【国際化特集】クレハ

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2024年3月28日

PVDFの技術開発とSC強化で、LIB市場成長を捉える

 ━昨年、新中長期経営計画を発表しました。

 新中長期経営計画「未来創造への挑戦」において、

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【国際化特集】ポリプラスチックス 代表取締役社長 宮本 仰氏

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2024年3月28日

グループシナジーを最大化、中国市場の開拓に注力

 ━昨年の状況と今後の見通しは。

  私が社長に就任して約1年たったが、

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【国際化特集】新日本理化 代表取締役社長 三浦芳樹氏

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2024年3月28日

社員の意識改革が進展、2024年は反転攻勢の年に

 ━社長就任からの手応えについて。

  社長に就任して6月で丸4年になるが、実質的には中期経営計画(2021~2025年度)のスタートが社長の始まりと思っている。中計の3年目だが、今のところ

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【国際化特集】わが国化学産業、グローバル戦略の見直しが急務に

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2024年3月27日

サプライチェーンを見える化、グリーン投資も加速

 わが国化学産業は海外戦略の見直しが急務となっている。世界経済はグローバル化からブロック化へとトレンドが大きく変わり、先端分野を中心に米中対立が激化するなど、地産地消化が加速している。特にEVや半導体分野では、各国が内製化の政策を進めており、素材企業にとって現地への大型投資が検討課題になる。

 国内では、

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《新春インタビュー》東洋スチレン 代表取締役社長 石塚賢二郎氏

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2024年2月21日

 ━2023年の振り返りを。

  昨年は、2022年後半からのポリスチレン(PS)需要の悪化が続き、事業環境は非常に厳しい1年となった。5月に新型コロナウイルス感染症が5類に移行し、人の動きが活発化することで消費が盛り上がってくることを期待していたが、未だに低調な事業環境から抜け出せない状況だ。スチレン工業会の発表では昨年11月のPSの国内出荷は1年半ぶりに前年同月比でプラスに転じたが、この調子で

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《新春インタビュー》日本ゼオン代表取締役社長 豊嶋哲也氏

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2024年2月1日

COPと電池材料に注力、イノベーションで成長推進

 ━社長就任から半年が経ちました。

  当社の強みは、C4・C5というニッチ原料を使いこなして世の中に価値提供している点だ。当社にしかできない「変な製品」(特徴ある製品)を提供し、世の中に貢献したいと考えている。キーワードはイノベーションだ。イノベーションを起こす組織・風土を作り、イノベーションを起こす人材を育て、ユニークな会社にしていきたい。

 ━課題と取り組みについて。

 短期的な課題は

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《新春インタビュー》出光興産代表取締役社長 木藤俊一氏

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2024年1月24日

 ━2023年を振り返って。

木藤俊一社長

 2023年は、サービス分野を中心にコロナ禍からのリバウンド需要が景気を下支えしつつも、不動産問題を背景とする中国景気の低迷や、物価上昇に伴う先進国での金融引き締めなどもあり、世界経済の回復は鈍化傾向となった。ウクライナ紛争の長期化が必須となり、西側諸国と中国・ロシアの対立が鮮明になり、また新たな

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【新年特集】三井化学 代表取締役社長 橋本修氏

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2024年1月17日

新しいコンビナート形成を加速、新事業発掘はグループ一丸で

 ━2023年の振り返りと今年の見通しについて。

  石油化学は物が動かない中で、中国では多くのコモディティ関連のプラントが立ち上がり、オーバーキャパシティ問題が顕在化してきた。つまり中国で作った製品が自国内で消費できず、アジアに流れ、アジアの製品がまた他の地域に押し出されていくという、非常に厳しい状況になっている。数年間はこの認識に立たなければいけないと思っている。

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【新年特集】わが国化学産業、2024年は事業環境の改善に期待

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2024年1月5日

新たな収益源の創出に注力、石化再編の機運も上昇

 わが国化学産業は、汎用分野、高付加価値分野とも厳しい状況が続いている。国内では、インバウンドやサービス需要が戻りつつあるものの、原燃料価格の高止まりや円安進行が物価高を引き起こしており、消費者の買い控えが続いている。海外では、中国の景気低迷の影響によりアジア全体の石化製品の需要が盛り上がらないことに加え、金利引き上げが欧米経済の重荷になっている。対面市場では、自動車分野は生産台数の増加に伴い、関連製品が回復傾向にあるのに対し、半導体はデバイスの落ち込みを背景に、メモリを中心に在庫調整が続いている。今年は事業環境の改善が期待されているものの、各社にとって新たな収益源となる事業の創出が大きなテーマになりそうだ。一方、カーボンニュートラル実現に向けて、脱炭素化に向けた動きが加速している。バリューチェーン全体でCO2排出削減への取り組みが進むとともに、原燃料のバイオマスへの転換や、プラスチックのケミカルリサイクルといった実証事業が活発化する。

 こうした中、石化事業は、中国の能力増強計画による輸出環境の悪化に加え、環境対策も重荷となり、コンビナートの構造改革が求められている。センター各社の間でも再編の機運が高まっており、今年は何らかの方向性が打ち出されることが想定される。今回の新年特集号では、化学業界を代表する首脳の方々に、生き残っていくための戦略について話を聞いた。

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◇特集インタビュー◇

旭化成 代表取締役社長 工藤幸四郎氏
 ▽変化への対応と自らの変革がテーマ、成長基盤を構築

三井化学 代表取締役社長 橋本 修氏
 ▽2万人のリソースをフル活用、変革に粘り強くチャレンジ

積水化学工業 代表取締役社長 加藤慶太氏
 ▽長期ビジョン実現に向け成長を加速、挑戦する姿勢が重要

東ソー 代表取締役社長 桒田 守氏
 ▽スペシャリティの利益拡大に注力、安全対策も重要課題

JSR 代表取締役CEO兼社長 E・ジョンソン氏                       
 ▽半導体材料業界の競争優位性に一石、非公開化で成長強化                     

東亞合成 代表取締役社長 髙村美己志氏
 ▽川崎新研究所を事業創出拠点に、研究と営業の垣根なくす

 

 

 

【新年特集】旭化成 代表取締役社長 工藤幸四郎氏

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2024年1月5日

変化への対応と自らの変革がテーマ、成長基盤を構築

 ━社長就任から厳しい環境が続いています。

  私が社長に就任した2022年は、現在の中期経営計画がスタートするとともに、創業100周年という節目の年でもあった。しかし、厳しい経営環境となり2022年度の業績が大きく打たれる結果となった。2023年度に入り、下期からは回復基調が期待されたものの、不確定要素が多く、見通しを立てにくい状況が続いている。こうした中、

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