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　東ソーは9日、トルエンとキシレンを2023年1月1日納入分から、フォーミュラ価格のベースアップとして「10円/kg」値上げすると発表した。

　同社は、これまで事業採算性改善に向けてあらゆるコスト削減策を実施し、製品の安定供給に努めてきたが、近年の修繕費用増加などによる固定費の上昇、ユーティリティコストの上昇により、対象製品の事業採算が大幅に悪化している。

　こうしたコストの上昇は、自助努力のみでの改善には限界があることから、今回、安定供給継続のため価格改定の実施を決めた。

　クラレは6日、活性炭ならびに関連製品全般について、2023 年1月1日出荷分から値上げすると発表した。改定幅は、石炭系活性炭が「15％」、ヤシ殻系活性炭および関連製品が「15～50％」。

　活性炭の主要原料である石炭は世界的に需給バランスがひっ迫し、価格が高騰するとともに、原料の安定調達が困難な状況となっている。ヤシ殻についても、需給バランスのひっ迫による価格の高止まりに加え、原料の安定調達が困難な状況が続いている。

　さらに、活性炭関連商品の副資材・部材は、昨今の急激な為替変動の影響を受け、調達価格が急激に上昇。活性炭製造設備の維持・更新費用の増加に伴う製造コストの上昇も重なり、自助努力によるコスト吸収の範囲を超えるものとなっている。

　こうした中、同社は採算改善を行い、安定供給を維持するため、価格改定の実施を決めた。