らせ機能」を搭載した商品を充実させるほか、ハガキ、HPのフォームからの登録者へ、交換時期を知らせるなど各種サービスを行なってきたが、今回、日常に寄り添うLINEのサービスを活用しながら、ユーザーにとってストレスの少ないコミュニケーションを通してさらなるサービスの構築を図る。

 具体的には、カートリッジの交換時期を個別にお知らせ(浄水器分野全商品対象)、新商品やキャンペーン・イベント情報の配信、オフィシャルウェブサイトやSNSなどと連動した水にまつわるインタビューやコラムの掲載、など多岐に渡る情報の発信などを行っていく。

OPPフィルム 10月の国内出荷は前年同月比4%減

, , ,

2021年12月9日

 日本ポリプロピレンフィルム工業会がこのほど発表した需給実績によると、10月のOPP(延伸ポリプロピレン)フィルムとCPP(無延伸ポリプロピレン)フィルムの国内出荷は、どちらも6カ月ぶりに前年同月比でマイナスとなった。ただ、前月比では、OPP、CPPとも2カ月連続でプラスとなっており、需要は堅調さを維持していると見られる。OPPの国内出荷は、前年同月比4.0%減の1万9500tとなった。

 用途別で見ると、

コンテンツの残りを閲覧するにはログインが必要です。 お願い . あなたは会員ですか ? 会員について

出光興産 「シェル美術賞」のグランプリに福原優太氏を選出

,

2021年12月9日

 出光興産はこのほど、「シェル美術賞2021」のグランプリに福原優太氏「無題」を選出し、グランプリを含む受賞作品7点と入選作品46点を決定した。受賞・入選作品は、今月20日まで国立新美術館で開催中の「シェル美術賞展2021」で展示されている。

グランプリ受賞作品 福原優太「無題」

 次代の美術界を担う若手作家を対象とする同美術賞は1956年に創設され、今年で50回目を迎えた。今回は508人の作家から732点の作品応募があり、木村絵理子氏(横浜美術館主任学芸員)、角奈緒子氏(広島市現代美術館学芸員)、桝田倫広氏(東京国立近代美術館主任研究員)、ユアサエボシ氏(画家)の四人が審査員を務めた。

 同社は、今後も同美術賞を通じて若手作家の活躍を支援するとともに、作品発表の機会を積極的に提供していく。

三井化学 プラスチックジャパンに軽量化製品など出展

, , , , ,

2021年12月9日

三井化学のブースイメージ

 三井化学は幕張メッセ(千葉市美浜区)で10日まで開催中の「第10回プラスチックジャパン(高機能プラスチック展)」に、自動車向け軽量・高耐熱製品や抗菌・抗ウイルス素材など、25の高機能製品を出展している。

 制振性、応力緩和性に優れたα‐オレフィン共重合体「アブソートマー」、金属代替可能な変性ポリアミド6T「アーレン」、OA機器の消音化に貢献する高摺動性特殊ポリエチレン「リュブマー」、抗菌・抗ウイルス性の鮮度保持フィルム「パルフレッシュ」など。ブース番号は40‐50(5ホール)。

積水化学工業 ESG投資の世界的な株式指標DJSIに選定

, , , ,

2021年12月9日

 積水化学工業はこのほど、ESG投資の世界的な株式指標であるDJSI(Dow Jones Sustainability Indices)の「World Index」に10年連続で選定された。

DJSIに選定

 DJSIは、金融インデックス開発大手のS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社が構成銘柄を選定する指標で、企業の事業活動の持続可能性を評価し、業種ごとに上位の企業を選定する。今回、世界の調査対象企業3400社以上の中から、322社(うち日本企業は35社)が「World Index」に選定された。

 同社は現中期経営計画「Drive 2022」で、持続可能な社会の実現と同社グループの成長の両立を目的とするESG経営を実践し、持続的に社会的価値を創造することを基本戦略に据えている。今後も、さらなる社会課題解決に貢献し、ステークホルダーに信頼され続ける企業であるための取り組みを進めていく。