インタビュー

執行役エグゼクティブバイスプレジデント　池川喜洋氏

脱炭素化には巨大な投資が必要、石化業界の再編を主導

　三菱ケミカルホールディングスグループは、昨年12月に新経営方針「Forging the future 未来を拓く」を発表。執行体制のスリム化に加え、思い切った事業の選択と集中を行うと宣言した。石油化学事業と炭素事業のカーブアウトを打ち出し、

執行役員
事業創出本部長兼バイオマスイノベーションセンター長　六田充輝氏

バイオマスバリューチェーンで循環型社会の実現を目指す　　 

　ダイセルは、世界恐慌によるセルロイド業界の苦境を切り抜けるために、主要八社が合併して誕生。「他社との共存共栄の精神」を柱に、サプライチェーン全般の

コーポレートコミュニケーション部課長　 沼田美佐子氏

事業部再編で基盤強化、研究体制再編で新事業開発に集中

　デンカは今年度、スペシャリティーの融合体を目指した経営計画「Denka Value‐Up」（2018～2022年度）が最終年度を迎えている。2020年度には事業部を４つに集約し、社会的課題の解決と基盤事業のスペシャリティー化を加速した。

代表取締役社長 五嶋祐治朗氏

独自技術で次世代製品群を創出、ソリューション提案力を強化

　日本触媒はこの春、新たな中期経営計画（2022～24年度）をスタートさせた。昨年策定した2030年を見据えた長期ビジョンに掲げる、事業・環境対応・組織への3つの変革を進めていく。なかでも事業の変革を最重要テーマと位置づけ、既存分野から

代表取締役社長　 髙村美己志氏

第四の柱を創出しさらなる飛躍へ、研究開発は本質を追う

　東亞合成は、今年度を最終年度とする3ヵ年中期経営計画の基本方針の1つに、将来を支える新たな「第四の柱」の創出を掲げている。中でも、コア技術やこれまで培ってきた知見を最大限に生かせる、ヘルスケアとモビリティ関連領域を有力なターゲットと位置づけている。一方では

 代表取締役社長　 小林 豊氏

高機能樹脂・加工品で高付加価値化を推進、新展開を模索

　クレハは、中期経営計画「Kureha‘s Challenge（KC）2022」（中計ストレッチファイナルステージ：2021～2022年度）が、最終年度を迎えている。「KC2018」（2016～2018年度）は、事業環境の変化により経営目標が道半ばとなったことから、2度のストレッチ（延長）を余儀なくされた。ただ同社は、特徴ある製品群を強みに、

 代表取締役社長　塩飽俊雄氏

エンプラリーダーとして最良の素材、ソリューションを提供

　エンジニアリングプラスチックの総合トップメーカーであるポリプラスチックスは、2020年にダイセルの100％子会社となり、ダイセルグループの中核企業として成長を牽引することを期待されている。各エンプラの設備増強を相次いで打ち出すとともに、ダイセル・エボニックを傘下に入れるなど、事業基盤の強化を着実に進めている。今後の成長戦略、

 代表取締役社長　 三浦芳樹氏

CNに紐づく技術を開発、選択と集中で中計目標達成へ

　新日本理化は、昨年度から五ヵ年の中期経営計画をスタートし、社内変革を加速させている。研究開発では、カーボンニュートラル（CN）や、オンリーワン技術に紐づくテーマに限定し、研究員に対してマーケティング志向や成果にこだわるといった意識改革を進めている。
　一方、今年4月、社長直轄組織として新事業企画室を設置。同社が保有する技術や製品について、収益性や将来性などの観点で精査を開始した。高機能・高付加価値製品に

 取締役サステナベーション本部長　高 裕一氏

PLA×アパレルで日本の閉塞感を打開、潜在技術を生かす

　生分解性プラスチックの市場開拓を進めるハイケムは、その取り組みを加速させている。なかでもポリ乳酸（PLA）の有用性に着目し、昨年にはPLA繊維を使用したアパレル向けの次世代PLA素材「ハイラクト」を開発するなど、用途展開の幅を広げた。
　一方で、C1ケミカルをベースにしたリチウムイオン電池用の電解液溶媒にも注力、グローバル市場を視野に成長分野での事業拡大を模索している。日中の架け橋を標榜する同社が両国をつなぐのは、単に製品や